CTI(Cyber Threat Intelligence)

CTI(Cyber Threat Intelligence)の重要性とは?種類やライフサイクルについて解説!

世界的にWeb上でのセキュリティ対策として、サイバー脅威インテリジェンス(CTI:Cyber Threat Intelligence)が注目されています。Web業界においてCTIは、「掴みどころのない概念」といった曖昧な説明がなされています。これを具体的に分かりやすく説明すると、サイバーセキュリティの専門家が悪意のある第3者による攻撃に関して整理と分析を行い、その情報から導き出した根拠に基づくことを意味します。

近年、悪意のある第3者によるサイバー攻撃が急増していることもあり、CTIを提供するサービスが注目されています。本記事では、そんなCTI(サイバー脅威インテリジェンス)の重要性について解説しています。なお、CTIの市場規模やメリットについて知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。

【注目】次世代のセキュリティ戦略とは?脅威インテリジェンスについて解説!

 

CTI(Cyber Threat Intelligence)の重要性とは?

近年、CTIが注目されている理由は、悪意のある第3者による脅威から自社を守るためには、サイバー攻撃を仕掛けてくる敵についてよく知ることが不可欠なためです。悪意のある第3者は、同じ手口でサイバー攻撃を続けて行うことはありません。次々と新しい脆弱性を見つけ、そこを狙った新しい攻撃の手段を考えて悪用しています。そうした背景のなかで、最強の防御を実現するには、新しい脅威に関する最新の情報を入手し、敵を詳細に知ることが重要です。

CTIは、サイバーセキュリティの専門家たちが収集した、悪意のある第3者の新しい攻撃に関する情報を整理・分析し、精査して根拠に基づいた情報を取り扱う概念です。その情報の提供を受け、そこから学習して対策を行えば、常に最強の防御で悪意のある第3者によるサイバー攻撃から自社を守ることが可能となるでしょう。

そして、敵とそのサイバー攻撃に対する防御方法が明確になることで、企業全体で攻撃者に関する理解が深いものになります。Webセキュリティ対策にあまり費用がかけられない中小企業だと、未知の物事には備えが疎かになりやすいです。それが、CTIによって未知の物事が明らかになることで、企業全体でのWebセキュリティへの意思決定を可能にすることができるでしょう。また、すでに費用をかけて対策を行っている大企業も、CTIを活用することで必要のないWebセキュリティ対策の仕分けができるため、コスト軽減できることもメリットといえます。

 

CTI(Cyber Threat Intelligence)の種類を3つのポイントで解説!

CTIサービスで提供されている情報には、下記の内容が含まれます。

  • 悪意のある第3者のサイバー攻撃のメカニズムの情報
  • 攻撃の識別方法に関する情報
  • 攻撃によって影響を受ける可能性があること
  • 情報の整理・分析で導き出し攻撃に対する防御の方法

ただし、悪意のある第3者によるサイバー攻撃にさまざまな種類があるように、CTIにもいくつかの種類が存在します。そして、一般的にCTIには、下表の種類が挙げられます。

CTIの種類 概要
戦略的インテリジェンス 脅威をコンテキストの中で捉える概要レベルの情報
戦術的インテリジェンス 脅威がどのように実行され、どのように防御できるかに関する詳細情報
運用インテリジェンス IT部門が積極的脅威管理の一環として、特定の攻撃に対する対策の実施に利用できる情報
技術的インテリジェンス サイバー攻撃が行われている具体的な痕跡情報

なかでも、「戦略的インテリジェンス」「戦術的インテリジェンス」「運用インテリジェンス」は、悪意のある第3者による攻撃からのWebセキュリティ対策でそれぞれ異なる役割があるためすべて収集することが重要です。この3つについて、さらに掘り下げてみていきましょう。

戦略的インテリジェンス

上表で戦略的インテリジェンスとは脅威をコンテキストの中で捉える概要レベルの情報と解説しました。さらに掘り下げて解説すると、戦略的インテリジェンスは、悪意のある第3者が特定企業や業界に対してどういった活動を誰に行っているのかという情報です。

提供を受けることによって、悪意のある第3者の活動の背景や動機、どんな手法で攻撃を行っているかといった、戦術・テクニック・手順が明らかにできます。企業の意思決定者は、この情報を活用することで、Webセキュリティ戦略の策定や見直しが可能となるでしょう。

戦術的インテリジェンス

戦略が企業・組織全体がどう進んだらよいかを示す方向性であるのに対し、戦術とは、その戦略を達成するための具体的な手段を示す方向性を意味します。つまり、戦術的インテリジェンスとは、悪意のある第3者によるサイバー攻撃の経路や攻撃者が使用しているツールやインフラストラクチャ、標的先といった情報のことを意味します。

一般的には、企業の意思決定者や上層部ではなく、技術的詳細を理解しているセキュリティ担当者がこの情報を主に取り扱います。担当者がこの情報を活用することで、セキュリティの制御や防御態勢の管理について、情報に基づいた意思決定が行えるようになります。自社が標的になる可能性の高さを、Webセキュリティ対策チーム全体や企業の意思決定者に理解してもらうのに役立ちます。

運用インテリジェンス

悪意のある第3者の攻撃意図や性質、タイミングなどに関する情報が運用インテリジェンスです。この情報を活用することで、いつまでに、どんな対策をしておく必要があるかが明確になります。こうした情報は、本来は攻撃者しか知らない情報ですが、実際に攻撃者から直接収集することは困難を極めます。そのため、サイバーセキュリティの専門家が、過去の事例や動向を分析・研究して、次の動きや攻撃手法を予想しなければなりません。

 

CTI(Cyber Threat Intelligence)のライフサイクルを6ステップで紹介!

CTIの収集と管理のライフサイクルを自動化することで、脅威の検知速度がより向上できます。

IT分野におけるライフサイクル(ITライフサイクル)とは、一般的に保守や運用・サポートなどのシステムを運用するための一連の過程を意味します。そんなCTIのライフサイクルは、下記の6ステップに分類されます。それぞれのライフサイクルについて詳しく解説していきます。

要件→収集→処理→分析→配布→フィードバック

ステップ①|要件

CTIにおける「要件」では、脅威インテリジェンスの運用サイクルにロードマップを定めるために、下記の内容を具体的に特定する準備を始めます。

  • 攻撃者は誰か?
  • 攻撃の動機は?
  • どこを攻撃の対象領域としているのか?
  • 攻撃に対しての最適な防御手段は何か?
  • 取るべき具体的な行動は?

このように、これから行うWebセキュリティ対策の方向性を定めるための情報を収集する準備に取り掛かります。

ステップ②|収集

CTIにおける「収集」は、要件で定めた方向性に沿って運用を開始する準備を始めるステップです。攻撃者の特定や対象領域、それに適したWebセキュリティ対策の具体的な方法を定めるための情報を収集します。このステップで成功するには、すでにこれから行うWebセキュリティ対策について、CTIの概念を踏まえた分析が済んでいることが前提ポイントです

ステップ③|処理

CTIにおける「処理」は、収集したWebセキュリティ対策に必要な情報を分析する前の段階です。収集した情報を脅威インテリジェンスを取り扱う専用のツールなどを用いて、分析に適したフォーマットに処理することでより明確な分析が可能となります。また、このステップで情報の信頼性についての評価を行い、情報の確かさを明確にすることで本当に確かな情報だけを分析が可能となるでしょう。

ステップ④|分析

CTIにおける「分析」では、処理ステップで決定したツールや方法などを駆使し、具体的かつ正確に分析を行います。数あるサイバー攻撃の特性や傾向などは、これまでのステップで蓄積された情報から分析可能です。また、専門的な知見を持った方々や担当者による情報の付加による根拠付けも実施されます。

ステップ⑤|配布

CTIにおける「配布」は、分析結果を分かりやすく、そして担当ごとに適したフォーマットに変換して配布するステップです。提言は複雑な専門用語はあまり使わず、誰もが分かりやすく簡潔にまとめるのがよいでしょう。また自社内だけでなく、関係のある他社にも配布し、CTIを共有し共同でのWebセキュリティ対策に役立てます。

ステップ⑥|フィードバック

CTIにおける「フィードバック」では、最新のCTIと既存の仕組みを比べ、今後の運用に切り替えや調整が必要かどうかについて判断します。万が一に備え、必要がなくてもCTIは常に最新化しておくべきです。また、最新のCTIの利用結果から、各作業の見直し・検討も行います。

 

まとめ

今回は、CTI(Cyber Threat Intelligence)の重要性について解説してきました。悪意のある第3者から自社を守るために、なぜCTIが重要となるのかご理解いただけたことでしょう。CTIがサイバー攻撃対策のために重要であることが広く知られるようになったことで、CTIの提供を行っているサービスは年々増加傾向にあります。しかし、自社に合ったサービスや最適な製品を選定することは容易ではありません。

CTIにもさまざまな種類が存在するように、サービスごとに提供されるCTIも異なります。そのため、自社に本当に必要なCTIを提供しているサービスを選ぶことは重要です。

数多く存在するCTIに関するサービスのなかでも、弊社おすすめのサービスはこちらです。

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Threat-Intelligence

脅威インテリジェンスとは?定義や導入方法について徹底解説!

近年、サイバー攻撃は高度化・巧妙化の一途をたどっています。そのため、従来のセキュリティ対策だけでは十分とは言えず、より積極的な情報収集と分析が不可欠となっています。

そこで注目されているのが「脅威インテリジェンス」です。攻撃者の意図や手法に関するデータを収集・分析し、セキュリティ体制を強化する仕組みとして、多くの企業や組織が導入を進めています。

本記事では、その定義や種類、活用方法、導入ステップに加え、サービス動向までをわかりやすく解説します。

 

脅威インテリジェンスとは何か

多く企業や組織で導入が進められている脅威インテリジェンスですが、具体的にはどのようなものなのでしょうか。

ここでは、脅威インテリジェンスの定義や目的、種類について詳しく解説します。

 

脅威インテリジェンスの定義

脅威インテリジェンスとは、サイバー攻撃者の目的や攻撃手法に関する情報を収集・分析して得られる知識や仕組みを指します。単なる情報の集合ではなく、分析によって付加価値が与えられた成果物としての性質を持っています。

そもそも「脅威」とは情報資産を脅かす要因全般を指し、以下の3種類に分類されます。

 

①意図的脅威:攻撃者による悪意ある行為(マルウェア感染、標的型攻撃)など

②偶発的脅威:人為的ミスや誤操作による情報漏えいなど

③環境的脅威:自然災害や停電によるシステム停止など

 

脅威インテリジェンスは上記のような脅威を対象とし、組織の対策力を高めるための基盤となります。

 

脅威インテリジェンスの目的

脅威インテリジェンスの目的は、組織のセキュリティ体制を強化することにあります。

 

攻撃の兆候や手口を把握すれば、被害を未然に防げます。経営層にとってはセキュリティ戦略の見直しや投資判断に役立ち、現場担当者にとってはインシデント対応を迅速に進める助けとなります。

さらに、業界全体で情報を共有することで、社会全体のレジリエンスも向上します。脅威インテリジェンスは、情報収集にとどまらず「予防」「意思決定」「効率化」を支える仕組みとして機能します。

 

脅威インテリジェンスの種類

脅威インテリジェンスは、主に以下の4種類に分類されます。

 

①戦略的インテリジェンス

 脅威トレンドやリスク評価に関する情報など。経営層が意思決定に活用する。

②運用的インテリジェンス

 攻撃者の手口やパターン(TTP)に関する情報など。SOCやCSIRTが攻撃傾向の分析などに利用する。

③戦術的インテリジェンス

 IPアドレス、マルウェアのハッシュ値など具体的データなど。セキュリティ担当者が攻撃の検知や対応の強化に活用する。

④技術的インテリジェンス

 攻撃手法や脆弱性の詳細情報など。セキュリティ担当者がリスク評価やインシデント対応に活用する。

 

これらは対象とする範囲や利用者の立場によって役割が異なります。自組織の規模や課題に応じて、どの種類を重視すべきかを明確にすることが重要です。

 

脅威インテリジェンス活用のメリット

脅威インテリジェンスの活用には、以下のメリットがあります。

 

メリット①攻撃の検知と被害の未然防止

脅威インテリジェンスを活用すれば、サイバー攻撃の動向や自組織に関連する脅威を継続的に把握できます。攻撃の兆候を早期に検知できるため、被害を未然に防ぐ可能性が高まります。

また、ダークウェブや不正サイトを監視することで、情報流出が起きた際に影響範囲をすばやく特定できます。その結果、被害を最小限に抑える対応が可能となります。

 

メリット②最新の攻撃手法への対応強化

サイバー攻撃は進化を続け、対応が難しい事例も増加しています。ただし、脅威インテリジェンスを活用すれば、最新の攻撃手法や攻撃者の意図を分析できます。

従来のセキュリティ対策は受動的な対応が中心でしたが、脅威インテリジェンスにより能動的な取り組みが可能となり、脅威への対処を迅速かつ効果的に進められます。

 

メリット③対応の定型化

収集した脅威インテリジェンスを対応プロセスに組み込むことで、手順を標準化できます。既存の方法を整理し、自組織に合わせて最適化すれば、迅速かつ再現性の高い対応が実現します。さらに、属人的な対応に頼らずに済むため、組織全体のセキュリティ水準を高められます。

 

脅威インテリジェンスを導入するステップ

脅威インテリジェンスを効果的に活用するためには、段階的な導入ステップを踏むことが重要です。

 

ステップ①情報の明確化

脅威インテリジェンスは、多様な情報源から大量のデータを収集して整理する必要があり、大きな負担がかかります。そこで、「収集の目的」と「必要な情報の範囲」をあらかじめ明確にすることが欠かせません。

戦略的・運用的・戦術的・技術的という4種類の脅威インテリジェンスを基準に、自組織に必要な範囲を定義すれば、効率的な収集につながります。

 

ステップ②報告内容の明確化

分析した脅威インテリジェンスは、組織内で共有してこそ価値を持ちます。経営層、セキュリティ担当者、一般社員では必要とする情報が異なるため、対象ごとに内容や形式をあらかじめ整理しておくことが重要です。これにより、得られた情報を意思決定や対応へスムーズに反映できます。

 

ステップ③プロセスの構築

脅威インテリジェンスは、定期的なプロセスを構築することで継続的な活用が可能となり、その効果を高めることができます。具体的には、下記のようなサイクルを構築します。

 

①計画:情報収集・分析の目的や範囲を設定

②情報収集:必要なデータを継続的に取得

③分析:収集したデータを整理・分類し、知見を抽出

④活用:レポートやダッシュボードで共有し、対策に反映

 

これらのサイクルを回していくことで、脅威インテリジェンスの有効性を高めることができます。

 

脅威インテリジェンスサービスとは?

脅威インテリジェンスサービスとは、専門ベンダーがサイバー攻撃に関する情報を収集・分析し、脆弱性や早期警戒の情報を提供する仕組みを指します。サイバー攻撃の手口や攻撃者の動向、脆弱性を幅広く把握できるため、単なる防御にとどまらず「予防」や「早期対応」に大きく役立ちます。

例えば、Cloudbric Labsでは、世界171ヵ国から収集したWeb脆弱性やリスク情報を分析し、その結果を無料で公開しています。このようなサービスを利用すれば、最新の脅威状況を把握しつつ被害の未然防止につなげられます。

 

Cloudbric Labs:脅威インテリジェンスプラットフォーム

続いて、脅威インテリジェンスサービスの市場規模と今後の展望について解説します。

 

脅威インテリジェンスサービスのグローバル市場規模

世界の脅威インテリジェンス市場規模は、2024年に58億米ドルと評価され、2025年の68億7000万米ドルから2032年までに240.5億米ドルに成長すると予測されています。

特に、日本を含むインド、中国、オーストラリア、香港などアジア太平洋(APAC)地域で大幅な成長が期待されています。

 

今後の展望

近年のサイバー攻撃は、国家組織から犯罪グループまで多様化し、手口も高度化しています。こうした状況に対応するため、脅威インテリジェンスサービス市場は今後も拡大すると予測されています。

さらに、AIや自動化技術の進展により、膨大な情報をリアルタイムで分析できるようになり、脅威インテリジェンスの有効性は一段と高まると期待されています。

市場拡大を後押しする要因としては、クラウドサービスの利用拡大、リモートワークの普及による攻撃対象の増加、そしてセキュリティ人材の不足が挙げられます。これらの課題を補う仕組みとして、脅威インテリジェンスへの需要が今後さらに高まっていくでしょう。

 

まとめ

高度化するサイバー攻撃から組織を守るためには、脅威インテリジェンスを有効に活用することが欠かせません。

まずは目的や種類を正しく理解し、自社に合った導入ステップを踏むことが重要です。さらに、ベンダーが提供するサービスを活用すれば、効率的かつ効果的にセキュリティ体制を強化できます。

特にCloudbric Labsのように無料で利用できるサービスは、最新の脅威状況を把握するための入り口として最適です。

サイバー脅威が増大する今こそ、脅威インテリジェンスを戦略的に取り入れ、組織の安全と事業の継続性を確保することが求められています。

 

▼Cloudbric Labs:脅威インテリジェンスプラットフォーム

 

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