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スニッフィングとは、ネットワーク上の通信データを傍受し、個人情報や企業の機密情報などを不正に取得するサイバー攻撃の一種です。本記事では、スニッフィングの具体的な手口やリスク、効果的な対策方法について詳しく解説します。企業のセキュリティ担当者が、スニッフィングの脅威を理解し、適切な対策を講じるための情報を掲載していますので、ぜひ参考にしてください。

スニッフィングとは

スニッフィング（sniffing）とは、インターネット通信やローカルネットワークで送受信されるパケットを傍受・解析することで、通信内容や個人情報などを取得するサイバー攻撃の一種です。攻撃者はネットワークの脆弱性を悪用し、ユーザーのIDやパスワード、クレジットカード情報などの個人情報や企業の機密情報などを盗もうとします。

スニッフィングの主な手口

ここでは、スニッフィングの主な手口を2つ紹介します。

・パケットキャプチャ

パケットキャプチャとは、ネットワーク上を流れるデータ単位であるパケットを収集し、その内容を解析することです。この手口では、パケットキャプチャツールやLANアナライザ、ネットワークモニタといったツールや機器を用いることで、データをリアルタイムで収集・解析でき、個人情報や企業の機密情報などを不正に取得することが可能です。

本来、このようなツールや機器は、ネットワークの健全性や通信障害などを解消する目的で使われます。しかし、攻撃者に悪用されるとスニッフィングを助けるものとなります。

・偽アクセスポイントの設置

偽アクセスポイントの設置では、本物のWi-Fiアクセスポイントと同じ名前（SSID）を設定し、ユーザーをだまして接続させることで、ユーザーの個人情報などを取得するスニッフィング手法のひとつです。ユーザーが偽のWi-Fiに接続すると、リアルタイムでデータを傍受・解析され、ログイン情報や機密情報などが盗まれます。

スニッフィングによるリスク

ここでは、スニッフィングによって起こり得るリスクについて解説します。

・ユーザーIDやパスワードの漏えい

スニッフィングでは、主にユーザーIDやパスワードなどの個人情報が狙われます。攻撃者はこのような個人情報を利用し、勝手に商品を購入したり、不正送金や不正出金をしたりできます。また、パスワードを変更して、ユーザー本人がアクセスできなくさせることも可能です。そして、知人などに勝手にメールを送ったり、SNSや掲示板に悪意あるコメントを書いたりなど、本人になりすまして悪用するケースもあります。

・企業の機密情報の漏えい

企業では、顧客データや営業秘密、新製品の開発データなどがスニッフィングの標的となります。これらのデータが漏えいすると、企業は甚大なダメージを受ける可能性があります。

例えば、顧客データが漏えいすると、企業は顧客の信用を失い、ブランドイメージが低下するだけでなく、顧客への損害賠償などの金銭的リスクが発生するおそれがあります。また、営業秘密や新製品の開発データが流出すれば、競合他社に対する競争力が低下し、企業の市場ポジションが揺らぎかねません。いずれの場合も、企業は大きな経済的損害を被ることになります。

加えて、盗まれた情報が他のサイバー攻撃に利用されるリスクもあります。もしも企業の内部情報が悪用されれば、取引先や委託先など業務上つながりのある企業にまで被害が拡大するおそれがあります。

スニッフィングの対策方法

ここでは、スニッフィングの対策方法を3つ紹介します。

・SSL/TLSが使用されているサイトにだけアクセスする

スニッフィング対策として有効な方法のひとつが、SSL/TLSが使われて、通信が暗号化されているWebサイトやアプリケーションだけを使用することです。SSL（Secure Sockets Layer）およびTLS（Transport Layer Security）は、インターネット上のデータ通信を保護するためのプロトコルであり、データの暗号化と認証を提供します。

通信が暗号化されていれば、第三者がデータを傍受したとしても、内容を解読することは困難で、ユーザーIDやパスワード、クレジットカード情報などの個人情報を保護できます。

SSL/TLSに対応しているサイトはURLが「https」で始まり、URLが「http」で始まるサイトは、SSL/TLSに対応していません。また、SSL/TLSに対応しているサイトは、ブラウザーのアドレスバーに鍵マークが表示されています。そのため、初めてのサイトにアクセスする際は、「https」とアドレスバーの鍵マークを確認し、信頼性の高い通信を行っているサイトのみにアクセスすることが大切です。

・暗号化されたWi-Fiのみ使用する

暗号化されたWi-Fiネットワークを使用することも有効な対策です。具体的には、WPA（Wi-Fi Protected Access）、WPA2、 WPA3といった暗号化方式で、特にWPA3は、最新の強力な暗号化方式のため、スニッフィングのリスクを大幅に低減できます。

一方、公共のWi-Fiの多くは暗号化されておらず、スニッフィング攻撃のターゲットとしてよく狙われます。やむを得ず公共のWi-Fiを使用する場合は、VPN（仮想プライベートネットワーク）を利用して通信を保護することをおすすめします。VPNを経由することで、インターネット通信を暗号化し、第三者による通信の傍受を防げます。

・セキュリティソフトウェアを導入する

スニッフィングによる不正なアクセスや通信内容の傍受を防ぐためには、セキュリティソフトウェアを導入することも重要です。最新のセキュリティソフトウェアを導入することで、リアルタイムでネットワーク上の通信を監視でき、異常な活動を検知・ブロックしてくれます。

例えば、Webサイトを含むアプリケーションの保護に特化したWAF（Web Application Firewall）などが有効です。WAFを導入することで、スニッフィングを含むさまざまなサイバー攻撃からシステムを保護できます。特に「Cloudbric WAF+（クラウドブリック・ワフプラス）」なら、クラウド経由のため、ソフトウェアを調達する必要がなく、セキュリティ担当者がいない場合でも簡単に導入が可能です。

クラウド型WAFサービス「Cloudbric WAF+」

まとめ

スニッフィングとは、ネットワーク上の通信データを傍受し、個人情報や機密情報などを不正入手する手法です。スニッフィングによる個人情報や企業の機密情報の漏えいを防ぐためには、SSL/TLSが使用されているサイトにだけアクセスする、暗号化されたWi-Fiのみ使用するといった対策が有効です。また、スニッフィングをはじめとするサイバー攻撃から企業のシステムを守るためには、WAFなど最新のセキュリティソフトウェアを導入することも重要です。

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企業を狙うサイバー攻撃は日々進化しており、攻撃を防止するセキュリティ対策の実施が急務です。そこで本記事では、情報システム担当者の方など企業のセキュリティ対策を知りたい方に、日本企業が狙われたサイバー攻撃の被害事例を紹介しながら、サイバー犯罪の最新動向について解説します。併せて、事前の対策として有効な方法やおすすめのツールも紹介するので、自社での対策にお役立てください。

関連記事：2023年のサイバー攻撃における代表的な事例や被害額まとめ

サイバー攻撃とは

サイバー攻撃とは、ネットワークやコンピュータシステムを攻撃し、データの窃取・改ざん・破壊・漏えい、セキュリティソフトの無効化などを目的とする犯罪です。攻撃者のターゲットは、主に企業や政府機関です。機密情報の窃取や身代金の要求、政治・社会的な目的、個人的な復讐、承認欲求を満たすためなどさまざまな動機で狙います。

以下が代表的なサイバー攻撃の種類です。

• マルウェア
• フィッシング
• ランサムウェア
• サービス拒否（DoS/DDoS）攻撃
• ゼロデイ攻撃

【2024年】国内のサイバー攻撃の被害事例4選

サイバー攻撃の被害は、日本企業でも発生しています。以下は、2024年の被害事例です。

・大手総合エンターテインメント企業がサイバー攻撃で36億円の特別損失

この事例では、攻撃者はランサムウェアなどの方法で、約1.5テラバイトのデータを窃取しました。その結果、25万人以上の個人情報や社内文書、社外との契約書などの情報が漏えいし、攻撃者は一部をダークウェブ上で公開しています。この企業では、サイバー攻撃により、オフィシャルサイト、動画配信サイト、ECサイトなどが一時的に閲覧不可となり、書籍の物流システムや編集業務にも支障が生じました。この被害による特別損失は24億円と発表されています。

・大手スーパーマーケットがランサムウェア被害で社内の全ネットワークが遮断

大手スーパーマーケットでは、グループ会社を含む社内サーバーがランサムウェア攻撃を受け、一部のデータが暗号化されました。攻撃者は、VPN装置を狙いサーバーに侵入したものとみられています。この企業では、被害拡大防止のため全ネットワークを遮断し、社内外のネットワークがすべて停止しました。そのため売上や仕入れのデータ登録ができなくなり、従業員の勤怠管理、給与計算、請求書発行などの業務にも支障をきたしました。

・大型総合病院が不正アクセスで診療記録の一部が暗号化

ある大型総合病院では、ランサムウェアによる不正アクセスでサイバー攻撃を受け、病院の画像管理サーバーに保存されていた診療記録の一部が暗号化される被害が発生しました。そのため、病院は救急や一般外来の受け入れを制限し、紙カルテを使用しての診療をせざるを得ない状況となりました。病院には攻撃者から身代金の要求があったものの、身代金は支払わずシステムの再構築を行い、復旧させています。

・保育サービス企業がランサムウェア攻撃でデータが暗号化

保育サービスを展開するある企業では、社内サーバーが不正アクセスされ、個人情報や企業情報を含む可能性があるデータが暗号化される被害を受けました。この企業には複数の地方自治体が事業を委託しており、委託先施設も情報漏えいの可能性があると発表するなど、影響が多方面に及びました。同社は影響の範囲や原因の特定などの調査を継続しています。

サイバー攻撃の最新動向

サイバー攻撃は日々進化しており、攻撃による被害を防止するには、最新の動向や手口を把握する必要があります。

・サイバー攻撃数は増加傾向にある

近年、サイバー攻撃の件数は世界的に増加しています。国立研究開発法人情報通信研究機構の「NICTER観測レポート2023」では、サイバー攻撃関連通信が前年より18％増加したという結果が公表されました。

参照元：国立研究開発法人情報通信研究機構「NICTER観測レポート2023の公開」

また、チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社の調査では、2024年第3四半期に1組織当たりが受けたサイバー攻撃数は、平均で1,876件という結果が出ています。この件数は過去最高件数です。2023年の同時期と比べると75%アップ、2024年第2四半期比では15%アップしています。

参照元：チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社「チェック・ポイント・リサーチ、2024年第3四半期に世界中でサイバー攻撃が75%急増し、過去最高を記録したことを確認」

・サイバー攻撃の年間被害金額

IBMの調査によると、日本企業42社が2024年2月までの1年間に受けたサイバー攻撃の平均被害額は、過去最多の約6億円でした。

参照元：IBM「2024年データ侵害のコストに関する調査」

産経新聞「サイバー攻撃による企業の被害は平均7億円で過去最多　IBM調査」

警察庁の「令和6年上半期におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について」によると、2024年上半期のインターネットバンキングの不正送金被害は約24億4,000万円、フィッシング詐欺報告件数は63万3,089件です。また、同期に起きたランサムウェア攻撃の件数は114件、暗号化せずデータを窃取し身代金を要求するノーウェアランサムウェア攻撃は14件です。ランサムウェア攻撃の感染経路の約8割は、外部からのネットワーク経由であることもわかっています。

参照元：警察庁サイバー警察局 「令和６年上半期におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について」
p.2、p.7、p.36

サイバー攻撃は事前の対策が重要

サイバー攻撃の多くは、システムの脆弱性や人的ミスを狙っています。特に、フィッシング攻撃やソーシャルエンジニアリングといった手法は、従業員の知識不足や不注意を利用して行われます。そのため、従業員への教育はサイバー攻撃への対策として極めて重要です。

基本的なセキュリティ知識や攻撃の手口を共有するとともに、疑似メールを用いた実践的な訓練を行うなどして対応力を高める必要があります。パスワード管理やデータの取り扱いに関するルールを明確にし、徹底して守るよう促すことも必要です。このような教育を通じて、全社的にセキュリティ意識の向上を図りましょう。

・セキュリティツールはWAFの導入がおすすめ

サイバー攻撃を防ぐには、セキュリティツールの導入も必須です。特におすすめなのがWAF（Webアプリケーションファイアウォール）です。
WAFはWebアプリケーション層で動作し、不正なHTTP/HTTPSリクエストを監視・制御して、サイバー攻撃からシステムを守ります。ファイアウォールやIDS/IPS、次世代ファイアウォール、UTMといった従来の対策では防御できない領域をカバーし、企業のWebビジネスを保護することが可能です。

中でもCloudbric WAF＋（クラウドリック・ワフプラス）は、社内にセキュリティ担当者がいなくとも運用しやすいため、おすすめです。
Cloudbric WAF＋は、企業に必須のセキュリティ機能として、以下の5つを搭載しています。

• WAFサービス
• DDoS攻撃対策サービス
• SSL証明書サービス
• 脅威IP遮断サービス
• 悪性ボット遮断サービス

日本を含む数カ国で、攻撃検知の方法やAIに関する特許を取得した高度なセキュリティツールです。

Cloudbric WAF＋

まとめ

サイバー攻撃の事例は、近年世界的に増加しています。システムの脆弱性などを狙い、ランサムウェア攻撃などで企業に多大な損失を与えます。そこで、高度なセキュリティレベルを保ち、攻撃を予防するツールの導入が必要です。特に、Cloudbric WAF＋は社内に専門的な知識をもつ人材がいなくても高度なセキュリティ対策を構築できるため、導入の検討をおすすめします。

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現代は情報通信技術が加速度的に進歩・発展しており、それに伴ってサイバー攻撃も多様化かつ巧妙化する傾向にあります。特にクラウドサービスやWebアプリケーションを積極的に活用している企業の場合、パスワードリスト攻撃に対する注意が必要です。本記事では、パスワードリスト攻撃の基礎知識について解説します。パスワードリスト攻撃によって起こりうる被害や対策方法なども紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

パスワードリスト攻撃とは

パスワードリスト攻撃とは、第三者が不正な手段でIDやパスワードを入手し、本人になりすましてログインするサイバー攻撃です。攻撃者がIDやパスワードを不正に入手する方法は多岐にわたります。例として挙げられるのは、正規のサービスを装ってIDやパスワードを入力させるフィッシングメール、キーボードの入力情報を記録するキーロガーを介したデータの窃取、またはパスワードを総当たりで解読するブルートフォース攻撃などです。

また、組織内部の人間による意図的なデータの流出や、ヒューマンエラーによる情報漏えいなどもパスワードリスト攻撃の起点になり得ます。パスワードリスト攻撃は正規のユーザーが実際に使用しているID・パスワードを悪用してログインするため、不正アクセスとして検知しにくい傾向にあります。同じパスワードを使い回している場合、別のサービスにまで被害が拡大する点もパスワードリスト攻撃の特徴です。

パスワードリスト攻撃によって起こりうる被害

パスワードリスト攻撃の標的となった場合、想定される被害として以下の3つが挙げられます。

・SNSのアカウントが乗っ取られる

パスワードリスト攻撃によってIDやパスワードを窃取された場合、なりすましによるSNSアカウントへの不正なログインが可能です。攻撃者はそのアカウントを利用して持ち主が意図しない内容を不正に投稿できるため、フォロワーに誤解を与えてしまう可能性があります。

また、不正にログインしたアカウントをスパムの起点として悪用されるケースも珍しくありません。企業の公式アカウントが乗っ取られた場合、ブランドイメージの失墜につながるのはもちろん、正規のアカウントを装った詐欺行為に利用されるリスクが懸念されます。

・個人情報・機密情報が漏えいする

パスワードリスト攻撃によって想定される被害のひとつが機密情報の漏えいです。近年ではクラウドコンピューティングの普及に伴い、基幹業務を統合的に管理するERPや、顧客関係を一元管理するCRMをクラウド環境で運用する企業が少なくありません。

第三者にIDやパスワードを悪用されると、従業員の個人情報や顧客情報、あるいは製品開発情報や財務情報といった機密度の高いデータを盗み出される可能性があります。こうした機密性が流出した場合、企業の信頼性が損なわれるだけでなく、多額の賠償責任を負うことも考えられます。

・クレジットカードを不正利用される

パスワードリスト攻撃によって、クレジットカードの不正利用も起こりえます。たとえばECサイトにはユーザーの氏名や住所、電話番号、メールアドレス、さらにはクレジットカード情報など、さまざまな重要データが保存されています。

パスワードリスト攻撃によってECサイトに不正ログインされた場合、攻撃者は登録されているクレジットカード情報を盗み出し、ユーザーになりすまして商品やサービスを購入することが可能です。また、窃取したクレジットカード情報を違法賭博や不正取引などに悪用される可能性もあります。

パスワードリスト攻撃の対策方法

パスワードリスト攻撃から情報を保護するためには、以下に挙げる5つの対策を意識することが大切です。

・複雑なパスワードを設定する

パスワードリスト攻撃を防止する基本的な対策はパスワードの複雑化です。単純なパスワードは簡単に推測されるため、英字や数字を組み合わせるのはもちろん、大文字や小文字、記号などを含めること、そして文字列に意味をもたせないことで情報窃取のリスクを軽減できます。また、パスワードの長さも重要な要素であり、一般的には12文字以上のパスワード設定が推奨されます。

・ID・パスワードを使い回さない

複数のサービスでID・パスワードを使い回している場合、ひとつのサービスで情報が漏えいすると、他のサービスにも不正アクセスされるリスクが高まります。IDとパスワードの使い回しはパスワードリスト攻撃の大きなリスク要因となるため、サービスごとに設定するパスワードを変更することが重要です。なお、パスワード管理ツールを利用することで、複数のパスワードを安全かつ効率的に管理できます。

・多要素認証を使用する

多要素認証とは、2つ以上の認証要素を組み合わせてユーザーの真正性を確認する認証方式です。たとえばID・パスワードだけでなく、スマートフォンを介した認証コード、あるいは指紋や網膜などの生体認証を取り入れることで強固なセキュリティを担保できます。仮にIDやパスワードを窃取されたとしても、他の認証要素を突破しなければログインできないため、パスワードリスト攻撃に対する強力な防御手段となります。

・脆弱性診断を実施する

脆弱性診断とは、専用のツールなどを使用し、サーバーやネットワーク、データベースなどに内在する脆弱性をスキャンするプロセスです。ITシステムやアプリケーション全体を網羅的に検査し、サイバー攻撃の起点になり得るセキュリティホールを特定します。定期的に脆弱性診断を実施し、発見されたセキュリティホールにパッチを適用することで強固なセキュリティレベルを維持できます。

・WAFを利用する

WAF（Web Application Firewall）は、アプリケーション層へのサイバー攻撃を防止するシステムです。Webアプリケーションはクライアントの要求に対して動的に応答する仕組みであり、不正なSQLコマンドの実行で情報を窃取される脆弱性が存在します。WAFはリクエストを検査して異常なパターンや入力を検知したり、特定のIPアドレスからの大量アクセスをブロックしたりできるため、アプリケーション層の脆弱性を狙うさまざまなサイバー攻撃を防止できます。

パスワードリスト攻撃を防ぐなら「Cloudbric WAF+（クラウドブリック・ワフプラス）」がおすすめ

「Cloudbric WAF+」は、Webアプリケーションを基盤とするシステムの脆弱性を保護し、不正アクセスやマルウェアなどのサイバー攻撃を遮断するセキュリティサービスです。Webトラフィック特性学習AIエンジンと論理演算（ロジック）検知エンジンを搭載しており、高度なサイバー攻撃も遮断できます。

また、セキュリティエキスパートのマネージドサービスがついているため、セキュリティ専門家がいなくても簡単に導入・運用できる点が大きなメリットです。パスワードリスト攻撃を含むサイバー攻撃から情報資産を保護するためにも、「Cloudbric WAF+」の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

（参照：Cloudbric WAF+）

まとめ

パスワードリスト攻撃は第三者がIDやパスワードを不正に入手し、本人になりすましてログインするサイバー攻撃です。パスワードリスト攻撃の標的となった場合、SNSアカウントの乗っ取りや機密情報の漏えい、クレジットカードの不正利用といった被害が起こりえます。パスワードリスト攻撃による被害を防止するためには、複雑なパスワードを設定して使い回しを避け、定期的な脆弱性診断を実施するとともに、WAFのようなセキュリティソリューションを活用することが大切です。

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インターネットやスマートフォンが欠かせない現代で、ハッキングによる被害はどの企業にとっても他人事ではありません。情報漏えいや業務妨害などの被害を防ぐには、攻撃の仕組みと対策を知っておくことが大切です。この記事では、代表的なハッキング手法や被害の実例、そして今からできる具体的な対策について解説します。

ハッキングとは?

ハッキングとは、コンピュータやスマートフォン、ネットワークなどの機器に対して、高度なITスキルを持つハッカーが不正にアクセスし、情報の盗難やシステムの破壊、業務妨害などを行う行為を指します。

多くの場合、犯罪目的で実行され、企業への攻撃にとどまらず、国家によるスパイ活動や経済的利益を狙った標的型攻撃（APT）にも悪用されており、サイバーセキュリティの脅威として国際的に問題視されています。

ハッカーの種類

ハッカーは大きく分けて2種類あり、悪意を持って攻撃を仕掛ける「クラッカー」と、セキュリティ向上を目的に活動する「ホワイトハッカー」が存在します。

ホワイトハッカーはマルウェアの解析や脆弱性の発見などで貢献しており、近年その重要性が高まっています。日本でも情報通信研究機構（NICT）が「ナショナルサイバートレーニングセンター」を設立するなど、優秀なセキュリティ人材の育成に力を入れています。

スマホでもハッキングは起こる？

実は、スマートフォンもハッキングの対象になっていることをご存じでしょうか。

これまでは主に企業のパソコンやサーバーが狙われていましたが、近年はスマートフォンへの攻撃も増加しています。社用スマートフォンで不審なメールのリンクを開いたり、悪意のあるアプリをダウンロードしたりすることでマルウェアに感染し、社内システムから個人情報や決済情報が盗まれるケースも報告されています。

スマートフォンの動作が重くなったり、バッテリーの減りが異常に早くなったり、不審なアプリが勝手にインストールされたりする場合は、ウイルス対策ソフトによるフルスキャンを行い、スマートフォンの状況を確認することをおすすめします。

ハッキングの主な手口

ここでは、ハッキングでよく利用される手口について紹介します。

ブルートフォース攻撃（総当たり攻撃）

ブルートフォース攻撃とは、パスワードや暗証番号などの認証情報を割り出すために、考えられるすべての文字列の組み合わせを一つずつ試すハッキング手法です。古くから存在する手法ですが、近年はコンピューターの処理能力が向上したことで、短時間に膨大な回数の試行が可能になっています。

このような攻撃に対抗するため、サービス事業者の多くは、大文字・小文字・数字・記号を組み合わせた、より複雑で解読されにくいパスワードの使用を推奨しています。

ゼロデイ攻撃

ゼロデイ攻撃とは、OSやソフトウェアに存在する脆弱性が発見された直後、修正プログラム（パッチ）が提供・適用される前のタイミングを狙って行われるハッキング手法です。

脆弱性は設計ミスやプログラムの不具合などによって発生し、放置すると情報漏えいや乗っ取りなど、深刻な被害につながる可能性があります。パッチの適用を後回しにしている個人や企業は特に攻撃の標的となりやすいため、迅速な対策が強く求められます。

マルウェア

マルウェアとは、ユーザーに損害を与える目的で作られた悪意のあるソフトウェアの総称です。ウイルス、スパイウェア、ランサムウェアなど、さまざまな種類が存在し、パソコンだけでなく、スマートフォンやタブレットも標的となります。

見た目では通常のアプリと見分けがつきにくく、気づかないうちに感染して、ハッキングやデータの破壊、迷惑メールの送信などが自動的に行われる危険性があります。

ハッキングによる被害事例

ハッキングによる被害について、過去にどのような事例があったのでしょうか。ここでは２つの事例を紹介します。

事例１｜国内大手ゲーム開発会社で発生した不正アクセス

国内の大手ゲーム開発会社で、第三者による不正アクセスを受け、開発中のデータが外部に漏えいする被害が発生しました。この事案では、ハッキングにより社内システムが侵害され、機密性の高い情報が流出した可能性があることから、セキュリティ対策の重要性が改めて注目されました。

事例２｜海外ゲーム制作会社でデータ漏えい

海外のゲーム制作会社がサイバー攻撃を受け、大量の機密情報が外部に漏えいする被害が発生しました。この事案では、ランサムウェアを用いたハッキングにより、開発中のデータや社内の重要ファイルが不正に取得されたと見られており、企業におけるセキュリティ体制の見直しと対策強化の必要性が改めて認識される結果となりました。

ハッキングへの対策とは

ここまでハッキングについて紹介してきましたが、実際に被害に合わないようにするにはどのような対策を行うとよいのでしょうか。ここでは4つの方法について紹介します。 

不審なメールやWebサイトを開かない

不審なメールの添付ファイルを開いたり、記載されたリンクをクリックしたことが原因で、マルウェアに感染し、ハッキング被害を受けるケースが非常に多く報告されています。差出人に見覚えがなかったり、文面に違和感があったりするメールに含まれるファイルやURLには決して触れず、迷わず削除するようにしましょう。

万が一開いてしまった場合は、自分で対処しようとしたり隠したりせず、速やかに社内の情報システム部門に報告し、その指示に従うようにしましょう。その報告によって、社内のITセキュリティを守ることにつながるかもしれません。

セキュリティソフトの導入

企業のシステムやネットワークをサイバー攻撃から守るためには、信頼性の高いセキュリティソフトの導入が重要です。多くの製品は、マルウェアや標的型攻撃、ゼロデイ攻撃など多様な手法に対応しており、最新の脅威にも柔軟に対処できます。WAFによるWebアプリケーションの保護や、IPSによる不正アクセスの検知・通知機能を備えた製品も多く、多層防御の観点からも有効です。

どの製品を導入すべきか判断が難しい場合は、ICTインフラの一部または全体を外部の専門業者に委託する「マネージドサービス」の活用も検討すべき選択肢です。

セキュリティパッチの迅速な適用

ゼロデイ攻撃などのサイバー脅威に備えるうえで、もっとも有効な対策のひとつが、セキュリティパッチを迅速に適用することです。これにより、ソフトウェアやシステムに存在する脆弱性を早期に修正し、外部からの攻撃リスクを大幅に低減できます。

複数のシステムを運用しており、パッチの管理が煩雑になっている場合には、「パッチ管理ツール」を導入して一元的に管理することで、適用状況の可視化や対応漏れの防止につながり、組織全体のセキュリティレベルを向上させることが可能です。

従業員教育の実施

企業がサイバー攻撃から組織を守るためには、技術的な対策に加えて、従業員のセキュリティ意識を高める教育の実施も極めて重要です。知識や意識が不十分なままだと、攻撃に気づかず対応が遅れ、被害が拡大するリスクがあります。

そのため、社内研修を定期的に実施し、情報リテラシーや初動対応力を強化することが重要です。こうした取り組みにより、攻撃の早期発見と迅速な対応が可能となり、結果として企業全体のリスク管理能力の向上につながります。

ハッキングへの対策におすすめなセキュリティサービス「Cloudbric WAF+」

ハッキング対策としてWAFの導入を検討している方におすすめなのが、「Cloudbric WAF+」です。

Cloudbric WAF+は、Web上の不審なトラフィックを自動で検知・遮断し、SQLインジェクション、XSS、CSRF、ゼロデイ攻撃など、さまざまなサイバー攻撃からWebアプリケーションを保護します。

クラウド型で手軽に導入できるため、企業のセキュリティ強化を実現する有効なソリューションとして、多くの企業に選ばれています。「Cloudbric WAF+」については以下のページで詳しく解説していますので、ぜひご参照ください。

クラウド型WAFサービス「Cloudbric WAF+」

まとめ

ハッキングの脅威は日々進化しており、個人も企業も油断はできません。重要なのは、危険を理解したうえで、具体的な行動を取ることです。メールの扱い方からシステム更新、セキュリティツールの活用まで、基本的な対策を地道に続けることが、被害を防ぐ最大の鍵になります。

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サイバー攻撃は年々巧妙化しており、企業にとって深刻な脅威となっています。情報漏えいやシステム停止など、その被害は計り知れません。また、攻撃を受けたことに気づくのが遅く、被害が拡大してしまうケースも見られます。

そこで本記事では、サイバー攻撃のリアルタイム可視化を実現するツールと、クラウド型WAFについて紹介します。これらのツールを活用することで、攻撃の早期発見・早期対応が可能になり、被害を最小限に抑えることが可能です。

サイバー攻撃の状況をリアルタイムで知る必要性

サイバー攻撃とは、インターネットを介してコンピュータシステムやネットワークに不正侵入し、情報を窃取したり、システムを破壊したり、乗っ取ったりする犯罪行為のことです。代表的な攻撃方法としては、以下のようなものがあります。

• DDoS（Distributed Denial of Service）攻撃：大量のデータを送りつけることで、サーバーやネットワークをダウンさせる攻撃
• マルウェア攻撃：ウイルスやワームなどの悪意あるプログラムを仕込んで、システムを乗っ取る攻撃
• ボットネット：不正にハッキングされた多数のコンピュータを遠隔操作し、攻撃を実行するネットワーク

従来のセキュリティ対策では、攻撃を受けたあとにログを分析して、被害状況を把握するケースが一般的でした。しかし、巧妙な攻撃の場合、ログだけでは攻撃の全容を把握することが難しく、被害が拡大してしまう可能性があります。そこで重要となるのが、サイバー攻撃の状況をリアルタイムで可視化することです。

可視化ツールを活用することで、攻撃の種別やターゲットとなっている国・地域を把握し、的確な対策を講じることが可能です。また、脅威の状況を視覚的にわかりやすく表示することで、一般の社員への注意喚起にも役立ちます。

以下の記事で、サイバー攻撃について詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

2023年のサイバー攻撃における代表的な事例や被害額まとめ

サイバー攻撃をリアルタイムで見る可視化ツール

リアルタイム可視化ツールには、さまざまな種類があります。代表的な種類としては、以下のようなものがあります。

・NICTER Atlas

NICTER Atlasは、国立研究開発法人 情報通信研究機構（NICT）が開発・提供する、ダークネットにおけるサイバー攻撃の状況をリアルタイムで可視化できるツールです。ダークネットとは、一般のインターネットユーザーからアクセスできない、匿名性の高いネットワークのことを指します。

NICTER Atlasでは、攻撃の状況をリアルタイムで可視化し、世界地図上でアニメーションとして表示することで、攻撃の動きを直感的に理解できます。利用者は攻撃の発生源、規模、対象、使用された手法など、さまざまな視点から分析を行うことが可能です。これにより、セキュリティやネットワーク管理の専門家は、迅速かつ効果的な対応を行うための貴重な情報を得られます。

https://www.nicter.jp/atlas

・Digital Attack Map

Digital Attack Mapは、Google IdeasとArbor Networksが共同で開発・運営している、世界中のDDoS攻撃のリアルタイムデータを可視化したツールです。

Digital Attack Mapは、世界中のリアルタイムのDDoS攻撃を地図上で視覚化し、具体的な攻撃の開始時間、終了時間、攻撃の種類、および標的となった組織に関する情報を詳細に分析できます。また、特定の国や地域の攻撃状況を把握し、地域ごとのセキュリティ対策の評価に役立ちます。

https://www.digitalattackmap.com/

・CYBERTHREAT REAL-TIME MAP

CYBERTHREAT REAL-TIME MAPは、ロシアのセキュリティ企業であるKaspersky Labが運営するツールです。このツールでは、世界中でカスペルスキー製品によって検知されたサイバー攻撃を、リアルタイムで地図上に色分けして表示します。利用者は直感的に、どの国で、どんな種類の攻撃が行われているかを把握できます。また、国ごとに本日のサイバー攻撃のランキングを確認でき、過去1週間と過去1ヵ月の期間で全地域と国別の攻撃検知数や種類を比較・分析することも可能です。

https://cybermap.kaspersky.com/ja

・IBM X-Force Exchange

IBM X-Force Exchangeは、IBMが運営するセキュリティ情報共有プラットフォームです。このプラットフォームでは、最新の世界中のセキュリティ脅威をダッシュボード上に表示し、その情報を共有・調査し、ほかのチームと協力して対処できます。IBMの研究に基づいた情報を活用することで、セキュリティ対策を強化し、サイバー攻撃や問題が発生した際に迅速に対応することが可能です。

https://exchange.xforce.ibmcloud.com/activity/map

・Cloudbric Labs

毎日更新される脅威情報リストが見られるCloudbric LabsというWebサイトもあります。このサイトのThreat DBでは、56カ国65万あまりのサイトから収集された悪意のあるIPアドレスのリストを確認できます。また、ハッカーのウォレットアドレスやフィッシングサイトのURLもチェックできます。このデータベースに情報を提供したユーザーは、Cloudbricのセキュリティアナリストによる検証後、CLBKトークンを報酬として受け取れます。これらの脅威データをシステムに統合するためのAPIも提供され、セキュリティ対策を強化できます。

https://labs.cloudbric.com/threatdb/view#tab1

・クラウド型WAF：Cloudbric WAF+

サイバー攻撃をリアルタイムで監視する方法として、クラウド型WAFを利用する方法もあります。クラウド型WAFは、インターネットを通じて提供されるWebアプリケーションファイアウォールで、Webアプリケーションをサイバー攻撃から守ります。

Cloudbric WAF+を導入すると、Webトラフィックや攻撃の状況をリアルタイムに確認できるダッシュボードが利用可能です。このダッシュボードでは、国別攻撃現況、Webサイト訪問者数、攻撃者のIPアドレス、攻撃の種類、攻撃件数などを確認でき、企業はセキュリティ状況を常に把握し、迅速に対応できます。

クラウド型WAFなら「Cloudbric WAF+」

クラウド型WAFを選ぶなら「Cloudbric WAF+」がおすすめです。セキュリティの専門家が社内にいなくても運用できるため、企業にとって導入が容易です。

Cloudbric WAF+は、悪性ボットの遮断、DDoS攻撃対策、脅威IPの遮断など、多様なセキュリティサービスを提供しています。これにより、企業は高度なセキュリティ対策を実現し、サイバー攻撃からWebアプリケーションを効果的に保護できます。また、リアルタイムでの監視や迅速な対応が可能となり、セキュリティ運用の効率化が図れます。

クラウド型WAFサービス「Cloudbric WAF+」

まとめ

サイバー攻撃の脅威は日々増しており、従来のセキュリティ対策だけではもはや不十分です。可視化ツールとクラウドWAFを導入することで、リアルタイムでの攻撃状況把握と迅速な対応が可能になり、Webアプリケーションをより安全に保護できます。これらのツールを活用し、企業の情報資産を確実に守りましょう。

▼WAFをはじめとする多彩な機能がひとつに。企業向けWebセキュリティ対策なら「Cloudbirc WAF+」

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