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Remote Access Solutionの、VPNとの差別化ポイント

新型コロナウイルスによって急遽始まったテレワークが、今も続いている、という方も多くいらっしゃると思います。それに伴い、多数の企業がセキュリティ対策に目を向け始めました。その一つとして幅広く使われているのが「VPN」です。しかし、VPNだけが有効なセキュリティ対策だというわけではありません。クラウドブリックの Remote Access Solution もまた、安全かつ低コストで従業員のテレワークの安全を守る、セキュリティ対策です。今回は、VPNと Remote Access Solution それぞれについて簡単に説明し、三つのポイントで VPNと Remote Access Solutionを比較しようと思います。

 

VPNとは

VPN(Virtual Private Network)とは、指定されたWebサーバとユーザ間に暗号化された通路を設置し、安全な接続を可能とするものです。言い換えれば、VPNはインターネットを利用しプライベートなネットワークへ接続するものであり、この「仮想」のプライベートネットワークは、安全な内部ネットワークのように稼働します。この過程のおかげで、ユーザは私設・社内サーバを含めたWebサーバに遠隔接続できるようになります。もちろん、すべてのデータは第3者から奪取されても安全なように、暗号化される必要があります。

 

Remote Access Solutionとは

Remote Access Solution はクラウドブリックが持つセキュリティ技術が詰め込まれた、クラウドベースのビジネス用テレワークソリューションです。ユーザは Remote Access Solution を通じ、全てのトラフィックを暗号化し安全な状態にさせた上で、社内ネットワークに接続できます。また、認証を経たユーザのみが、デバイスや場所に関係なく企業の情報とデータに接近できます。これだけを見れば、さほどVPNとの差がないように見えますが、そうではありません。Cloudbric Remote Access Solution はVPNと比べ、次のような三つの差別化ポイントを持ちます。

 

Remote Access Solution の、三つの差別化ポイント

その1、簡単な利用方法

VPNの場合、安全な接続環境を構築するためには、サードパーティ製のアプリケーションが必要です。しかし Remote Access Solution の場合、お客様は何も設置する必要はありません。モバイル機器で接続する場合にも、VPNを利用するにはサードパーティ製のアプリケーションをダウンロードする必要があります。

しかし、クラウドベースである Remote Access Solution は、この場合にもいかなるダウンロードも要求しません。ただWebブラウザからログインするだけで、社内ネットワークを利用することができます。

その2、より確実なセキュリティ

VPNとは違い、Remote Access Solution は全てのトラフィックをモニタリングし、マルウェア、ボット、ハッキングなどの不審な動きをを自動的に遮断します。

また、VPNは通常シンプルなIDとパスワードを利用し、ゲートウェイにログインします。つまり、この情報を持つだれでも容易にゲートウェイへアクセスできるという事になります。しかし、Remote Access Solution の場合、FA認証を通じて認証されたユーザのみ、プライベートネットワーク(Private Network)内のWebサーバとデータへのアクセスを許可します。

ログデータの収集が気になる、という企業にも Remote Access Solution はうってつけです。VPNの場合、ベンダーごとにログデータへのポリシーは異なります。例えば、「No Log」ポリシーを随行しているというベンダーであっても、セッションログなどのデータを保存している場合があります。しかし、Remote Access Solution は、企業及び従業員のどのようなデータも保存しません。

その3、合理的な価格

前述したように、多数の企業がエンタープライズ級VPNソリューションを利用しています。しかし、規模によってはオンプレミスのVPN用機器や個別回線の設置が必要になる場合もあり、これには莫大な費用が伴います。

一方、Remote Access Solution はクラウドベースのソリューションなので、前述したとおり、設置を一切要求しません。よって、設置から発生する料金も、一切ありません。また、クラウドベースという利点を生かし、柔軟にサービス規模を調整できるので、納得できる範囲の中で料金が設定されます。さらに、2020年10月7日まで無料お試しプロモーションを実施中ですので、負担なく試していただけます。

 

最後に

日本でも広がったテレワークは、今や典型的な働き方の一つともなりえる程に浸透しています。しかし、セキュリティ対策なしのテレワークは、コロナが人体に与える被害と同じ様に、企業を傷つけ、さらには再起不能にまで陥らせる危険があります。クラウドブリックのすでに検証されたセキュリティ技術に基づいた Remote Access Solution は、テレワークに対する最も簡単な答えです。

Webサイトにて、もっと詳しい情報をご覧ください。

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テレワーク導入に悩みを抱える企業向けに、Cloudbric Remote Access Solution をリリース

新型コロナウイルスの影響で業務形態もまた急速な変化を重ねています。テレワークを導入する企業が急増していますが、セキュリティ上の懸念もあると考えられます。このような状況を鑑み、我々はオフィスから離れた場所でも安心して社内環境にアクセスできるようにセキュリティを強化した、「Cloudbric Remote Access Solution」をリリースしました。

 

新型コロナウイルスがもたらした働き方の変化

新型コロナウイルス感染症の感染拡大により全国に出された「緊急事態宣言」が5月25日に解除されました。しかし、 第二波の懸念もあり、完全な終息には相当な時間がかかりそうです。まだ安心できるレベルまでに至らず、依然としてその影響は我々に響いています。

コロナ過という言葉も出てきている中、新型コロナウイルスは人々の生き方を大きく変えるきっかけとなっています。多くの企業で導入しているテレワークもその例の一つであり、オンラインで業務に当たる割合が増え続けるだろうといっても過言ではありません。

日本では政府が長年テレワークを推進してきたもののあまり成果を得られなかったのですが、これを機にテレワークが働き方の一つとして定着すると考えられます。しかし、これまで日本でなかなか普及していなかったテレワークが急に広がった分、予想できなかったテレワークの加速化による懸念も存在します。

 

エンタープライズVPNの問題点

緊迫した状況での急な転換によりテレワーク導入を決めた企業の場合、セキュリティ対策が事前に十分に講じられていないため、常にハッキングや情報流出等の脅威にさらされているといっても過言ではありません。

テレワークにおけるセキュリティ対策として多くの企業がVPNサービスを取り入れています。確かに、VPNは数々のメリットを持つセキュリティ対策ですが、システムを構築するにはサーバへのゲートウェイ設置や、追加的なソフトウェア等のインストールが伴います。このような過程は、企業側にとっても、セキュリティ管理者にとっても、従業員側にとっても相当な手間を要するはずです。

 

簡単に安全なテレワーク環境を提供する Cloudbric Remote Access Solution

Cloudbric Remote Access Solutionは、クライアント側やサーバに対し、どのようなインストールも要求しません。従来のVPNサービスと違い、DNS変更など簡単な設定のみですぐ利用できるため、導入に対する負担を軽減させ、より効率的にテレワーク環境を構築することができます。

また、E2E暗号化を適用するなど、セキュリティを一層強化したリモートアクセスソリューションを提供します。ユーザが社内ネットワークに対し受送信する全てのトラフィックを暗号化するため、ハッカーの攻撃やあらゆるサイバー脅威を防げます。また、場所やデバイスに関係なく、予め承認されたユーザのみが企業の情報とデータにアクセスすることができます。

セキュリティ専門企業の技術とノウハウが詰まった「Cloudbric Remote Access Solution」は社内ネットワークにアクセスするすべての社員が安心して働けるように安全なテレワーク環境を作ります。

 

Cloudbric Remote Access Solutionを3ヶ月間無償で利用できます。

2020年10月7日まで無料お試しプロモーションを実施中です。今なら、「Cloudbric Remote Access Solution」の全ての機能を、無料でご利用いただけます。最も簡単で、万全のセキュリティ技術を適用し、さらに安全なテレワーク環境を実現する「Cloudbric Remote Access Solution」をこの機会に、ぜひお試しください。

Webアプリケーションに潜む脆弱性TOP10を分析! 『OWASP Top 10 2017』とその対策

最新のWebアプリケーション脆弱性Top 10をまとめた「OWASP Top 10」とそのセキュリティ対策を紹介

『OWASP Top 10』をご存知でしょうか? これはOWASP(Open Web Application Security Project:オワスプ)が選定した最も重大なWebアプリケーション・セキュリティ・リスクのリストで、2~3年に一度発表されています。その時期に特に流行していて大きな被害が続出しており、Webセキュリティの警戒をしなければいけない項目がリスティングされています。今回は最新の『OWASP Top 10 2017』の内容を精査し、流行しているWebセキュリティの危機とその対策をご紹介します。

 

OWASP Top 10とは

OWASPはアメリカ東部メリーランド州に本部を持つ非営利組織であり、Webアプリケーションのセキュリティに関する研究や、ガイドラインの作成、脆弱性診断ツールの開発、イベントの開催等、多岐に渡る活動を2001年から行っています。OWASPは Webに関する脆弱性やリスク、攻撃手法、事例、情報漏えい、悪性ファイルやスクリプト、攻撃コードやマルウェアなどを研究しています。そして『OWASP Top 10』はWebセキュリティ上で多発する脅威の中で、その危険度が最も高いと判断された10個のトピックがまとめられたものです。

『OWASP Top 10』では、「悪用のしやすさ」「弱点の蔓延度」「弱点の検出のしやすさ」「技術面への影響」「ビジネスへの影響」の観点で、それぞれに点数をつけリスクの高さを可視化し、危険度の高い10種類の脆弱性を整理しています。具体的にはそれぞれの指針を3段階で評価し、「悪用のしやすさ」「蔓延度」「検出のしやすさ」の平均を求め、その数値と「技術面への影響」の数値の積を求めたものを総得点としています。『OWASP Top 10』は2~3年に1回更新されており、2020年現在の最新版は2017年に発表された「OWASP Top 10 2017」となります。「OWASP Top 10 2017」は、アプリケーションセキュリティの専門企業から寄せられた40以上のデータと、500人以上の個人による業界調査に基づいており、数百の組織の10万以上に上る実際のアプリケーションおよびAPIから集められた脆弱性データをもとにしています。

OWASP 2017で挙げられているTop 10の脅威は次になります。

  • A1:2017:インジェクション
  • A2:2017:認証の不備
  • A3:2017:機微な情報の露出
  • A4:2017:XML外部エンティティ参照(XXE)
  • A5:2017:アクセス制御の不備
  • A6:2017:不適切なセキュリティ設定
  • A7:2017:クロスサイト・スクリプティング(XSS)
  • A8:2017:安全でないデシリアライゼーション
  • A9:2017:既知の脆弱性のあるコンポーネントの使用
  • A10:2017:不十分なロギングとモニタリング


引用:OWASP

こちらは「OWASP Top 10 2013」と「OWASP Top 10 2017」のリストです。OWASP 2017で取り上げられた問題点のほとんどが2013でも見られ、その内容もまた酷似しています。これは WebアプリケーションのセキュリティがWebの進歩にまだ十分追いついていないことを示しています。次項ではTop 10の脅威について、1つずつ解説します。

 

OWASP 2017の10大脅威

A1: インジェクション

インジェクション攻撃(Injection Attack)とはソフトウェアへの攻撃手法の一つで、外部から文字列の入力を受け付けるプログラムに対し開発者の想定外の不正な文字列を与え、システムを乗っ取ったりデータの改ざんを行ったりする手法です。インジェクションは「悪用のしやすさ」が最高の3、「蔓延度」が2となっていて、依然警戒すべき脅威のひとつです。最も一般的でよく知られたインジェクション攻撃はSQLインジェクション(SQLi)で、攻撃者がデータベースのテーブルを公開するSQLステートメントを挿入することなどを指します。他にもディレクトリシステムを攻撃するLDAPインジェクション、不正なOSコマンドを送信するOSコマンド・インジェクションなどがあります。OWASPの脅威では1位になっていますが、「検出のしやすさ」としては3の評価で、コードを調べることで簡単に発見できるとレポートされています。

A2: 認証の不備

以前は「認証の不備とセッション管理」と呼ばれていました。認証やセッション管理に関連するアプリケーションの機能は、不適切に実装されていることがあります。不適切な実装により攻撃者はパスワード、鍵、セッショントークンを侵害でき、他の実装上の欠陥を利用して一時的または永続的に他のユーザの認証情報を取得します。強力な認証方式とセッション管理を実装し、ユーザが確実に本人であるかを検証しなければいけません。

A3: 機密データの露出

多くのウェブアプリケーションやAPIは財務情報、健康情報や個人情報といった重要な情報を適切に保護していません。攻撃者はこのように適切に保護されていないデータを窃取または改ざんして、クレジットカード詐欺、個人情報の窃取やその他の犯罪を行う可能性があります。OWASPは機密データについて、保存されているものも一時的なものもすべて暗号化し、できる限り早く廃棄することを強く推奨しています。

A4: XML外部実態参照(XXE)

XMLプロセッサはXMLドキュメントに指定された外部ファイルのコンテンツをロードするように構成されていることがよくあります。この脆弱性は、DoSやディレクトリトラバーサル(パストラバーサル)、SSRF(Server Side Request Forgery / サーバサイドリクエストフォージェリ)、Port Scan(ポートスキャン)といった攻撃にも繋がる脆弱性です。OWASPはXMLプロセッサのこの機能を無効化するよう推奨しています。

A5: アクセス制御の不備

アクセス制御の不備とは、ユーザが自分の権限以上の機能を実行できる場合や他のユーザの情報にアクセスできる場合を意味します。攻撃者はこのタイプの脆弱性を悪用して他のユーザのアカウントへのアクセス、機密ファイルの表示、他のユーザのデータの変更、アクセス権の変更など、権限のない機能やデータにアクセスすることができます。OWASPは機能へのアクセスを信頼したユーザに限定する「deny by default」ルールの徹底、アクセス制御チェックの実装等を推奨しています。

A6: セキュリティ設定のミス

不適切なセキュリティの設定は通常、安全でないデフォルト設定、不完全またはアドホックな設定、公開されたクラウドストレージ、不適切な設定のHTTPヘッダ、機微な情報を含む冗長なエラーメッセージによりもたらされます。すべてのオペレーティングシステム、フレームワーク、ライブラリ、アプリケーションを安全に設定するだけでなく、それらに適切なタイミングでパッチを適用することやアップグレードをすることが求められます。

A7: クロスサイト・スクリプティング(XSS)

クロスサイト・スクリプティングは、Webサイト閲覧者側がWebページを制作できる掲示板やTwitter等の動的サイトに対して、自身が制作した不正なスクリプトを挿入するサイバー攻撃です。攻撃者は信頼性の高いサイト上のページを変更することにより、信頼されていないサイトと通信して重要なデータを公開したり、マルウェアを拡散させたりする可能性があります。

A8: 安全でないデシリアライゼーション

安全でないデシリアライゼーション(Insecure Deserialization)は、リモートからのコード実行を誘発します。デシリアライゼーションの欠陥によるリモートからのコード実行に至らない場合でさえ、リプレイ攻撃やインジェクション攻撃、権限昇格といった攻撃にこの脆弱性を用います。OWASPはデシリアライズするオブジェクトの種類を制限するか信頼されていないオブジェクトを一切デシリアライズしないことを推奨しています。

A9: 機知の脆弱性を持つコンポーネントの使用

ライブラリ、フレームワークやその他ソフトウェアモジュールといったコンポーネントは、アプリケーションと同等の権限で動いています。脆弱性のあるコンポーネントが悪用されると、深刻な情報損失やサーバの乗っ取りにつながります。既知の脆弱性があるコンポーネントを利用しているアプリケーションやAPIは、アプリケーションの防御を損ない、結果的に様々な攻撃や悪影響を受けることになります。

A10: 不十分なロギングと監視

不十分なロギングとモニタリングは、インシデントレスポンスに組み込まれていないか、あるいは非効率なインテグレーションになっている可能性があります。その場合、攻撃者がシステムをさらに攻撃したり、攻撃を継続できたりするようにし、さらには他のシステムにも攻撃範囲を拡げデータを改竄、破棄、破壊することを可能にします。

 

OWASP Top 10の脅威へ対抗するWAF製品

多くの企業ではセキュリティ対策としてファイアウォールを導入しています。しかし、通常のファイアウォールは主にシステム及びネットワークを保護する機能であって、ここに挙げられているようなWebアプリケーションへの攻撃を保護するには限界があります。一般的にはWebアプリケーションファイアウォール(WAF)を導入することでWebアプリケーションに対する攻撃を防ぐことができます。

OWASPが発表した10大脆弱性にすべて対応した「クラウドブリック(Cloudbric)」を導入することで、これらの脆弱性に対し対策を講ずることができます。さらに、クラウド型で提供されるため、企業の規模に関係なく簡単に導入することができます。システム及びネットワークを保護するファイアウォールと併せてWAFを導入しWebサーバーを保護することで、二重のセキュリティで昨今の脅威からWebサイトを保護し情報漏えい等の被害を防ぐことが可能です。

WordPressで作成されたWebサイト、セキュリティ対策は万全ですか?

WordPressで作成されたWebサイト、セキュリティ対策は万全ですか?

Webサイトを作成するために使われているCMS(Contents Management System)ツール。オープンソースCMSといえば、WordPress(ワードプレス)、 Joomla (ジュームラ)、 Drupal (ドルーパル)などが広く使われていますが、世界的に高いシェアを誇っているのがWordPressです。WebサイトにおけるWordPress利用率は30%を超えているという報告もあります。

WordPressは日本でも企業、個人を問わず多く使われています。WordPressが提供するテーマ、プラグイン等、様々な機能を活用すれば誰でも簡単にWebサイトを制作することができます。しかし、誰でも手軽に編集することができるからこそ、セキュリティ問題も付き物になっています。ペンタセキュリティは毎四半期ごとに最新Web脆弱性を分析した結果をまとめたトレンドレポートを公開しておりますが、その結果によると2019年第2四半期から最も多く報告されたのが、WordPressに関する脆弱性ということが分かります。それでは、実際にはWordPressにどのようなセキュリティ問題があるのか、そしてどう対応すればいいのかをご紹介します。

 

セキュリティ問題とその対策

1. WordPressで制作されたといった事実を隠す

WordPressで作成されたWebサイトの場合、普通Webサイト管理者はドメインの後に「wp-admin」 または 「wp-login.php」をつけることでWordPressの管理画面にアクセスすることができます。つまり、ハッカーもドメインに少し手を加えるだけで容易にWordPressの管理画面にアクセスでき、その状況を知ることができるということです。しかし裏を返せば、このような情報を隠すことだけでもセキュリティ面で一定の成果を上げることができるということになります。「Hide My WP Plugin」などのプラグインを使うことで、管理画面のURLやその他「WordPressを利用している」という情報を隠し、簡単に対策をとることができます。

2. 便利なログイン機能はハッカーにも有効。ログインの試行回数を制限する

WordPressは普通のWebサイトと違ってパスワードに有効期限がないため、間違ったパスワードをいくら入力してもログイン機能がロックされません。Webサイト管理者にとっては便利な機能ですが、これはハッカーにも有効で、この脆弱性を狙い、成功するまで無限の数のパスワードで試し続けることができます。これに対応するには、「Limit Login Attempts」などログインの試行回数を制限するプラグインが有効です。

また前述の様に、ドメインの後に「wp-admin」 または 「wp-login.php」をつけることでWordPressの管理画面にアクセスすることができますが、このURLを変えることでけでもハッカーからの無差別攻撃の試しを防ぐことができます。 他にも、Webサイト管理者のアカウント名を変える、特定のディレクトリを閲覧専用に設定する、ディレクトリリスティングを非活性化する等の対策をとることができます。

3. 旧バージョンは弱点が丸見え。常に最新バージョンを使おう

WordPressは他のソフトウェアと同様に定期的なアップデートを実施しています。しかし、使用しているプラグインの互換性などの問題で、アップデートをすぐさま実行するWebサイト管理者はほんの少しにすぎません。ハッカーは、このように新規パッチが発表されたにもかかわらず、旧バージョンを使用しているページを狙います。アップデートは主に旧バージョンの弱点を補完するものであるので、逆に旧バージョンの弱点をさらすものにもなるのです。その為、できる限り迅速なアップデートの適用をおすすめします。

4. Web脆弱性を狙った多数の攻撃。WAFで対応しよう

冒頭で述べたように、WordPressでは多数のWeb脆弱性が発見されており、またそれを狙った攻撃も多発しています。 2020年第1四半期のWeb脆弱性トレンドレポートによると、WordPressのWeb脆弱性を狙った攻撃には以下の3種類がありました。

  • Cross Site Scripting: 特定のWebサイトからブラウザを通じ情報を奪取する攻撃
  • Authentication Bypass: 認証を迂回し、管理者コンソールへ不正アクセスする攻撃
  • CSV Injection: データをCSVファイルに出力するとき、不正な命令語を差し込む攻撃

このようにWeb脆弱性を狙ったサイバー攻撃を防ぐためには、セキュリティ対策を講じる必要があります。特に、WAF(Webアプリケーションファイアウォール)を導入することも一つの有効な対策となります。WAFはWeb脆弱性に対する攻撃に対応するだけではなく、ハッカーがWebサイトにアクセスすること自体を防ぐことができます。つまりWordPressのようなアプリケーション自体に脆弱性が存在する場合も、それによる被害を事前に防ぐことができるということです。

 

最後に

WordPressは業界随一のCMSツールですが、セキュリティ面で問題を抱えていることも事実です。決して「安全ではない」わけではありませんが、Webサイト管理者の不注意によっては脆弱性を抱えることになるでしょう。しかし、簡単な対策をとることでより安全に使用することができます。ご紹介した対策を念頭に置き、安全にWordPressを運用しましょう!

最新Web脆弱性トレンドレポートの情報はこちら

中小企業のためのセキュリティ対策、クラウド型セキュリティサービス

中小企業のためのセキュリティ対策、クラウド型セキュリティサービス

新型コロナウイルスに関する緊急事態宣言が5月末に延長するなど、以違とは違った生活になったり、社会的に混乱な状況が続いています。変わっていく日常だけに目が行きがちですが、こういう時こそセキュリティ対策に気を付けなければいけません。実際、新型コロナウイルスの影響でオンライン教育やWeb会議などが拡大される中、それを狙ったような攻撃も続々発生しています。

オンライン教育に冷や水、ベネッセHD子会社で不正アクセス
ベネッセホールディングス(HD)子会社、Classi(クラッシー)が不正アクセスを受けて情報を流出した可能性があると発表した4月13日、インターネット上のSNSなどには高校生や教員とみられる利用者の不満の声が相次いだ。新型コロナウイルスの感染拡大でオンライン教育が広がる中、利便性の裏側に潜むリスクをあらためて示した。…教員や保護者を含む全利用者約122万人分のユーザーIDと、パスワードを暗号化した文字列、2031人の教員が作成した自己紹介文が流出した可能性がある。…「1人当たり3万3000円」。学校のIT化などに関する調査・研究や情報発信を行う教育ネットワーク情報セキュリティ推進委員会(ISEN)が試算した、生徒の成績情報が流出した場合の損害賠償額だ。
引用:日経ビジネス

このような被害を防ぐためには、セキュリティ対策が必須です。しかしセキュリティ対策となると、大規模な装備を用いて大勢の人が対策する姿を浮かべがちであり、なかなか手が出せないという声が多く聞かれます。そんな方にお勧めするのが、「クラウド型セキュリティサービス」です。

 

クラウド型セキュリティサービスとは

クラウド型セキュリティサービスは、セキュリティ担当者を配置しづらい、もしくは多くの予算を省けない中小企業に適切なセキュリティサービスとして利用されるようになってきました。

クラウド型セキュリティサービスはSaaS型セキュリティサービス、またはSECaaS(Security as a Service、サービスとしてのセキュリテイ)とも呼ばれます。

まず、SaaSとは何かをご紹介しましょう。SaaSとは「Software as a Service」の略で、言葉通り、従来に高価な製品やソフトウェアを導入し利用してきたサービスを、インターネットのクラウド上で簡単に利用できるようにするということです。代表的な例としてはグーグルの「Gmail」等が挙げられます。厳密にはクラウドサービスの中にSaaS等が含まれるという形ですが、同じようなものとして捉えても無理はないでしょう。

つまり、SaaS型セキュリティサービス、すなわちクラウド型セキュリティサービスとは、既存の高度なセキュリティ対策をインターネット経由で利用する形です。SECaaSという言葉通り「セキュリティーをサービスとして受ける」ので機材を導入する必要がなく、使用した分だけ払えるのでリーズナブルな料金で利用できるのが特徴です。クラウド型セキュリティサービスとしてはWebアプリケーションファイアウォール(WAF)、ネットワークセキュリティ、メールのセキュリティ、暗号化等が主に提供されます。

 

クラウド型セキュリティサービスの機能と選び方

Webセキュリティにおいて重要な要素には、Webアプリケーションファイアウォールと暗号化が挙げられます。Webアプリケーションファイアウォール(WAF)とは、ハッカーの攻撃を内部に侵入させぬべくそれを検知し遮断するものです。一方、暗号化はWebサイトのデータが奪取されたとしてもその悪用を防ぐものです。Webサイトの管理者はこれらに関するクラウド型セキュリティサービスを導入することにより、安全なWeb環境を構築できるだけではなくセキュリティへの手間を省くことができるので、一石二鳥の効果を得られると言えるでしょう。

それでは、クラウド型セキュリティサービスを選ぶときにはどのような部分を考慮すべきでしょうか。まず、複数のサービスを導入する場合、相互に互換性が保障されているかを検討しなければいけません。サービス間の衝突が発生した場合、さらなる脅威にさらされる場合があるからです。その他にも、サービスが主なセキュリティ案件に対するログを提供するのか、カスタマーサービスが有効であり信頼できるのかなどを考慮する必要があります。

ペンタセキュリティはクラウド型セキュリティサービスとして、クラウド型WAF(Webアプリケーションファイアウォール)であるクラウドブリック(Cloudbric)を提供しております。Webサイト防衛機能だけではなく、暗号化のためのSSL証明書サービスなど多様な機能と信頼性を併せ持っております。ぜひ、導入をご検討ください。

サイバーセキュリティ対策促進助成金申請ガイド

最大1500万円!サイバーセキュリティ対策促進助成金申請ガイド

新型コロナウイルスに対する緊急事態宣言が全国に拡大されるなど、混乱した日々が続いています。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、多くの企業が自宅勤務に切り替えテレワークを実施するケースも増え続けています。以前より強力な全社的サイバーセキュリティ対策が求められている一方で、企業のIT資産の保護は手薄な状態になってセキュリティリスクは高まっているのが実態です。但し、小規模事業者を含む中小企業にとっては、セキュリティの必要性を認識しても導入するまでのハードル(時間や費用等のコストの負担)は高いものです。このハードルを越えるには、国や自治体などで提供する助成金制度を利用することも一つの方法です。今回は、2020年東京都から提供するサイバーセキュリティ対策促進助成金について紹介していきたいと思います。

 

サイバーセキュリティ対策促進助成金とは

サイバーセキュリティ対策促進助成金はIPA(独立行政法人 情報処理推進機構)が実施する「SECURITY ACTION」の2つ星を宣言している東京都内の中小事業者を対象に企業で管理する企業機密、個人情報などを保護し、あらゆるサイバー攻撃を防止するためのセキュリティ対策や設備(暗号化製品、アクセス管理など)の導入を支援する制度です。

それでは、サイバーセキュリティ対策促進助成金をもらうための必須条件である「SECURITY ACTION」とはいったい何でしょうか。中小企業自らが、情報セキュリティ対策に取り組むことを自己宣言する制度で、企業の自発的なセキュリティ対策への取り組みにより、信頼を獲得しセキュリティ対策への持続的な取り組み「SECURITY ACTION 自己宣言者サイト」より申請できます。サイバーセキュリティ対策促進助成金の申請対象は段階目の「★★二つ星」を宣言している中小事業者や中小企業団体が対象となるため、先に手続きを行う必要があります。IPAによりますと「2つ星」を宣言するには、「情報セキュリティ5か条」「5分でできる!情報セキュリティ自社診断」で自社のセキュリティ状況を把握したうえで、情報セキュリティ基本方針を定め、申請するとSECURITY ACTIONロゴマークを使用することができます。2つ星の宣言には情報セキュリティ基本方針を策定し、公開している状態になったうえで、IPAへ申請する必要があります。

 

サイバーセキュリティ促進助成金の申請要件

サイバーセキュリティ対策促進助成金を申請すると、中小企業者を対象にサイバーセキュリティ対策を実践するために必要な設備やサービスの導入にかかる経費の一部を支給されます。助成金は最大1500万円、 助成対象経費の1/2以内となります。申請基準や申請手続きについて詳しく見てみましょう。

助成金対象事業者

東京都お内中小企業者、中小企業団体、個人事業主が助成金の対象事業者となり、特定非営利活動法人、財団法人、学校法人、宗教法人、社会福祉法人、医療法人及び政治・刑事団体は対象外になります。

助成金支援対象機器

中小企業のサイバーセキュリティ対策に必要な物品・設備購入費、メール 訓練委託費、クラウドサービス利用料などを対象に経費が支給されます。助成金支援対象機器は以下の項目となります。

(1)統合型アプライアンス(UTM等)
(2)ネットワーク脅威対策製品(FW、VPN、不正侵入検知システム等)
(3)コンテンツセキュリティ対策製品(ウィルス対策、スパム対策等)
(4)アクセス管理製品(シングル・サイン・オン、本人認証等)
(5)システムセキュリティ管理製品(アクセスログ管理等)
(6)暗号化製品(ファイルの暗号化等)
(7)サーバー(最新のOS搭載セキュリティ対策が施されたものに限る)
(8)標的型メール訓練

Webサイトを守るWAF(Webアプリケーション・ファイアウォール)は、助成金の対象になるのか?と問い合わせが多く寄せられます。助成金支援対象機器として上記には言及されてはいませんが、 端的に対象となりますので、新型コロナウイルスでテレワークが多く実施されている中、Webにつながっている企業様のITシステムを保護するためにぜひチェックしてみてください。

当社ではクラウド型WAFサービスのクラウドブリック(Cloudbric)を提供しております。ハードウェアを購入し、ネットワークを設計し、導入スケジュールを立てる等の手間は必要ありません。DNS情報を置き換えて、アクセスの向き先をCloudbricへ変更して頂くだけで、導入し利用できます。Cloudbricは、サイバー攻撃を遮断するWAFサービスに加え、DDos対策とSSL証明書まで同時に利用できる優れもので、日本、韓国、米国にて特許取得済みの論理演算型解析エンジンを搭載しているため、そのセキュリティは、証明されています。最も推奨するポイントは、セキュリティの運用・管理を専門家にお任せできることです。各企業では提供されるユーザインターフェースにアクセスし、セキュリティ運用状況を確認するだけです。

 

申請スケジュール


2020年の第2期サイバーセキュリティ対策促進助成金の申請受付は518日(月)~25日(月)となります。助成金予算の執行状況により新規受付を早期終了する場合があります。また、申請には事前予約が必要なため、早めの申請をお勧めします。

 

あらゆるサイバー攻撃を遮断する「クラウドブリック」

当社はクラウド型WAFサービスのクラウドブリック(Cloudbric)を提供しております。DNS変更だけで簡単に導入できるクラウド型サービスで、どのプランであっても同じレベルで高精度のエンタープライズセキュリティを提供するため、企業規模に関わらず安心してWebサイトを保護することができます。それでは、クラウドブリックが中小企業者に選ばれる理由について説明したいと思います。

  • 特許取得済みのロジックベース検知エンジンを搭載

クラウドブリックは中小企業者のセキュリティレベルを画期的に向上させることができます。日本・韓国・米国にて特許取得済みの独自開発のロジックベース検知エンジン(COCEP)を搭載し、あらゆるサイバー攻撃に対しロジカルに分析・即遮断を行います。シグネチャー基盤のWAFと違いシグネチャーの更新が不要なため、新種・亜種の攻撃に対応できる高精度のセキュリティを提供します。また、Cyber Defense Magazine Infosec Awards 2019の「Hot Company Website Security」に選ばれるなど、数々の海外受賞歴を保有しており、世界で評判のクラウド型WAFです。

  • 企業別に独立したWAFサービス環境を構築

クラウドブリックは他社と共有せず、企業単位で完全に独立したWAFサービス環境を構築、提供します。企業の状況に合わせてカスタマイズされたセキュリティ運用ポリシーを策定することができるため、より安全な環境で、セキュリティ対策を実施することができます。

  • WAFサービス+DDoS対策+SSL証明書を基本提供

クラウドブリックはWAFサービスに加え、DDoS対策及びSSL証明書を提供し、企業の高セキュリティを実現できるよう手助けします。日々巧妙化かつ高度化が進むDDoS攻撃に対し、L3・L4だけでなく、アプリケーション対象(L7)攻撃にまで対応ます。さらに、WebサイトとWebサーバー間で通信データを暗号化するためのSSL証明書サービスを無料で発行でき、常時SSL化によるWebサイトの安全を確保できます。中小企業にとってリーズナブルな価格でより良いサービスを利用できるということになります。

  • Webサイトの状況を一目で確認できるユーザインタフェース提供

クラウドブリックはWebサイトへの攻撃を可視化し、一目でわかるような直観的なダッシュボードを提供します。攻撃数、閲覧数、不正アクセス件数、IPアドレス情報、攻撃回数など、誰が、いつ、どこから、どのような目的で攻撃したかというWebサイトセキュリティ状況をリアルタイムに把握できます。また、月次単位で提供されるレポートを通じて自社のWebサイト情報をより詳しく分析することも可能です。

クラウドブリックの直観的なユーザインターフェースに関する資料はこちらからダウンロードできます。
クラウドブリック・ユーザインターフェース紹介

今回紹介したサイバーセキュリティ対策促進助成金などを利用して、ビジネスを守るWebセキュリティ対策の第一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。セキュリティ対策への悩み、不安を抱えている中小企業の担当者をしっかりとサポートしていきますので、この機会に、ぜひ当社のクラウド型WAF「クラウドブリック」もご検討していただけたらと思います。

サイバーセキュリティ対策促進助成金に関する詳しい情報は中小企業における危機管理対策促進事業「サイバーセキュリティ促進助成金【募集要項】」をご参照ください。

出典:東京都中小記号振興公社「令和2年度サイバーセキュリティ対策促進助成金申請案内」

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【コラム】Webサイト改ざんの事例と対策

最近大型サイトが  改ざん される事件が目立っています。
ユーザがWebサイトにアクセスしたら他のサイトに繋がるようにしたり、Webページを他のサイトに換えたりする事件が増えています。
様々なハッキング方法からWebサイトを安全に保護する為にはどういう対策を立てるべきでしょう。
今回は最近話題になった改ざん事例と対策についてご紹介致します。

「Webサイト改ざんとは」

Webサイト改ざんとは、ハッカーがWebサイトのコンテンツやシステムを任意に変造するWeb攻撃です。
企業もしくは個人情報の一部、あるいはWebサイト全体を変える不正行為に該当します。
こうしたWeb攻撃の主な目的は営利的な事から他人(もしくは他企業)を誹謗しようとする事、政治的な目的まで様々ですが、はっきりした目的も無く攻撃するハッカーもいます。

「話題になった改ざん事例」

₋Youtube
2018年4月10日、米国Youtubeサイトにある人気アーティストのPVが改ざん被害に遭いました。
ストリーミングサイトVevoのYoutubeチャンネルがハッキングされて発生した事でした。
英国BBCと米国The Vergeの報道によると、Youtubeで視聴回数1位だった「Despacito」のサムネイル画像がマスク姿で銃を構える集団の画像に置き換えられ、その後一時的に視聴できなくなったそうです。ほかにもシャキーラ、セレーナ・ゴメス、テイラー・スウィフトといった人気アーティストの音楽ビデオが相次いで改ざんされました。
被害に遭った動画はいずれもレーベルがVevoのアカウントを通じてYoutubeに公開した公式ビデオでした。
改ざん Youtube

参考:ITmedia エンタープライズ「人気音楽ビデオが相次いで改ざん被害、YouTubeのVevoチャンネルでハッキング」
http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/1804/11/news058.html

₋政府機関
今は対策を立て関連法律を制定していますが、2000年代には各政府機関のサイトが改ざんされる事件が相次いでいました。
2000年1月24日、科学技術庁のホームページが日本人をののしり、ポルノサイトへ誘導する内容に改ざんされました。
その他にも総務省統計局・自動車事故対策センターなどのデータが削除される攻撃が発生しました。

参考:kogures.com 「中央官庁Webページ集中改ざん事件(2000年)」
http://www.kogures.com/hitoshi/history/virus-2000-web-kaizan/index.html

₋トヨタ自動車
2013年6月18日、トヨタ自動車はホームページの一部が不正アクセスを通じて改ざんされたという経緯書とそれに対する謝罪声明を発表しました。
ホームページのニュースサイトを閲覧したら悪性プログラムがインストールされ、この状態が6月4日から6月14日まで続きました。
幸い個人情報流出は無かったですが、この為しばらくの間ホームページ内コンテンツを閲覧出来ませんでした。

参考:日経コミュニケーション 「トヨタのWebサイトが改ざん、不正プログラムを自動実行する状態に」
http://tech.nikkeibp.co.jp/it/article/NEWS/20130619/486291/

「改ざんに備える為には」

1.改ざんチェック方法
₋Webサイトの全ページソースコードを確認
ウェブサイト上に公開されている全ページについて、不正なスクリプト(意味不明な文字列)が含まれていないかを確認してください。
同様に、ウェブページを編集するパソコンに保存されているページもチェックしてください。
ウェブページのブラウザ上での見た目は、改ざんされる前と区別がつかないため、ホームページの編集ソフト等でページのソースを表示して確認してください。
₋ftp へのアクセスログを確認
ftp のアカウントを不正に利用され、正常なページに不正なスクリプトを埋め込む事例が確認されています。
自分がアクセスしていない日時に、ftp のアクセスが行われていないかを確認してください。
特に、企業の場合は、ftp のアクセスログを定期的にチェックし、不正アクセスや改ざん検知サービスの導入を推奨します。
※ftp:File Transfer Protocolの略。ネットワークでファイルを転送する為のプロトコル。
2.Webサイト運用の見直し
ウェブサイト更新用のアカウント情報が適切に管理されているかパスワード及びアカウント共有の側面から見直してください。
使用しているパスワードが十分に複雑でハッキングされる危険が無いか、アカウント情報の共有を必要以上の人員にしていないかに対する見直しが必要です。
3.一般利用者における対策
脆弱性を悪用して感染するウイルスからパソコンを守るため、Windows OS の利用者は Microsoft の自動アップデート機能を有効にしてください。
また、パソコンのすべてのアプリケーションソフトを定期的に最新版に更新してください。
そして、セキュリティ対策ソフトをインストールしたり無料オンラインサービスを利用したりすることをお勧めします。

参考:ウェブサイト管理者へ:ウェブサイト改ざんに関する注意喚起 一般利用者へ:改ざん されたウェブサイトからのウイルス感染に関する注意喚起 (https://www.ipa.go.jp/security/topics/20091224.html)

4.企業などホームページ管理者における対策
WAFはWebサイトとアプリケーションの間に介入して通信を通したアクセスを監視及び防御するセキュリティソリューションです。
WAFを導入したらWebアプリケーションの脆弱性を狙ったWeb攻撃を検知して攻撃的通信のアクセスを防ぐ事が出来ます。
そして、Webページの改ざんだけではなく、DDoS攻撃など様々なサイバー攻撃に対応可能なWebサイトの総合セキュリティ対策を立てることが出来ます。
安全なWebサイトを作る事が企業財産を守る事です。ハッキングに遭遇する前に充分に備えてください。
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