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Basic認証とは？メリット・デメリットや脆弱性を徹底解説

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Webアプリケーションの認証方式の中でも、極めて簡便な方法のひとつがBasic認証（ベーシック認証）です。Basic認証は、手軽にアクセス制限をかけることができますが、セキュリティ上の問題点も指摘されています。今回の記事では、Basic認証とは何か、改めてわかりやすく解説し、メリットと注意点も紹介します。

 

Basic認証（ベーシック認証）とは

Basic認証（ベーシック認証）とは、Webサイトにアクセス制限を施すための認証方法のひとつで、比較的簡単に導入できるため、広く用いられています。Basic認証によって制限されたページを閲覧するには、正確なユーザー名（ID）とパスワードの入力が必要となります。正しく入力が行われないと画面にエラーメッセージが表示されます。「基本認証」とも呼ばれます。

一般に公開されているWebサイトの中で、有料会員のみが閲覧できるページを作成したり、社内の特定のメンバーのみ利用できるページを作ったりするときによく利用されます。また、公開前のページの閲覧に制限をかけたい場合や、自作のポートフォリオを特定のクライアントにのみ閲覧してもらいたい場合などにも利用できます。

Basic認証は「.htaccess」および「.htpasswd」の2種類のヘッダーによって設定されます。認証を施したいフォルダに「.htaccess」および「.htpasswd」のファイルを設定し、それぞれに特定のコードを作成するだけで完了します。

ユーザーがリンクをクリック、またはURLを入力すると、ブラウザからWebサーバーに向けてリクエストが送信されます。この時、Basic認証が導入されている場合、Webサーバーからブラウザに認証が必要であることが伝えられます。これにより、ブラウザ上に認証ダイアログが表示され、ユーザー名およびパスワードの入力認証を求めます。認証された後、特定のユーザーだけがアクセス可能なページや階層の利用が可能となります。

Basic認証は、Webサーバーの機能であり、基本的にはほとんどのWebサーバーで使用可能です。ただし、レンタルサーバーを使用している場合には設定が行えない場合があります。

 

Basic認証のメリット

Basic認証は長く用いられてきた認証方法であり、主に以下3つのメリットがあります。

 

・簡単に設定できる

Basic認証は「.htaccess」ファイルと「.htpasswd」ファイルの2つのヘッダーの設置のみで使用が可能なため、比較的簡便に設定できます。ファイルの作成はメモ帳で行えるため、急場しのぎの場合や簡易的にセキュリティ対策が必要な時に効果的です。手軽に認証機能を追加したい場合に有効な手段です。

 

・ログイン情報が記憶される

Basic認証に成功した後、ブラウザを閉じなければ、別のWebサイトを見た後でもまた認証なしで閲覧できます。また、Basic認証に一度成功すれば、ユーザー名とパスワードはこの時使用したブラウザに記憶されます。次にログインする際に再入力の手間がかかりません。

ただし、別のデバイスやブラウザからアクセスする際には再度認証が必要となります。また、ブラウザの種類やネットワーク状態によってはログイン情報の記録ができない場合があります。加えて、スマホでもログイン情報が記憶されないことが多いです。

 

・ディレクトリ単位でアクセス制限ができる

Basic認証は「.htaccess」ファイルを置いたディレクトリが認証の範囲となるため、同じ階層に一括でアクセス制限を加えることが可能です。また、「.htaccess」ファイル内に細かい設定を施すことで、特定のページや範囲にのみアクセスに制限を施すことも可能であり便利です。PDFファイルや画像などにもアクセスに制限をかけられます。

 

Basic認証のデメリット

Basic認証の主なデメリットは以下3点です。

 

・クローラーが巡回できない

クローラーとはWebサイトの情報を自動で収集するプログラムで、Webの検索結果を表示するために動いています。検索エンジンの検索結果はクローラーが巡回して収集した情報をもとに表示されています。

しかし、Basic認証を施すことで、クローラーも制限されたページを巡回できなくなり、検索結果に表示されなくなります。SEO対策で検索結果を上位表示させたい場合にはBasic認証は悪影響になるため、避けた方が望ましいです。

 

・サーバーをまたいだ認証設定が不可能

Basic認証によりアクセスが制限される範囲は、ディレクトリ単位となるため、複数のサーバーをまたいだ設定は不可能です。複数のサーバーが存在する場合は、それぞれのサーバーごとにファイルを設定する必要があります。

 

・セキュリティが脆弱

Basic認証では、ユーザー名とパスワードはBase64という簡単なコードに変換されますが、デコードによって元の文字列が簡単にわかってしまいます。認証を行うたびに、ユーザー名とパスワードが暗号化されないまま送信されるので、通信を傍受して情報を盗み取られるリスクがあります。

また、一度ログインすると、ブラウザにユーザー名とパスワードが保存される仕組みで、ログアウトの機能がありません。そのため、悪意のある第三者がブラウザを勝手に利用すれば、情報の漏えいや悪用のおそれがあります。パソコンの共用を避けたり、一時的に席を離れる時はパソコンの画面にロックをかけたりといった対策が必要です。

Basic認証は手軽な認証方法ですが、それだけでは不十分です。機密情報を含まない情報を、限られたユーザー間でやり取りする場合のみ、Basic認証を利用しても問題ありませんが、それ以外のケースでは、より安全性の高い認証方式を採用するべきです。また、WAFの導入によってセキュリティ対策を強化すると良いでしょう。

 

まとめ

Basic認証は簡単に設定することができるうえ、ディレクトリ単位でアクセス制限ができるため、急ぎでセキュリティ対策を行う場合や細かく制限をかけたい時に便利な認証方法です。ただし、脆弱性も指摘されています。

脆弱性をカバーするには、より安全な認証方式を採用するほか、Webサイトの保護に特化したセキュリティ対策・WAFサービスの導入が有効です。Basic認証で対応しきれない悪意のある攻撃からWebサイトを保護できます。

また、「Cloudbric WAF+」は、Webセキュリティに必須なWAF・DDoS攻撃対策・脅威IP遮断サービスなど5つのサービスがひとつに統合されているため、セキュリティをより強化したい企業におすすめです。

 

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2024 Globee Awards for Cybersecurity

「2024 Globee Awards for Cybersecurity」でCloudbric WAF+が銀賞を受賞

by お知らせ

このたび、ペンタセキュリティ株式会社は、2024年の 「Globee Awards for Cybersecurity」において、セキュリティハードウェア部門で金賞（WAPPLES）、Webアプリケーションセキュリティ＆ファイアウォール部門で銀賞（Cloudbric WAF+）、データセキュリティ部門で銅賞（D’Amo）を受賞しました。

 

今年20回目を迎えた「Globee Awards for Cybersecurity」は、サイバーセキュリティ分野における優れた企業、製品、個人を表彰することを目的にしています。さまざまな組織や業界から集まった500名以上の専門家が審査を行い、卓越した業績を上げた受賞者が選定されました。

クラウド型WAFサービス「Clourbric WAF+」は『セキュリティに詳しくない非専門家も手軽に運用できるサービスである』点が評価され、今回の受賞に至りました。

 

2024年の受賞リスト
https://globeeawards.com/cybersecurity/winners/

GDPRとは EU版個人情報保護法の対象となる日本企業や行うべきこと

GDPRとは? EU版個人情報保護法の対象となる日本企業や行うべきこと

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EU域内で事業を展開する際に避けて通れないのが、GDPRの遵守です。GDPRは、個人情報とプライバシーの保護に関するEUの法律であり、EU域内に拠点がない日本企業でも対象となり得ます。もし違反した場合、多額の制裁金が課される可能性があるため注意が必要です。
この記事でGDPRについて理解を深め、EU域内の個人や企業に向けてのビジネスにお役立てください。

 

GDPR (EU一般データ保護規則)とは?

GDPRとは、欧州連合（EU）におけるデータ保護に関する法律です。EU版の個人情報保護法ともいえます。どのような法律なのか、概要や個人情報の定義、違反した場合にどうなるかについて解説します。

 

・GDPRの概要

GDPRの正式名称は「EU一般データ保護規則（General Data Protection Regulation）」です。頭文字を取ってGDPRと呼ばれています。個人情報の保護と、基本的人権の確保を目的として、2018年5月25日から施行されました。

EU内、厳密には、EEA（欧州経済領域）内における個人データの扱いを規定しています。個人データを取り扱う際は本人の同意を得ること、個人データを暗号化すること、システムの機密性を確保することなどを求めています。ECサイトなどネット上の取引にも適用されるため、注意が必要です。

EUではもともと「EUデータ保護指令（Data Protection Directive 95）」によって、個人データの保護が規定されていました。しかし、EUデータ保護指令に代わって施行されたGDPRは、個人データとプライバシー保護をさらに厳格に規定しています。
なお、2020年にEUを脱退したイギリスについても、GDPRの内容に基づいた「UK GDPR」と呼ばれる法律が施行されており、同様の対策が必要です。

日本企業であっても、EU域内から自社サイトへのアクセスがある場合なども対象になります。GDPRの内容については、日本の個人情報保護委員会によって日本語訳されていますので、参照してみてください。

（参照：個人情報保護委員会｜EU（外国制度）GDPR（General Data Protection Regulation：一般データ保護規則）

 

・GDPRに違反した場合はどうなるか

GDPRに違反した場合、被害者への損害賠償責任を問われるほか、EUから高額な制裁金を科される場合があります。

制裁金の最高額は2,000万ユーロ、もしくは直前の会計年度における全世界売上総額の4%のうち、高いほうの金額です。1ユーロ160円の場合、日本円にしておよそ30億円以上の計算になります。
たとえ大企業だとしても、大きな打撃になる金額ですので、違反しないよう細心の注意が必要です。

（参照元：個人情報保護委員会｜一般データ保護規則（仮日本語訳）第8章 救済、法的責任及び制裁　第83 条 制裁金を科すための一般的要件 94～97ページ）

 

・GDPRによる個人情報の定義

GDPR第4条において個人情報は以下のように定義されています。

引用”「個人データ」とは、識別された自然人又は識別可能な自然人（「データ主体」）に関する情報を意味する。識別可能な自然人とは、特に、氏名、識別番号、位置データ、オンライン識別子のような識別子を参照することによって、又は、当該自然人の身体的、生理的、遺伝的、精神的、経済的、文化的又は社会的な同一性を示す一つ又は複数の要素を参照することによって、直接的又は間接的に、識別され得る者をいう。”

（引用元：個人情報保護委員会｜一般データ保護規則（仮日本語訳）第1章　一般規定　第4条　定義 3ページ）

例えば以下のようなデータが考えられます。

 

▼定義から想定される個人データの種類

  • 氏名、メールアドレス
  • クレジットカード情報
  • パスポート情報
  • オンライン識別子（IPアドレス、cookie）
  • 位置情報
  • 指紋や顔写真など生体認証のもととなり得る情報
  • 出身地、部族

 

GDPRの対象となる日本企業 （適用範囲）

GDPRの対象となるのは、以下の日本企業です。

  1. EUに支社・子会社を置く企業
  2. EU内の個人や企業に対してサービスを提供したり取引があったりする企業
  3. 自社WebサイトにEU圏からアクセスがある企業

これらの企業においては、個人情報に関するデータを扱う場合、GDPRの原則に基づく必要があります。また、現地法人であったり、EU域内で個人情報を収集して日本で処理したりする場合も対象になりますので注意が必要です。

 

・1. EUに支社・子会社を置く企業

支社や子会社など、拠点がEU域内に存在する企業は、GDPRが適用されます。顧客データはもちろん、現地法人の従業員のデータも適正に扱わなければなりません。

GDPRでは、CookieやIPアドレス、位置情報などの個人データも保護対象です。そのため、EU域内に個人データを扱うサーバーやデータベースが設置されている場合でもGDPRの対象となります。
また、EU域内で個人データを収集し、日本でデータを処理するケースでは、GDPRの原則に基づいたデータ処理が求められます。

 

・2. EU内の個人や企業に対してサービスを提供したり取引があったりする企業

GDPRは、日本からEU域内にインターネット上でサービスを提供している企業にも適用されます。例えば、日本からEU域内に発送しているECサイトも含まれます。EU域に向けてサービスを提供しているかどうかは、サイトの言語や取り扱う通貨などによって、総合的に判断されます。

 

・3. 自社WebサイトにEU圏からアクセスがある企業

EU域内から自社サイトにアクセスがあれば、GDPRの対象と見なされます。例えば、EU域内のユーザーに対してターゲティング広告を行ったり、レコメンドが表示されたりする場合です。GDPRではターゲティング広告で用いられるCookieも個人情報と定義されているので、注意する必要があります。

 

GDPR対策として日本企業が行うべきセキュリティ対策

GDPR対策のためにまず行うべきなのは、セキュリティ対策です。GDPRの第32条では、データ保護のために暗号化を推奨しています。個人情報を扱うものには、PCやPOS端末などの機器やHDDなどの記録媒体、SAPやERPといったソリューションが含まれ、そのすべてに対して暗号化を行うには多大の労力を要します。

（参照元：個人情報保護委員会｜一般データ保護規則（仮日本語訳）第4 章 管理者及び処理者　第2 節 個人データの安全性　第32 条 取扱いの安全性 37ページ）

そんなときには、データ暗号化ソリューションD’Amo（ディアモ）（https://www.pentasecurity.co.jp/damo/）の導入がおすすめです。
D’Amoは、セキュリティ専門企業であるペンタセキュリティが開発した製品で、オンプレミスやクラウドどちらにも対応しており、あらゆるレイヤーに対して高度な暗号化を実装します。

また、外的要因による個人データの流出を防ぐためにはWAFの導入も有効です。WAFとは、「Web Application Firewall」の略で、Webアプリケーションの脆弱性をついた攻撃から、Webサイトを保護するものです。WAFを導入すると、サーバーへの通信を解析・検査して、悪意を持った攻撃と判断した場合は自動的に通信が遮断されます。ECサイトやインターネットバンキングなどの脆弱性を悪用したサイバー攻撃を防ぎ、安全なWeb環境が実現できます。

 

まとめ

GDPRはEU域内における個人情報保護に関する法律であり、違反すると多額の制裁金が課されるおそれがあります。日本企業であっても、EU域内から自社サイトへのアクセスがある場合なども対象になるので、注意が必要です。
GDPRへの対応として、セキュリティ対策を強化する必要があります。暗号化ソリューションやWAFなどを活用して、個人情報を保護しましょう。

Cloudbric WAF+（クラウドブリック・ワフプラス）は、セキュリティ専門企業ペンタセキュリティが提供するクラウド型のセキュリティプラットフォームです。社内にセキュリティ専門の担当者がいなくても運用・導入が容易で、Web環境のセキュリティを守れます。

関連記事：Cloudbric WAF+

 

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ゼロデイ攻撃とは？最新の手口や事例・有効な対策を紹介

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企業や個人を狙ったサイバー攻撃の中でも、とくに検知が難しく、深刻な被害をもたらすもののひとつが「ゼロデイ攻撃」です。ソフトウェアの不具合を突く手口は年々巧妙化しており、最新のセキュリティ対策を講じていても、完全な防御は困難とされています。

この記事では、ゼロデイ攻撃の基本から主な手法、実際の被害事例、そして有効とされる多層的な対策手段を紹介します。

 

ゼロデイ攻撃とは?

「ゼロデイ攻撃」とは、ソフトウェアの欠陥（脆弱性）が発見され、修正プログラム（セキュリティパッチ）が提供される前に、その隙を突いて行われるサイバー攻撃のことです。

脆弱性は設計上のミスや不具合に起因し、攻撃者に悪用されると情報漏えいや不正侵入などの被害が生じることがあります。パッチ適用までの「ゼロ日間」を狙うことから、この名が付けられています。

 

Nデイ攻撃とは

ゼロデイ攻撃に似た手口として「Nデイ攻撃」があります。これは、すでに対策用のパッチが公開されている脆弱性を狙うサイバー攻撃です。ゼロデイ攻撃ほど高度な技術は必要とされず、インターネット上に概念実証コード（PoC）や攻撃に使えるツールが出回っているため、攻撃者にとって扱いやすい点が特徴です。

対策が遅れると、情報漏えいやデータ改ざん、システム破壊など深刻な被害に発展するリスクが高くなるため、十分な注意が必要とされています。

 

ゼロデイ攻撃の主な手口

ゼロデイ攻撃にはさまざまな手法が存在し、メールやWebサイト、ソフトウェアの脆弱性などを悪用して実行されます。ここでは、近年特に多く確認されている代表的な攻撃手口について解説します。

 

メールを使った手法

メールを使った攻撃の手口として、業務連絡や請求書の通知を装い、マルウェアを含むファイルを添付するケースがあります。受信者が添付されたWordファイルやPDFを開くと、端末がウイルスに感染し、社内の情報が外部に漏れたり、不正にアクセスされたりする危険があります。

このような攻撃は、特定の企業や団体を狙う「標的型攻撃」と、不特定多数に同時に送信する「ばらまき型攻撃」に分けられます。実際に国内外の多くの企業が、業務を停止したり金銭的な損害を受けたりする被害を経験しています。

 

Webサイトの脆弱性を悪用した手法

Webサイトの脆弱性を悪用する手口のひとつに、「Webページの改ざん」があります。この攻撃では、ページ内に悪意あるコードが埋め込まれ、訪問者が意図せずスクリプトを実行してしまう事態が発生します。

その結果、訪問者のパソコンにマルウェアが自動的にダウンロードされたり、入力された氏名や連絡先といった個人情報が盗まれたりする被害につながります。とくにアクセスが集中する人気サイトは狙われやすく、企業や団体には継続的な対策が求められます。

 

オフィスファイルを悪用した手法

ゼロデイ攻撃では、WordやExcel、PDFなどのファイルに仕込まれたマクロやスクリプトを利用して感染させる手法もあります。

受信者が何気なくファイルを開いた瞬間に悪意あるコードが実行され、マルウェアが自動的にダウンロードされます。こうしたファイルは、主にメールやSMSを通じて送りつけられ、情報漏えいや業務停止といった深刻なリスクを引き起こすこともあります。

 

ソフトやツールの脆弱性を悪用した手法

日ごろ業務で使われているツールやソフトウェアも、脆弱性を突かれると攻撃の入り口になります。設計上の欠陥を狙うゼロデイ攻撃は、メールを使った手口と同様に、特定の対象を狙う「標的型」と、不特定多数に仕掛ける「ばらまき型」の両方が存在し、さまざまな組織に被害が広がっています。

最近では、セキュリティ対策の一環として使われているVPN製品に対する攻撃が増えています。警察庁の報告によれば、ランサムウェア感染の半数以上がVPNの脆弱性をきっかけに発生しています。

 

ゼロデイ攻撃に関する事例

過去、ゼロデイ攻撃による被害はどのようなものがあったのでしょうか。ここでは代表的な事例を3つ紹介します。

 

事例1｜「Log4Shell」を悪用したケース

Log4Shellは、2021年11月に見つかったApache Log4j（Javaで開発されたアプリケーション向けのログ出力ライブラリ）の深刻な脆弱性で、危険度を示すCVSSスコアで最高の「10」が付けられました。

この問題が公表されてから、世界各地で数百万件の攻撃が確認され、1分間に100件を超える試行が行われたという報道もあります。Amazon、Google、Appleといった大手のクラウドサービスやアプリにも影響が及び、全体の4割を超える企業ネットワークが標的になったとされています。

 

事例2｜法人向けメールサービスで30万件超の情報漏えい

2025年4月、大手IT企業が提供する法人向けメールセキュリティサービスにおいて、約30万件を超えるメールアカウント情報が外部に漏えいしたことが判明しました。

原因は、当該サービスの導入時に利用されていたメール基盤の脆弱性が、ゼロデイ攻撃によって悪用されたことによるものでした。現在、同社では24時間体制のセキュリティ監視を強化するとともに、再発防止に向けたシステムの見直しを行っています。

 

事例3｜大手コーヒーチェーンのオンラインストアで情報漏えい

2024年5月、大手コーヒーチェーンのオンラインストアが不正アクセスを受け、個人情報やクレジットカード情報が流出する事件が発生しました。

漏えいしたのは、およそ9万人の登録情報と約5万人分のクレジットカード情報で、不正アクセスの原因はシステムの脆弱性によるものでした。さらに、ペイメントアプリケーションの改ざんも行われ、大規模な情報漏えいに発展したとみられています。

 

ゼロデイ攻撃におすすめの対策とは

ここまでゼロデイ攻撃について紹介してきましたが、おすすめの対策はあるのでしょうか。ここでは、3つの方法を紹介します。

 

最新のセキュリティパッチを適用する

ゼロデイ攻撃に対する最も有効な対策のひとつは、最新のセキュリティパッチを迅速かつ確実に適用することです。パッチの未適用は、既知の脆弱性をそのまま放置することになり、攻撃者に悪用されるリスクが高まります。

特に管理対象のソフトウェアや端末が多い場合は、専用のパッチ管理ツールを活用することで、適用状況の一元管理や可視化が可能となり、全体のセキュリティリスクを大幅に軽減することができます。

 

従業員へセキュリティ教育を行う

サイバー攻撃の多くは、操作ミスや油断といった人為的な隙を突いて行われます。そのため、従業員が日常的にセキュリティを意識しながら行動する姿勢が、組織全体の防御力を高めるうえで欠かせません。

定期的な社内研修やeラーニングを通じて、脅威に対する理解を深めるとともに、適切な対応力を身につけられます。教育の効果により、攻撃の兆候にも早く気づきやすくなり、万が一のインシデント発生時にも落ち着いて行動できるため、被害の拡大を防ぎやすくなります。

 

セキュリティソフトやツールを活用する

ゼロデイ攻撃に備えるうえでは、複数の対策を組み合わせた多層的な防御が重要です。たとえば、ウイルス対策ソフトは既に知られているマルウェアへの対処に適していますが、未知の攻撃にはEDR（エンドポイントでの振る舞い検知）といったツールが有効です。

さらに、WAF（Webアプリケーションファイアウォール）を導入すれば、Webサイトへの不正アクセスや改ざんのリスクも抑えられます。最近では、ひとつのルールで数百の攻撃パターンに対応できる「ロジック型」の防御方法にも注目が集まっており、こうした複数の仕組みを適切に組み合わせることで、日々変化するサイバー攻撃への耐性を高める動きが広がっています。

 

まとめ

ゼロデイ攻撃は、これまでのサイバー脅威とは性質が異なり、従来の対策の隙を突く高度な手法です。まだ発見されていない脆弱性を狙うため、決まった対策だけでは対応が難しくなります。企業は技術的なセキュリティ対策に加え、情報の取り扱いや社内体制の見直しにも取り組む必要があります。

「Cloudbric WAF+」は、クラウド経由で提供されるWAFであり、初めての方でも扱いやすい設計となっています。ゼロデイ攻撃を含む多様な脅威からWebサイトやアプリケーションを幅広く守る仕組みを備えています。

Cloudbric WAF+に関するご相談や詳細の確認をご希望の方は、お問い合わせフォームからご連絡ください。
クラウド型WAFサービス Cloudbric WAF+

 

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WordPressのセキュリティ｜脆弱性を狙った攻撃事例や対策

WordPressのセキュリティ｜脆弱性を狙った攻撃事例や対策

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WordPressは世界で広く使われるオープンソースのCMSです。プログラミングの知識が無くても、Webサイトを作成できるため非常に人気がありますが、広く普及している分、脆弱性を突かれた攻撃を受けることもあります。WordPressのセキュリティを高めるためにはどのような対策をしたらよいのか、実際の攻撃事例も含めて解説します。

 

WordPressのセキュリティに関する問題点：脆弱性の指摘

WordPress（ワードプレス）はWebサイトを作成できるCMS（Contents Management System）の1種です。
2003年に誕生したWordPressは、基本無料で利用できるオープンソースのソフトウェアで、プログラミングの知識が無くても、ブログやWebサイトを簡単に作れます。
デザインのテンプレートが豊富で、追加機能を付与できるプラグインの種類も多いため、世界中で広く使われています。W3Techsの調査によると、全てのWebサイトのうち約43％はWordPressを用いており（2024年1月時点）、もっとも人気のあるCMSです。
（参照元：W3Techs 「WordPress の使用統計と市場シェア」）

多くのWebサイトで用いられているWordPressですが、その使用率の高さや、オープンソースであることから、サイバー攻撃の標的にもなりやすいといわれています。

 

WordPressのセキュリティ脆弱性を狙われた事例

2022年には、テーマ変更ができるプラグイン「OneTone」の脆弱性を狙ったSQLインジェクション攻撃がありました。データベースに侵入し、リダイレクトで他のサイトへ転送するコードが埋め込まれる被害が多発しました。このプラグインの開発者はアップデートを停止しており、脆弱性への対策がなされなかったため、OneToneを使用していたWebサイト管理者の多くは、他のプラグインへ変更せざるを得ませんでした。

2017年頃には、WordPressに搭載された「REST API」という機能の脆弱性を狙ったゼロデイ攻撃がありました。全世界で155万を超えるサイトが改ざんの被害に遭い、大きな問題となりました。
2019年にはプラグインの「WP GDPR Compliance」の脆弱性へのゼロデイ攻撃がありました。管理者ではなくても新規ユーザー登録や管理権限の付与が可能だったため、サイト内にマルウェアを組み込まれるなどの被害が多発しました。

2015年頃には、プラグイン「Fancybox」の脆弱性を突かれたクロスサイトスクリプティング攻撃が行われました。サイト利用者を他の不正なサイトへ誘導するものです。人気のあるプラグインであったため、被害の数も多くなりました。

「SQLインジェクション」、「ゼロディ攻撃」については、詳しくは下記関連記事もご覧ください。

SQLインジェクションとは? 攻撃の仕組みや被害例､対策方法を解説

ゼロデイ攻撃とは? 増加する背景や主な手口､企業として行うべき対策

 

WordPress利用の際に行うべきセキュリティ対策

WordPressは便利なものですが、セキュリティ対策を怠れば、サイバー攻撃の被害に遭う可能性もあります。以下に取り上げるセキュリティ対策を行い、リスクを減らしましょう。

 

・WP本体・テーマ・プラグインのバージョンを常に最新にする

WordPressの動作環境に関わる全てのものを最新のバージョンに保ちます。
WordPress本体や、テーマ・プラグインのアップデートには、バグ修正だけではなく、脆弱性への対応が含まれます。そのため、特に理由が無い限り、アップデートされたものはすぐに更新するのを習慣にしましょう。
自動アップデート機能もありますので、こまめにチェックする余裕が無い場合は、この機能をオンにしておくのもおすすめです。

 

・不要なテーマ・プラグインは削除する

前段で紹介したテーマ「OneTone」などは開発者がアップデート対応をしなかったことで被害が拡大しました。
有効化していないテーマやプラグインだとしても、インストールしたまま放置していると、その脆弱性を突かれる可能性があります。そのため、利用しないテーマやプラグインに関しては、削除しておきましょう。

 

・ログインページをデフォルトから変更する

WordPressのログインページは、初期状態のままだと簡単にログインページを特定できます。

https://ドメイン名//wp-admin/
もしくは
https://ドメイン名//wp-login.php/

そのため、デフォルトのログインページからURLを変更することも有効なセキュリティ対策です。ログインページのURLを変更することで、悪意のあるユーザーがログイン画面にたどり着きにくくなります。
WordPress本体には、ログインページを変更する機能はありませんので、専用のプラグインを用いる必要があります。

 

・ID・パスワードを強化（画像認証・二段階認証）にする

ログイン画面にたどり着かれた場合でも、簡単に突破されないよう、ID・パスワードを複雑にすることも重要です。ログインパスワードは、小文字、大文字、記号や英数字を混ぜ、簡単に思い浮かばないものに設定します。なるべく長く、複雑なものにすることが有効です。

また、画像認証や二段階認証を実装すると、より不正アクセスを防ぎやすくなります。WordPressの機能に、画像認証や二段階認証は無いため、セキュリティ対策関連のプラグインを導入して実装します。

 

・IP制限をかける

WordPressのログインページにIPアドレス制限をかけるのも有効です。例えば、自社オフィス以外のIPを受け付けないように設定を変更することで、不正なアクセスを防げます。

 

・定期的に国内外で発見された脆弱性を把握する

国内外で発見される脆弱性の情報に定期的に目を通すことも必要です。新たに発見された脆弱性に速やかに対応することで、セキュリティを高めることができます。脆弱性を確認できるサイトには以下のようなものがあります。

▼脆弱性を確認できるサイト

・WAFを導入する

WAFとは、「Web Application Firewall」の略です。外部からの攻撃を検知してWebサイトを防御できます。悪意を持った攻撃と判断された場合は、自動的に通信が遮断されるので、クロスサイトスクリプティングやSQLインジェクションなど、WordPressの脆弱性を突いた攻撃を防ぐ効果があります。WAFを導入することで、Webサイトの改ざんや個人情報漏えいのリスクを減らしましょう。

 

まとめ

WordPressは便利なCMSですが、脆弱性を突いた攻撃を受けることがあります。WordPress本体だけでなく、テーマやプラグインも常に最新の状態に保つことで、安全性を高められます。また、セキュリティ対策にはWAFの導入も有効です。
ペンタセキュリティの「Cloudbric WAF+」は、クラウド型のWebセキュリティプラットフォームです。CVEソース基盤に対応しており、新種や亜種の脆弱性にも速やかに対応できます。

関連記事：Cloudbric WAF+

 

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アイキャッチ_SQLインジェクションとは 攻撃の仕組みや被害例、対策方法を解説

SQLインジェクションとは? 攻撃の仕組みや被害例、対策方法を解説

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Webサービスが広く普及するなか、脆弱性が放置されているWebサイトやWebアプリケーションが少なくないのが現状です。この脆弱性をついて第3者がSQL文を挿入し、データベースへ不正にアクセスしたりデータを改ざんしたり、情報を盗み取ったりするSQLインジェクションの被害が増加しています。本記事では、こうしたSQLインジェクションの仕組みや被害例、効果的な対策について解説します。

 

SQLインジェクションとは?

「SQLインジェクション」とは、第3者がWebサイトの脆弱性を悪用し、データベースへの不正なアクセスやデータの改ざん、情報窃取などを企むサイバー攻撃です。

「SQL（Structured Query Language）」は、最も普及しているデータベース言語のひとつです。ISO（国際標準化機構）によって標準化されており、データベースを操作・制御します。

SQLインジェクションでは、脆弱性が放置されたWebサイトの入力フォームや検索ボックスなどの入力欄に、不正な操作をさせるためのSQL文を挿入することで、データの削除や窃取、システムの認証を回避して不正にログインといった被害を発生させます。

関連記事：2023年のサイバー攻撃における代表的な事例や被害額まとめ

近年SQLインジェクションは増加傾向にあり、2023年1～３月には前年同期比で1.5倍もの被害件数が報告されています。
（参照元：株式会社サイバーセキュリティクラウド「『SQLインジェクション』が前年同期比で+150%増加 ～2023年1-3月『Webアプリケーションを狙ったサイバー攻撃検知レポート』を発表～」）

また、IPAの調査によると、2023年の脆弱性の種類・影響別累計届出件数において、SQLインジェクションは２番目に多く報告されています。
（参照元：IPA「ソフトウェア等の脆弱性関連情報に関する届出状況［2023年第3四半期（7月～9月）］」）

 

SQLインジェクション攻撃の仕組み

ユーザーがWebサイトのフォームに情報を入力した際、通常は入力値に基づいて、サーバに送信される適切なSQL文が生成されます。そのSQL文に従ってデータベースが操作され、適切な結果がユーザーに返ってくる仕組みです。

しかしWebサイトに脆弱性がある場合、悪意を持った第3者が入力欄から不正なSQL文を挿入すると、そのSQL文によってデータベース内のデータの改ざんや個人情報の窃取といった不正な操作が行われてしまいます。

 

SQLインジェクション攻撃の被害例

 

・情報が盗まれる

情報漏えいは、SQLインジェクションの代表的な被害のひとつです。
例えば、顧客の個人情報や企業の機密情報などの漏えいも多数発生しています。IDやパスワードの流出によりアカウントが乗っ取られたり、クレジットカード情報が悪用されて不正送金の被害に発展したりする恐れもあります。

 

・データベースのデータが改ざん・削除される

SQLインジェクションによるデータの改ざんでは、ECサイトにおける商品の紹介文や価格が書き換えられてしまうといった事例があります。Webサイトに偽の情報が掲載されていると企業の信用が損なわれてしまいます。
また、データベース内のデータをすべて削除・破壊される攻撃を受けて、事業継続が難しくなるケースもあります。

 

・Webサイトを改ざんされる

不正なSQL文の命令によってサーバのファイルが書き換えられ、Webページが改ざんされてしまうこともあります。閲覧するとマルウェアに感染してしまう悪質なサイトのURLがページに埋め込まれ、ユーザーがその悪質なサイトに誘導されてしまうという被害も報告されています。

 

・攻撃の踏み台にされる

SQLインジェクションによって乗っ取られたメールアカウントからスパムメールを大量に送付するなど、攻撃に利用されてしまうこともあります。
また、SQLインジェクションでバックドアという侵入経路がサーバに仕掛けられることで、知らないうちに別のサーバを攻撃する踏み台にされてしまう事例もあります。

 

SQLインジェクションの対策方法

SQLインジェクションの被害を受けてしまうと、企業価値の毀損やブランド力の低下など、大きな影響を及ぼします。従ってセキュリティの強化対策は、企業の将来性を左右する重要なポイントです。以下で、SQLインジェクションへの対策方法4点を紹介します。

 

・1. プレースホルダを利用する

Webサイト画面の入力値がそのままSQL文として読み込まれると、悪意のある第3者が入力した不正なSQL文が、そのまま実行されてしまいます。この問題を解決するには、プレースホルダを使ってSQL文を組み立てるのが有効です。
プレースホルダとは、SQL文の変数部分に当てはめる記号のことです。プレースホルダを入れることで、変数部分と操作命令に関わる特殊な文字列の部分がそれぞれ確定します。こうすることで、変数部分に特殊な文字列が入力されて不正なSQL文を生成しようとしても無効化できます。

プレースホルダは、次に解説する「エスケープ処理」と組み合わせることで、さらなる安全性を目指せます。
（参照元：IPA「安全なSQLの呼び出し方」）

 

・2. エスケープ処理 を行う

エスケープ処理とは、プログラム言語で利用される特殊な文字列や記号を、ルールに従って別の文字列に置き換えることです。SQLインジェクション対策の場合は、「シングルクォート（‘）」や「セミコロン（;）」などの記号が対象になります。

第3者によって挿入された、不正なSQL文に含まれる特定の文字列や記号を変換・削除し、攻撃を無効化します。なお、データベースごとに特殊記号の扱いは異なるので、それぞれのデータベースに合わせた対策が必要です。

 

・3. 動作環境をすべて最新に保つ

Webサイトを構築するためのCMS（WordPressなど）やOS、Webアプリケーションなど、すべての環境を最新の状態にアップデートすることも効果的です。

これらのアップデートは、バグ解消や機能追加だけではなく、脆弱性への対応も含まれています。サイバー攻撃は脆弱性を狙うため、動作環境をすべて最新の状態を保つことで、セキュリティを強化できます。

WordPressのセキュリティについて、詳しくは関連記事「WordPressのセキュリティ｜脆弱性を狙った攻撃事例や対策」もご覧ください。

・4. WAFを導入する

「WAF（Web Application Firewall）」を導入すると、サーバに対して悪意のある通信が行われた場合は、自動的に通信をシャットアウトしてくれます。従来のファイアウォールでは防ぎきれなかった、Webサイトの脆弱性への攻撃防止が可能です。特にクラウド型のWAFであれば、常に自動で最新のセキュリティ環境を維持できます。

 

まとめ

SQLインジェクションの被害は近年増加しています。有効なセキュリティ対策方法としては、プレースホルダやエスケープ処理 の利用、動作環境のアップデート、WAFの導入などが挙げられます。

ペンタセキュリティのWAF、「Cloudbric WAF+」は、クラウド型のセキュリティプラットフォームです。常に最新のセキュリティ環境を維持できるので、SQLインジェクション対策にも役立ちます。

関連記事：Cloudbric WAF+

 

▼企業向けWebセキュリティ対策なら、クラウド型WAFサービス「Cloudbirc WAF+」

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ASPICクラウドアワード2023_先進技術賞

総務省後援「ASPICクラウドアワード2023」にて先進技術賞を受賞

by お知らせプレスリリース

ASPIC Cloud Award 2023_先進技術賞

情報セキュリティ企業のペンタセキュリティシステムズ株式会社（本社：韓国ソウル、日本法人代表取締役社長：陳貞喜、以下ペンタセキュリティ）は、第17回ASPICクラウドアワード2023（主催：一般社団法人日本クラウド産業協会、後援：総務省等）において、「Cloudbric WAF+」が支援業務系ASP・SaaS部門の「先進技術賞」、「Cloudbric WMS for AWS」がAI部門の「先進技術賞」を受賞したことをお知らせします。

 

■「Cloudbric WAF+」について

「Cloudbric WAF+（クラウドブリック・ワフプラス）」は、企業向けクラウド型WAFサービスです。日本・韓国・米国で特許を取得した論理演算検知エンジンを搭載したWAFはもちろん、DDoS攻撃、SSL証明書、脅威IP遮断、悪性ボット遮断サービスまで備えており、これひとつで多様化するサイバー攻撃から企業のWebシステムを保護します。また、マネージドサービス付きで、社内にセキュリティの専門家がいなくても手軽に運用・導入が可能です。

https://www.cloudbric.jp/cloudbric-waf/

Cloudbrick-WAF+

■「Cloudbric WMS for AWS」について

「Cloudbric WMS for AWS（クラウドブリック・ダブリューエムエス）」は、AWS WAFに特化した運用サービスです。高度な攻撃検知力、適切なルール作成と反映、新規脆弱性や誤検知の対応など、AWS WAFの導入から運用までをセキュリティエキスパートがサポートします。24時間365日のモニタリングとサポート体制も完備しており、 専門知識やリソースがない企業のWAF運用を支援します。また、Cloudbricは「AWS WAF レディプログラム」のローンチ パートナーに認定されています。

https://www.cloudbric.jp/cloudbric-wms/

 

■ASPICクラウドアワードについて

ASPICクラウドアワードは、一般社団法人日本クラウド産業協会（略称：ASPIC、所在地：東京都品川区、会長：河合 輝欣）が、日本国内で優秀かつ社会に有益なクラウドサービスに対し、総務大臣賞、アワード総合グランプリ、各部門総合グランプリ、他各賞の表彰を行います。これにより、クラウド事業者およびユーザー企業の事業拡大を支援し、クラウドサービスが社会情報基盤として発展・確立することの一助になることを目的としています。

https://www.aspicjapan.org/event/award/17/index.html

株式会社SIG

株式会社SIG

by 導入事例

 

株式会社SIG

株式会社SIGは独立系IT企業として、様々な分野及び業種における情報システムや産業制御システムのようなシステム開発事業等に取り組んでいます。また、それらを支えるITインフラソリューション及びセキュリティなど幅広い分野でサービスを提供しています。

「Cloudbric WAF＋」の導入を検討したきっかけを教えてください。

Webサイトの構築や運営する方であれば、「WAF」という言葉を耳にしたことがあると思います。長引くコロナ禍で当社が運営するコーポレートサイトへのアクセスやお問い合わせが増加する中、Webサイトセキュリティの必要性を感じたこともあり、セキュリティ強化策として情報漏えいや脆弱性への対策としてWebアプリケーションレベルでのセキュリティ対策を最初にしておくべきだという意見も多く、WAFの導入を決定しました。

様々な選択肢がありましたが、他社と比べて費用が安く且つ性能の優れたWAFとして評価されている「Cloudbric WAF＋」を導入することになりました。無償トライアル期間中においても、実際の運用環境を想定して自社環境に合ったセキュリティ対策で運用してみることができましたし、非常に使いやすかったので、そのまま実導入に至りました。

「Cloudbric WAF＋」選定時、最も重視されたポイントを教えてください。

導入のハードルが低く、必要な機能を必要な分だけ利用できるところが最も気に入りました。どれだけ多くの機能を搭載しているかも重要かもしれませんが、自分が考える「良いWAF」とは、新種や亜種の脆弱性をどれだけ精度高く検出できるかが左右すると思います。そういうところでいうと、「Cloudbric WAF＋」を導入したのは最善の選択だったのではないかと思います。独自の「論理演算検知エンジン」を搭載して高い検知率を維持しながらも、Webサイトのトラフィック特性を学習する「特性学習AIエンジン」を用いて、最新の脆弱性にもいち早く対応できるということで、安心して任せることができました。

あとは費用面です。基本提供される機能だけでも十分で、追加費用を支払わなくともSSL証明書サービスなど様々なWebセキュリティ機能を利用できるので、無駄な支出を省くことができました。そして当社の場合、小規模のコーポレートサイトへのWAF導入であったため、プランによって受けられるサービスが異なるのではないかと多少心配な面もありました。しかし、利用プランに関係なく同じレベルの高いセキュリティを提供してもらえ、コストパフォーマンスの面で非常に満足しています。

「Cloudbric WAF＋」を利用した感想をお聞かせください。

よく考えてみると、個人情報や顧客情報、決済情報などを取り扱うサイトに対しては、Webアプリケーションの脆弱性対策としてWAFの導入が確かに効果的です。しかし、コーポレートサイトの場合、セキュリティ対策が比較的甘いケースが多く見受けられます。会員情報を扱っているわけでもないし、情報漏えいは心配ないということと、ECサイトや会員制サイトと比べてそんなに攻撃されることもないという認識がありますが、実際はそういうわけでもありません。Web改ざんであったり、お問い合わせフォームを利用した攻撃を行うなど様々なパターンで攻撃を仕掛けてくるため、コーポレートサイトに対しても細心の注意を払う必要があります。「Cloudbric WAF＋」導入したことによって、当社サイトがこんなに攻撃を受けているという注意喚起にも非常に役立っていると思います。

「Cloudbric WAF＋」の導入後、効果はございましたか。

検知モードの際に、当社WebサイトにアクセスしたIPアドレス情報を共有して頂きましたが、その中から2つのIPアドレスによる大量のアクセスが確認されたことが分かりました。すぐに例外処理をして大きな問題にはなりませんでしたが、今まではこのような攻撃を受けているという意識がなかったため、正直攻撃が収まったということを実感しているわけではありません。しかし、セキュリティへの意識を高めるきっかけになったと思いますし、「Cloudbric WAF＋」で明確に遮断されているという安心感もあります。

「Cloudbric WAF＋」を使用した際、最も気に入った機能を教えていただけますか。

セキュリティに詳しくない人にとっても、WAFを使ったことがない人にとっても、非常にシンプルで見やすく操作もしやすいところです。視覚的に飛び込んでくるダッシュボードなので、ダッシュボードにアクセスすると「Cloudbric WAF＋」で実際にブロックした攻撃回数がグラフで表示され、発信国情報や攻撃目的なども一目で分かるようになっています。また、ボタンを押すだけで簡単にIPアドレスを遮断できるなど操作も簡単に行えて便利でした。

また、海外製のサービスではありますが、サポート対応がしっかりしているのもメリットだと思います。WAFの設定変更についてメールでお問い合わせしたところ、迅速且つ丁寧な対応をして頂きました。

最後に一言お願い致します。

企業インフラのクラウド化により、今まで以上にクラウド型WAFのニーズが高まると思います。数え切れないほどたくさんのWAF製品が存在しますが、中でも「Cloudbric WAF＋」は競争力を十分備えた製品であると、個人的には確信しております。日本だけでも既に、7,000サイトを超える法人顧客に導入されていますが、それこそ、信頼できる確かな製品であるという何よりの証拠だといえるのではないでしょうか。WAF導入を検討される方なら、ぜひ参考にしてください。

株式会社ワールドスカイ

株式会社ワールドスカイ

by 導入事例

 

株式会社ワールドスカイ

株式会社ワールドスカイは、お客様が本当に必要なICT技術は何か、その技術のセキュリティリスクに問題は無いかを常に考え、研究し、最高のご提案を行えるように取り組んでいます。創業より、海外セキュリティ製品にこだわり、良い技術・製品・サービスを探してまいりました。海外の特性を活かし、日本独自の風習に合うようにコーディネイトすることにより、多くの企業様へ安心してご利用いただけるICT技術を導入させて頂いております。これからも「セキュリティを活かしたICTでお客様の課題解決」をモットーに、お客様の最高のパートナーになれるように日々精進いたします。

「Cloudbric WAF＋」の導入を検討したきっかけを教えてください。

弊社は、SI（システムインテグレーション）ビジネスを展開する企業として、Webアプリケーションへのセキュリティ対策としてコンサルティング、脆弱性診断などを提供しております。Webサイト上に大幅な追加・修正が生じた際は、脆弱性診断で対策を取る方法もありますが、金額面・恒久的な対策という側面を考慮した際、24/365で運用をサポートしてくれるサービス兼セキュリティ専門チームを活用することが効果的であるという判断に至り「Cloudbric WAF＋」を採択しました。実際に「Cloudbric WAF＋」を使用してみたところ、アプライアンスタイプのWAFに比べて初期費用や運用コストが非常に安く、予算を抑えることができました。運用面におきましても、弊社側で常にログを分析せずとも、脅威IPや最新の脅威データベースに基づいた対策をメーカ側で行っているため安心して利用できます。結果的に運用負荷の軽減にもつながっています。「Cloudbric WAF＋」は弊社で取り扱っている製品でもあるため、性能、さまざまなメリットについても詳細を把握していたため、金額面、機能面、運用面を考慮し、導入を決めました。

「Cloudbric WAF＋」選定時、最も重視されたポイントを教えてください。

実際に「Cloudbric WAF＋」をご利用いただいているお客様、セキュリティ関連でお付き合いのあるSI企業様などの評価は大事にしました。様々なWAFサービスがある中で、あるサービスは「知名度は高いが検知率が低い」といった声や、あるサービスでは「性能は良いが運用後のカスタマイズ費用が高い」など、それぞれのサービスには一長一短あることが判りました。弊社の場合セキュリティビジネスをしていく上でお客様視点からの声が直接聞けるので、そういう評価を重視しながら選定しました。

また、費用面でのメリットというところも気になるポイントでした。他社サービスの価格表と比較しながら、弊社のシステム環境と合わせて総合的に検討してみると、トータル的には他社より「Cloudbric WAF＋」の方が安くなるという結論に至りました。結局、他社の評価と費用面でのバランスというところが「Cloudbric WAF＋」を選ぶ決め手となったのではないかと思います。

「Cloudbric WAF＋」を利用した感想をお聞かせください。

「Cloudbric WAF＋」を導入すると、30日間検知モニタリングを行い、ログ分析の詳細や運用状況などをまとめたレポートを共有してもらえます。実際、不正アクセスではない管理者IPが不正ログとして検知されていたため例外処理をするなど、本格運用する前に自社環境に合わせてセキュリティポリシーを提案してもらい、カスタマイズできるところが印象的でした。他社の場合、例外処理やお客様に沿ったポリシー調整となるとそこに対する追加費用が発生するケースがありますが、「Cloudbric WAF＋」のサービスは、そのような部分がプランに含まれているので、そういう点がメリットではないかと思います。

デメリットとしては、やはり国産製品ではないため、国内においては、他社と比べて知名度が低めであることは少し残念だと思います。しかし、海外では世界中から数々の賞を受賞し、実際ご利用頂いているお客様にもそのセキュリティ技術力も相当認められているので信頼をおき利用しています。

「Cloudbric WAF＋」の導入後、効果はございましたか。

「Cloudbric WAF＋」の導入後、ダッシュボードでログの確認などが分かりやすく構成されているので非常に助かっています。担当者としてセキュリティは気にしなければいけませんが、どうしてもフロント部分やサービス部分をメインとして見るため、その部分の比重が高くなってしまう傾向があることも事実です。その点、ダッシュボードやレポートでサイバー攻撃や不正アクセスをひと目で把握できるため、現状を把握するまでの手間を省くことができたと思います。また、「Cloudbric WAF＋」はWAF機能だけでなく、無償SSLや基本的なDDoS攻撃対策など、プラスアルファ的なサービスも提供しているため、その他セキュリティ対策を導入する必要はなく、一元管理できるという点も管理者としては大きなメリットであると思います。

「Cloudbric WAF＋」を使用した際、最も気に入った機能を教えていただけますか。

ダッシュボードが見やすいところが「Cloudbric WAF＋」の大きなメリットだと考えています。ダッシュボードからは各種設定ができ、ユーザエクスペリエンスに相当気を使っていることが目に見てわかります。

「Cloudbric WAF＋」の導入を検討されているセキュリティ担当者様は、無償評価版を使用し、ダッシュボードから操作性を見てみるのは如何でしょうか。又は、無償評価版を申込みせずともクラウドブリックのホームページにて提供されるダッシュボードで実際に体験いただけるようです。

https://www.cloudbric.jp/free-trial/

あとは、サポート面がしっかりしていることだと思います。海外企業だとサポート面で日本語対応ができていないところも多く、どうしても不安が生じてしまうところもあります。しかし、クラウドブリックは日本法人があるため、サポート面において完全日本語で対応してくれるところ、そしてWebからも24/365できちんとと問い合わせ回答してくれるため、安心して利用できると思います。

最後に一言お願い致します。

「Cloudbric WAF＋」はグローバルで販売しているサービスで、現在95ヵ国の10万以上のレファレンス実績を上げています。ですので、最近だと世界中から収集した脅威インテリジェンス（Threat Intelligence）などを活用して、最新の脅威データベースにも対応していると思います。そして、機能改善とか、拡張というところも積極的に行っているところは、更なる製品の質の向上という観点から個人的に期待している部分でもあります。弊社としては、「Cloudbric WAF＋」のメリットとそういうところを含め、「セキュリティ専門家でなくても安心して使えるWAFサービス」としてお客様に積極的に提案していきたいと思います。WAF導入を検討されている担当者様なら、まず30日の無償トライアルからお気軽にご利用されることをご検討ください。

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株式会社不動産SHOP ナカジツ

by 導入事例

株式会社不動産SHOP ナカジツ

愛知・福岡・千葉に30店舗展開し、不動産仲介業（おうち探し館！）の他にリフォーム(Asobi-リノベ)、新築住宅(Asobi-創家(すみか))など幅広く手掛ける「ワンストップサービス」が特徴の総合不動産企業「不動産SHOPナカジツ」。
不動産業界の既存モデルにとらわれず、ユーザーファーストのサービスを展開し、中古住宅＋リノベーション事業においては全国3位の実績を誇るなど急成長を遂げている。

Cloudbric WAF＋の導入を検討したきっかけを教えてください。

ずいぶん前のことになりますが、DDoS攻撃を受けて社内システムがダウンしたことがありました。幸いなことに、大きな被害は発生していませんでした。しかし、いつ、どこから仕掛けてくるか全く予測のつかないDDoS攻撃の恐ろしさを改めて実感する瞬間であったし、ホームページやWebサーバーへのセキュリティ対策を見直すきっかけにもなったと思います。DDoS攻撃は、攻撃対象に大量のトラフィックを送り付けてサービスを停止させることが一般的ですが、だからといって全てのトラフィックを遮断してしまうと、正常なトラフィックまで遮断されサービスが利用できない状況が生じてしまいます。うちのホームページに訪ねてくださるお客様に迷惑をかけるわけにはいかないので、我々には異常のあるトラフィックをしっかり遮断し、正常なトラフィックのみを通すことのできる性能の高いセキュリティ対策が必要でした。それでWAFを含め総合的なWebセキュリティ対策を探し始めたのです。

Cloudbric WAF＋選定時、最も重視されたポイントを教えてください。

誤検知をなるべく起こしたくない、もし起こしたとしてもなるべく速く対応したい、運用面ではそういったところを重視しました。 弊社の場合、ホームページからいらっしゃるお客様が多く、ホームページに障害が起きたり、なんらかの理由でアクセスできなかったりするなど、ホームページが使えなくなる状況がそのまま利益にも関わってくるんです。また、検知率がどんなに高くても、誤検知がそれほど多ければ台無しになってしまうので、検出力を高い水準に維持しながら誤検知率を減少できる製品にしたいなと思いました。
WAFはシグネチャー型とロジックベース型と2種類を検討させて頂きまして、検知率、誤検知率など検知能力が優れているロジックベース型のCloudbric WAF＋に決定しました。海外の第三者機関から公認された結果などが非常に分かりやすく示されてあったので、そういうところが決め手になったのではないかと思います。あと、運用時に即時に対応できる仕組みになっていること、そして即対応してくれることもCloudbric WAF＋を選択した理由の一つです。

Cloudbric WAF＋を利用した感想をお聞かせください。

まず、弊社の場合Cloudbric WAF＋の導入において、WAF機能を最優先で考えたのですが、SSL証明書サービスや、基本的なDDoS対策、脅威IPや悪性ボットの遮断など、様々なWebセキュリティ対策を一緒に提供して頂き非常に良かったです。コストパフォーマンス的にも非常に大きなメリットではないかと思います。
Cloudbric WAF＋は導入後の約1ヶ月間、遮断モードで運用します。その期間に生成された検知ログをもとに、自社に合ったカスタマイズされたセキュリティポリシーを作成し、これからの運用に反映されるらしいです。実際、遮断モードで検知された約75,000件のログ情報など詳細レポートとして作成していただきました。そしてその情報をもとにセキュリティポリシーを提案して頂き、本当にうちに合ったセキュリティ対策で運用できることが印象的でした。

Cloudbric WAF＋の導入後、効果はございましたか。

導入後しばらくして、約7万件の攻撃が検知されて少し驚いた記憶があります。Cloudbric WAF＋の管理画面上でロシアを発信国としたIPによる不正アクセスが多数発見され、全て遮断することができました。そして、レポートを見て分かったことですが、国家別に例外処理を行わなかった2つのサイトが新たに確認でき、すぐに例外処理を行ったこともあります。今まで気づくことのできなかったセキュリティ的な穴を見つけて対処できるなど、少しずつセキュリティ対策のレベルを高められていると感じております。うちの場合、導入してそんなに 経っていないですが、導入の効果がすぐ目に見えて、大変満足しています。

Cloudbric WAF＋を使用した際、最も気に入った機能を教えていただけますか。

とりあえず、管理画面が相当使いやすくて見やすいです。国別にフィルタリングできたり、例外処理をこちら側でできたりすることがすごく便利でした。そして管理画面上でほぼ全ての操作ができることですかね。すぐに遮断したいってなったときに1回のクリックだけで処理できることは、使う側としてはすごく便利な機能の一つだと思います。
そしてレポート機能なんですが、攻撃の種類や詳細内容について、専門知識のない人でも理解できるように分かりやすく詳しく説明されているので常に参考にしています。

最後に一言お願い致します。

先にも言いましたが、ホームページからいらっしゃるお客様が多いこともあり、うちのWebサイト上で重要な資産情報やの個人情報などを扱っていることもあり、可能な限りの対策を取っていきたいです。先日、ログ情報を確認してみたんです。うちの場合基本日本とアメリカからのアクセスを許可しているのですが、検知結果を見たら結構ブロックされていて、ちゃんと検知できていると考えられます。基本的に運用面で安心してお任せできることは、Cloudbric WAF＋の一番のメリットではないかと思います。
また、不正侵入が減っているところで、本当にホームページにアクセスしてくれるお客様がログとして残ってきて、ちゃんとしたログが取れるようになって、アクセス経路の分析により経営戦略にも役に立ってくるかなと思います。