【コラム】安全なインターネットの基準、WAF

「今やWeb時代、その時代こそ Webセキュリティ が肝心!」

Webセキュリティ、これでもかとあきれるほど耳にする言葉です。それにもかかわらず、その重要性があまり認識されていないのが実情です。
そのため、何度も繰り返して言いますが、Webセキュリティは、重要です!物事はすべてインターネット、つまりWebを介して行われているのに、どうしてWebセキュリティは疎かにされているのか、考えてみましょう。残念なことに、その答えは既に出ています。「安全なインターネットとは何か」、に対する正確な概念がないためです。
 

「安全なインターネットとは何か」

世の中には、重要であっても、その重要性が十分認識されていないことがあります。ICTセキュリティこそ、その代表例でしょう。世の中に広く浸透しているICTの時代、ICTセキュリティが重要であることは誰もが知っているはずです。しかし重要であることを知りながらも、何を、どうすればいいか分からず、多くの場合疎かにされています。それが状況をより深刻にさせています。
世の中は一見カオスな世界のように見えますが、その中には、様々なシステムが複雑に絡み合っていて、どうにかして効率的且つ合理的に動いているのです。問題と解答が飛び交う混迷した世界ですから、ICTセキュリティが本当に深刻な問題であるなら、解決策やセーフティネットが整っていたはずです。
もちろん、そのソリューションはあります。調べてみましょう。
 
ICTセキュリティは個人にとっても集団にとっても、大きな懸念材料です。「国際標準」は、それらを収集して洞察し、ほぼ完璧にまとめたものです。
代表例として挙げられるのが、イギリスのBSI(British Standards Institute)が制定したBS7799基盤のセキュリティ認証であり、フレームワークの「ISO27001」です。また、経営に焦点を合わせた「情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS;Information Security Management System)」も重要な標準規格です。これらのフレームワークを参照し、それぞれの仕様に合わせて企業のセキュリティシステムを構築すれば、ある程度安全なICTセキュリティのポリシー確立や仕組構築が可能となります。
ある企業がISO27001を取得したということは、全体で11の評価項目で「安全」と認められたことです。それは、その企業がICTセキュリティに関わる全てのリスクを総合的に管理し、改善できる基本的な仕組が整っているという意味です。ICTセキュリティは単なるシステムや技術ではなく、組織全体と個人それぞれが生活を営む「文化」であり、「環境」でもあるため、認証を取得したからといって、100%安全になったとは言えませんが、「代替的に」安全になったとは言えます。
では、安全なインターネットの基準となる国際標準はあるのでしょうか?
答えは、「あります」。
世界的なNGOオンライン信頼度監査機関である「OTA(Online Trust Alliance)」は、毎年、有名Webサイトを対象にセキュリティ性を点検し、安全なインターネット文化の確立に向け先駆けて取り組んでいるWebサイトを選定し、「オンライントラスト栄誉賞(OTHR;Online Trust Honor Roll)」を授与しています。政府をはじめ、金融機関、SNSなど、様々な分野にわたって約1000の有名サイトが対象となります。今年は、そのうち約46%がセキュリティ性の不足を理由に選定対象から外され、1位の「最も信頼できるWebサイト」には、「Twitter」が選定されました。
それでは、OTHRの選定基準は何でしょうか。
まず、着目すべきなのは、今年から「WAF(Web Application Firewall、Webアプリケーションファイアウォール)の使用有無」が評価に関わる重要項目として追加されたことです。それを受けて「安全」ランクを取得した企業は、去年の30%から今年は44%へと増えるなど、選定結果に大きな影響を与えました。やや遅きに失した感はありますが、その決定は当然なことです。
WAFはそもそもWebセキュリティの基本であり、核心であるWebアプリケーションセキュリティに特化して開発されたものです。外部からの攻撃を事前に遮断し、マルウェアなどの有害物がサーバーへ侵入することを防ぎ、Webセキュリティ脆弱性が外部にさらされないようにするなど、Webセキュリティの全般にわたって最も重要な役割を行っています。そのため、WAFは他のセキュリティ機器に比べ、Webサイト全体の安全性に与える影響力非常に大きなものがあります。また、OTAは、これからWAFの使用有無がOTHRの選定に大きな影響を及ぼすと述べました。この決定も当然でしょう。
「なら、WAFを買えば済むのか? いくら?」
このように簡単に決定できるものなら、売り手も買い手も楽でしょうが、企業における意思決定は企業の成長や発展、ひいては企業の死活にかかわる大事なことです。何事も簡単には決定できません。またそうしてはいけません。特にコストが決め手となる新規スタートアップ企業にとっては、なおさらです。世の中は、欲しいものであふれています。残念ながら、その全てを手に入れることはできません。WAFも同じです。高い機器ではありませんが、安いとも言えません。いくら良いものであっても、すぐ買えるわけではありません。
そうなら、とりあえずクラウド型WAFサービスを試してみましょう。簡単な操作だけで実際にWAFを導入したような効果が得られます。マウスを数回クリックするだけで、ICTセキュリティ事故の9割をも占めるWebハッキング攻撃を全て遮断できます。最も頻繁に発生しているWebサイトハッキングをはじめ、Webからのデータ漏洩、不正アクセス、Webサイト改ざんなど、その全てを遮断します。
クラウド型のサービスで提供されるため、機器の保守コストもかからず、利用初期は一定期間無料で利用できます。その後、オンラインビジネスが軌道に乗れば、トラフィック量によって最適なプランを選択し、所定の使用料を払えばいい訳です。
ならば、クラウド型WAFの中でもどのサービスを選ぶべきでしょうか。
実際現場における最重要なWebセキュリティ作業は何でしょうか?長年にわたる経験を基に、意見を述べさせていただきますと、管理者のモニタリングではないでしょうか。日に日に激変するWeb脆弱性のトレンド分析、実際に御社のWebサイトを狙う者たちの行動分析、日々溜まっていく攻撃と防御のログなど、完璧なWebセキュリティは持続的なモニタリングを通してのみ確保できます。
いくら早いスピードや優れた性能を持つWebセキュリティ機器を使用するとしても、モニタリング・ユーザーインターフェースに力を入れなければ無用の長物になってしまうのが事実です。優れたWAFの性能で知名度の高い様々な製品を比べ、その中で最も直感的にわかるユーザーインターフェースを持つ製品を選ぶことを推奨します。何回も強調しましたが、Webセキュリティ作業の核心はモニタリングであるためです。
そして重要なのは、当該クラウド型WAFサービスがどのハードウェア型WAFの技術をもとに作られたかを調べることです。企業が成長するにつれWebサイトも成長していき、理由はともあれWebに関わる全ての設備を自ら運用する必要がある場合もでてきます。その時になってから、クラウド型サービスではなく定番のハードウェア型WAFに移行しても遅くはありません。同一技術をもとに形のみ変えた製品ですので、システムの変更による非効率や業務の空白は発生しません。ただし、クラウド型WAFサービスとハードウェア型WAFサービスが「同一技術」でなければ、順調な移行を期待できません。クラウド型サービスを利用しているうちに必要性を感じてハードウェア型を導入することになったら、当該クラウド型サービスの基盤となる製品を選択することを推奨します。そうすると、システム構成の変更も認識せず、スムーズにビジネスを引き続き継続できます。
要するに、いいWAFとは何でしょうか。
シグネチャ基盤ではなく論理演算基盤のものを勧奨します。論理演算検知技術は、時代の要請によるものだからです。安全か危険かを基準に作成された対象リストをもとに検知する既存のシグネチャ基盤技術は、なんとか命脈を保ってきましたが、今やIoT時代。Webが爆発的に拡張していく本格的なWeb時代の到来です。まず、トラフィック量が膨大していきますが、いつまでリストをいちいち参照しながら安全か危険かを探るつもりでしょうか。不可能なことは明らかです。これこそが論理演算基盤のWAFでなければならない理由です。
ここまで考えると答えがまとまってきます。便利なモニタリングを可能にする直感的ユーザーインターフェースとクラウド型WAFサービスを提供するロジックベースのWAFが正解です。
一瞬の迷いもないはずです。両方の長所を持つ製品はそれほど多くはありません。
 
Cloudbric(クラウドブリック)
Cloudbricは、ロジックベース検知エンジン(COCEP:COntents Classification and Evaluation Processing)を基に開発されたSaaS型Webセキュリティサービスです。
Cloudbricは、Web攻撃や情報漏洩を恐れながらも、高価でインストールが難しいということなどから導入できなかった個人や中小零細企業を主なターゲットに、リーズナブルな価格で、簡単に導入できる強力なWAFサービスを提供致します。
 

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【コラム】Webアプリケーションのセキュリティを強調する理由

ハッキングの70%以上がWebを通じて行われている分、Webセキュリティは必須になってきました。
Webセキュリティの安全性を確保する為には、
企業のセキュリティ担当者がWebセキュリティに対して充分理解した上で自社のITシステムに合ったWebセキュリティを構築する必要があります。
しかし、多くの企業がWebセキュリティを正確に理解出来ていません。
今回はWebセキュリティを簡単に理解出来るようにITシステムの全般的な仕組みからWebセキュリティがITシステムにどう適用されるかまでご説明いたします。
まず、ITシステムに関する理解とWebセキュリティの概要について述べます。

1.「クライアント₋サーバ」の仕組みに対する理解

私たちは一般的にPCやノートパソコン、スマートフォンなどを利用してWebサイトにアクセスします。
IT業界では、Webサイトにアクセスする為に利用するPCやノートパソコン、スマートフォンなどを「クライアント」といい、
Webサイトやモバイルアプリケーションの画面のようなWebコンテンツを保存してクライアントがアクセスしたらコンテンツを表示するシステムを「サーバ」といいます。
(ITシステムにおいてサーバが全てWebサーバではありませんが、今回はWebセキュリティに関して触れているので、Webサーバについてご説明いたします。)
そして、クライアントとWebサーバを繋いでくれる連絡網を「Web(ウェブ)」といいます。
Client-Web-Server
セキュリティの観点からすると、一般的にクライアントのセキュリティは個別システムの安全と関係があり、サーバのセキュリティは企業システムの安全と関係しています。
企業内部におけるクライアントのセキュリティもありますが、今回は企業内におけるWebセキュリティの核心となるサーバセキュリティについてご説明いたします。

2. 企業サーバシステムの仕組み

企業内サーバシステムの仕組みを理解する為に、まずITシステムの仕組みを確認する必要があります。
server system
ITシステムは大きくネットワーク・システム・アプリケーションの3つの段階で構成されています(図1)。
OSI7階層やTCP/IP階層のような色々なITシステムモデルがありますが、このような階層的分類ではネットワーク・システム・アプリケーションの3つの階層が最も共通的な仕組みです。
この3つの階層はお互いの相互作用を通じてITシステムを構成します。
ネットワーク層はデータの送受信に関した通信を担当して、システム層はWindows/Linuxのようなオペレーティングシステム(OS)のようにアプリケーションが作動出来るようにするプラットフォームの役割をします。
そして、アプリケーションは最上位層で様々な機能をするプロトコル(HTTP,FTPなど)及び応用サービスを提供します。
サーバシステムの仕組みも基本的にはこのITシステムの仕組みと同じです。
つまり、安全なサーバセキュリティとは、ITシステムにおいてネットワーク・システム・アプリケーションの全てのセキュリティが安全に構築されていることを意味します。

3. Webセキュリティの核心、アプリケーションセキュリティ

より理解を深める為、ITシステムの各階層はWebセキュリティを確保する為に実際どのように構築されているかみてみましょう。
ネットワークセキュリティの為には、安全ではないIPやポート(Port)に対するアクセス制御をする必要があり、
許可されたIPやポートからのトラフィックに対しても有害性チェックをする必要があります。
ですので、多くの企業ではファイアウォール(Firewall)と侵入検知/防止システム(IDS/IPS)を構築しています。
システムセキュリティはOSに関する事が多いです。
企業のセキュリティ担当者は、セキュリティのアップデートやパッチを更新する事と
定期的にシステムの悪性コードを検出してシステムを常に安全な状態に維持する事をしなければいけないですし、この為に企業はアンチウィルスソリューションを導入しています。
こうして大概の企業ではネットワーク及びシステムのセキュリティについてはその必要性を理解してセキュリティ構築に力を入れています。
しかし、アプリケーションセキュリティについてはそうでもありません。
アプリケーション層は、ネットワークやシステム層に比べて高度化されていて種類も多いので、セキュリティ管理者の多くはセキュリティを適用することを難しく感じています。
Web Application Security
我々が普段利用しているWebは皆アプリケーションで構成されています。
Webサイトやモバイルウェブなどは全てアプリケーションで構成されていて、それをターゲットとしたWeb攻撃もアプリケーションの脆弱性を狙った攻撃が多いです。
Webセキュリティ
Webセキュリティ業界で有名なOWASP(The Open Web Application Security Project)が選んだWeb脆弱性Top10も全てWebアプリケーション攻撃です。
つまり、現在行われているWeb攻撃の90%以上が全てWebアプリケーションを狙った攻撃だといえます。
安全なWebセキュリティを構築する為には、安全なWebアプリケーションセキュリティの構築が必須だということです。
Webセキュリティにおいてアプリケーションのセキュリティが最も重要であるにも関わらず、
どう構築すればいいか分からないという理由で適切なセキュリティが適用されていない事がほとんどです。
このような問題を解決する為には、アプリケーションのセキュリティを理解して安全なWebアプリケーションを構築する為に行うべき事を知らなければなりません。
クラウドブリックが提供するセキュリティコラムを読んで頂き、昨今増えているWeb攻撃に備えてください。
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【コラム】まだ有料SSL認証書を使用中のあなたに今、必要なのは?

無料で使える SSL 認証書「Let’s Encrypt」そして「クラウドブリック」

Webブラウザサービスが多様になって誰でも簡単に情報を共有出来るようになり、ハッキングに露出される危険も大きくなっています。
この為、暗号化通信は必須条件となりました。
暗号化通信はHTTPSプロトコルを使用する事で実現できますが、HTTPSプロトコルを使用する為には認証局(CA:Certificate Authority)からSSL証明書を発行して貰わなければいけません。
しかし、費用負担や複雑な認証プロセスなどにより発行率はとても低いです。
SSL

1.世界及び日本の主要企業のWebサイトSSL対応現況

Use_SSL
(引用: 国内主要企業サイトの約40%がHTTPS未対応 -Atlas21調査- https://at21.jp/web/topic/topic32.html)

2016年5月、日本のWebソリューション会社のAtlas21が東京証券取引所市場第一部に上場する主要企業を対象として実施した調査によると、
Webサイトの全ページに暗号化通信を適用しているHTTPS完全対応率は1%であり、世界主要企業が17%である事に比してとても低い数値を記録しました。
つまり、大半のWebサイトにSSL/TLSが適用されていなく、最も基礎的なセキュリティである暗号化通信も保証されていなかったという事です。
幸いなことに、2018年6月に実施した調査ではHTTPS完全対応率が40%まで増加しましたが、世界主要企業の数値である52.4%に比べたらまだ低いと言えます。

2.Let’s Encryptの登場

SSL証明書の発行には年間約80~400ドルの費用が発生します(認証局によって少し差は発生します)。
EV,Wildcardなどのオプションを追加する場合は費用はもっと高くなります。
費用の負担以外にも、複雑なドメイン認証作業が発生することがSSL証明書の発行率が少ない理由の一つです。
該当ドメインに対して、認証局より認証してもらう為にはメール認証・DNSレコード追加などの作業が必要です。
また、認証作業が終わったら発行されたSSL証明書を直接Webサーバにアップロードしなければなりませんし、証明書を更新する度に同じプロセスを繰り返す事になります。
この問題を認識し、SSL使用のハードルが高い問題を解決して、誰でも安全な暗号化通信を使用出来る環境を作るために、
Mozilla・Cisco・Akamai・Electronic Frontier Foundation(EFF)・Iden Trustなどの多様なグローバルIT企業がISRG(Internet Security Research Group)という
認証局を設立してLet’s Encryptというプロジェクトが始まりました。

3.Let’s Encryptの特徴

Let’s Encryptの登場で我々はSSLを無料で・簡単に・自動発行出来るようになりました。
1.無料発行
SSL証明書を発行する際に費用は発生しません。
ルートドメイン当りの発行数に制限はありますが、最大一週間に2,000個まで発行出来るので無制限だといえます。
2.簡単なドメイン認証
Cert botというソフトウェアをWebサーバにインストールしたら認証作業が自動的に実行されます。
メール認証・DNSレコード追加などの作業が別当必要ではありません。
3.自動証明書発行/更新
ドメインが認証されたらLet’s Encryptから自動的に証明書が発行されます。
発行された証明書はWebサーバに保存され、90日単位で自動更新されます。
証明書の発行・更新の作業が必要ないということになります。

4.Let’s Encryptは安全なのか

結論から言いますと、安全です!
Let’s EncryptはGlobal Sign、Geo Trustなどのルート認証局で発行する適用SSL証明書と同じレベルのセキュリティを確保しました。
SSL証明書は各OSやWebブラウザから信頼されるルート認証局のみ発行出来ます。
信頼出来るルート認証局は、Internet Explorerの場合、「設定→オプション→内容→証明書」で確認出来ます。
では、Let’s Encryptの場合、どう発行されるのでしょうか。
Let’s EncryptはWebブラウザから信頼されるルート認証局であるIden Trust(DST Root CA X3)が相互認証(Cross-Sign)する形でSSL証明書を発行します。

5.Let’s Encryptを簡単に適用する方法

Process_SSL
クラウドブリックに加入したらドメイン認証などの手続きを行わず、ただHTTPSを適用するWebサイトを登録するだけでSSL証明書を適用できます。
WebセキュリティサービスとSSL証明書の適用を一緒に利用できるので、企業のWebサービス担当者様・オンラインショップの運営者様・個人ホームページ運営者様には大変良いチャンスです。
まだお金を払ってSSL証明書を使用しているなら、これからはクラウドブリックで無料SSL証明書を使用してみてはいかがですか?!

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【コラム】2016年、知っておくべきWeb脆弱性4大項目

連日と言っていいほどサイバー犯罪のニュースを耳にするようになったと思うが、この増加傾向は何を表しているんだろうか。
そのベースにあるのは、まさに「脆弱(ぜいじゃく)なWeb」が多いことである。今の時代、悪意のある人間はいとも簡単にWebページにアクセスでき、脆弱な部分を見抜いてしまう。
このような行為を手助けするかのように自動化されたツールが出回っているのも事実である。つまり、サイバーテロを試みる者さえいれば「専門的」なハッカーである必要はないのだ。
「安全なWeb」の実現には、努力目標としてセキュリティレベルを上げていくようなさまざまな行動を起こさなければならない。
本稿では2016年上半期のWeb脆弱性TOP4を取り上げる。下半期のセキュリティ対策を設けるにあたり、微力ながら参考になればと願っている。
1.SQLインジェクション(SQL Injection)
Webサイト攻撃の定番ともいえるSQLインジェクションは、アプリケーションプログラムの脆弱性を突き、開発レベルでは想定していなかったSQL文を実行することでデータベースを不正に操作する攻撃手法である。
この攻撃が成功すると、ハッカーはデータベースサーバに対してファイルの読み込みや書き込みが可能な状態になり、任意のプログラミングを実行できるようになる。
WHO(世界保健機構)のような大きな団体ですらSQLインジェクション攻撃にさらされたことがある。
悪意のある者はWebから簡単に自動化されたツールを入手し、攻撃のための下見に利用している。
例えば「sqlmap」という自動化ツールを使用すれば、ターゲットのURLに対してSQLインジェクションが可能となる脆弱性がないかどうかスキャンできる。
しかし、Exploit(エクスプロイト)攻撃を通じて、間違ったコードを挿入する場合、MySQLシンタックスエラーが生じることもある。
2014年、ハッキングの被害にあったソニープレイステーションのケースもSQLインジェクションによるもので、この昔ながらの脆弱性を突いた攻撃は現在でも十分すぎるほどの破壊力がある。
SQLインジェクションの試みが通ってしまうと、そこから抜かれる情報によって、企業側には計り知れない被害を及ぼすことになる。
2.クロスサイトスクリプティング(Cross Site Scripting:XSS)
ユーザーの入力に対し適切な措置が設けられていないシステムの脆弱性を突くXSS(クロスサイトスクリプティング)も定番の攻撃だ。
ユーザーに対し入力を許可する部分は、悪意のある者にとっては利用価値が高く、常に攻撃の対象になるのである。
実行可能なコードやスクリプトのタグをシステム側に挿入し、意図した行動を起こすようにコントロールできる強力な攻撃の入口となるからだ。
一般ユーザーが、XSSが仕込まれたWebサイトを訪問し、ページを閲覧するために1クリックするだけで悪意のあるコードが実行され、セッションクッキーや個人情報等が何者かに渡されてしまう。
実際クレジットカード情報も抜かれ、本人の覚えのない買い物をしてしまうケースも多々ある。
WhiteHat Securityが公開しているホワイトペーパーによれば、どんなWebサイトでも67%はXSSの脆弱性にさらされているという。
つまり、XSSを利用したWebハッキングは攻撃を行う側にとってコストパフォーマンスが高い方法であるのだ。
セッション・ハイジャック(Session Hijacking)を決行し、政府のWebサイトを改ざんする等、その効果の高さは大したものである。
ただし近年、Webブラウザ側で事前にXSSの試みをチェックする機能が実装されていることは不幸中の幸いである。
3.ファイルインクルージョン(File Inclusion)
ファイルインクルージョンは、Webサーバ上のデータに対し入力検証の不備を突いて不正なスクリプトを挿入する攻撃手法である。
そのパターンとしては、RFI(Remote File Inclusion)とLFI(Local File Inclusion)がある。
RFIは不正なスクリプトをサーバに挿入し、ターゲットのページを介して悪意のあるコードを実行させることで、サーバ側はもちろん、クライアント側にも被害を及ぼすことになる。
LFIは、ターゲットのサーバ上のファイルに対し、不正なスクリプトを挿入し、デフォルトファイル名の変更、データのアップロード/ダウンロードの実行等やりたい放題ができる。
この脆弱性をうまく利用できれば、ログファイルからIDとパスワードを洗い出し、他の攻撃と組み合わせてログインジェクション攻撃なども実行できてしまう。
このような脆弱性に対応するためには、入力検証の仕組みの脆弱性を把握し、不備を改修していくことを推奨する。
4.不完全な認証及びセッション管理(Broken Authentication and Session Management) 
Webアプリケーションでは、HTTPのリクエストトラッキング機能がない故に認証のリクエストとそのセッションを継続的に管理する必要がある。
悪意のある者は、このセッション情報から、ユーザーのタイムアウト、パスワード、ログアウト等さまざまな情報を入手できる。
この脆弱性の記憶に新しい事例は、マイクロソフトが提供するHotmailに悪意のあるスクリプトを挿入し、ユーザーのパスワードを入手しようとする攻撃を改修した際に発覚したものだ。
この脆弱性ではユーザーインタフェースにトロイの木馬を仕掛け、ユーザーにパスワードの入力を複数回求めるものだった。
そして、その入力データは即座に悪意ある者に送られるというシンプルながら非常によくできたものであった。
この種の脆弱性は、企業側で認証システムをカスタマイズし、セッション管理の不備があらわになってしまった場合に起こり得る。
ユーザーがログアウトの処理をせずにそのままサイトを閉じてしまうようなケースでこのような脆弱性にさらされる可能性が高い。
開発者レベルでセッション管理の確認はもちろん、SSLによるセッションの暗号化も基本中の基本の対策であろう。
まずは、行動を起こす このコラムで紹介した脆弱性は、Webアプリケーション、Webサーバ、Webページにおける最も有名な攻撃手法である。
ありとあらゆる対策は開示されていて対応は進んでいるものの、まだまだ道は長いと言える。
開発時における優先順位の上位に「Webセキュリティ」を持ってきてもらえるように認識を変えることも伴わなければならない。
まずは、この4つの脆弱性に対し、企業側で行動を起こすことをお願いしたい。
脆弱性を認識しているのか、対策は取っているのか。現実問題として確認してほしい。
次のステップは、WAFなどの適切なソリューションの検討だ。脆弱性はセキュリティホールとも言われる。
しかし、この小さい穴を利用して、貴重な情報を盗み出したいと思う者がたくさんいる。
企業としての社会的責任、そして貢献を考える際に、経営側は「セキュリティ」を念頭に置かなければならない。
セキュリティホールはしっかりと埋めておかなければならないのである。
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【コラム】ハッカーはなぜ中小企業をターゲットにするのか

今回の話をする前に、「 ハッカー は大手企業のみを攻撃のターゲットにしている」という固定観念は、捨てた方がいいと言っておきたい。「どうせ盗みに入るなら、お金持ちを狙う」という一般的な認識から、“ハッキングするなら価値のある情報を「たくさん」保有していそうな大手を狙うもの”といった考えに至るだろう。しかし、ここが穴場である。大手を狙うコストを考えると、いくら成功した時に得られる情報が「たくさん」あってもハッキング自体、割に合わない仕事になってしまうのだ。最近では、大手に比べIT予算が豊富にないことから、セキュリティ対策が十分でない可能性の高い中小企業をターゲットにする傾向が見られているのである。
先日、シマンテック(Symantec)が公開したインターネットセキュリティ脅威レポート(Internet Security Threat Report 2016)によると、サイバー攻撃の約6割は中小企業やスタートアップ企業をターゲットとする攻撃と記述している。当事者の立場から考えると驚く程の数値である。今回このコラムを借りて、なぜハッカーは、中小企業を狙うのかを簡単に説明したいと思う。
 

中小企業は狙われやすい

本来なら、価値のある情報が多そうなところを狙うと思われていたハッカーは、なぜ中小企業にそのターゲットを定めてきているのか。
実は、かなり論理的な考え方に基づいた賢い(?)選択だと筆者は思う。中小企業の場合、この「サイバーセキュリティ」についてかなり誤解している部分がある。まず、ホスティング業者やシステム委託先にセキュリティは考えて(対策して)もらっていると勝手に思い込んでいるのである。サイバーセキュリティは、当事者の責任の下対応していかなければならないものである。
2つ目は、「ハッキングされたら、その時に対応策を考えれば良い」と認識していることである。つまり事後対応すれば良いと考えているのである。セキュリティへの投資は、リターンのない投資だ。予算や人に限りのある中小では、やっぱり後回しにされがち。最近のIncマガジン(The Big Business of Hacking Small Businesses, 2015)でも、71%のデータ漏洩事故は会社規模100人以下の中小を対象に行われていると言っている。サイバー攻撃による各企業側の被害額を平均すると約3万6,000ドルを上回るそうだ。大企業としては大した金額でないかもしれないが、中小企業には死活問題に陥る危険性もあるだろう。中小企業は、サイバーセキュリティに目を向けられないという現状を、ハッカーらは把握しているのである。
その他、理由は色々とあるものの、いまだにセキュリティ対策について全社的に真剣に取り組む中小企業は数少ないのが現状である。重要な個人情報や企業機密等を安全に管理しなければならないのは、大企業でも中小企業でも差はない。よってハッカーらも、「たくさん」情報を持っている大手を狙うコストとセキュリティのスカスカな中小を狙うコストを天秤にかけるだろうし、非常に合理的な判断として、中小企業を狙う方にシフトしていくのである。
 

それでは、中小のセキュリティ対策は、どうすればいいのか。

ここで言っておきたいが、セキュリティ対策は、継続的に取り組んでいかなければならないということである。つまり、一回の投資ですべてが万々歳ではないということ。そして、外部からの攻撃は知られているが、内部者による情報漏洩にも気をつけるべきだ。攻撃者がサイバー攻撃を試みる際、45%が試験的に自社に攻撃を仕掛けてみており、そのうちの29%は成功しているそうだ。
 

中小企業のセキュリティ、どのようにアプローチすべきなのか。

まず、自社のWebサイトが脆弱(ぜいじゃく)であることを認めることから始まる。Webサイトの脆弱性を突いた攻撃は、場所を問わず起こり得る。サイバーセキュリティについて考え方を変えることが、サイバーセキュリティのための第一歩である。
次に、重要情報に対してのアクセスポリシーを策定することである。これは、サイバーセキュリティを考慮する際には必須だ。内部者による犯行を未然に防ぐ、そして、社内にて情報管理の担当者としても、万が一の事故があっても本人を守ることができるのである。
そして攻撃ターゲットにある対象を守るためのソリューションを導入することである。例えば、Webサイトのセキュリティであれば、Webアプリケーションファイアウォール(WAF)が考えられるだろう。最近は、クラウド基盤WAFサービスもかなり出ているので、リーズナブルな価格でシンプルにセキュリティ対策を実施することも可能である。
まずは、一歩を踏み出してみることが大切だ。非常に合理的な理由で中小企業を狙ってくるハッカーらに立ち向かうべく、中小企業側でも、サイバーセキュリティの第一歩を踏み出していくよう願いたい。