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出張の最中、目まぐるしく忙しい中で会社のサーバに保管された文書を急に確認しなければならない時、あなたならどうしますか。普通、企業ネットワークは専用サーバまたは閉域網で構築されており外部からの接近を防いでいますが、VPNを利用すると会社のネットワークに接続できるようになります。一般的にVPNは安全で簡単だと思われがちですが、本当にそうなのでしょうか。今回はVPNの使用例と、その脆弱性についてお届けします。

なぜ多くの人がVPNを使っているのか

VPNとは Virtual Private Network の略字であり、暗号化やプロトコールなどを通じネットワーク上に仮想の通路を設け機密を守る技術です。通信過程でセキュリティを維持する必要があるときによく使われています。また、「働き方改革」の一環でテレワークが幅広く進められるにつれ、さらに注目されてもいます。それでは、VPNがどの様な状況で使われているのかを見ていきましょう。

海外出張しているとき

海外出張の際には、業務のため使わざるを得ないサイトに接続できない状況が頻繁に起こります。例えば中国ではグーグルに接続できませんが、これは国家別に接続が許可されていないサイトが存在するからです。業務を行うにおいて大きな障害となりますが、VPNを使うことによって遮断されたサイトに接続することができます。

無料Wi-fiを利用しているとき

公衆無線LANなど、無料Wi-fiの場合、暗号化などのセキュリティ対策が施されていない場合が頻繁に見かけられます。これは、利用者の情報が無防備に露出されることが多い、と同じ意味です。実際、無料Wi-fiの利用者を狙ったサイバー攻撃も数多く報告されています。VPNを利用すると通信経路全体を暗号化でき、情報の露出を防ぐことができます。

外部から社内ネットワークに接続するとき

数々の企業が社員の社内ネットワーク接続のため、ビジネス用VPNを使用しています。社内ネットワークをインターネットで構築しながらも、指定されたVPNを利用する者のみが接続できるようにする形です。専用回線でネットワークを構築する方式に比べコストを抑えながらも、一定レベルのセキュリティを維持する事が可能になります。
しかし、よく考えてみたら、このような事例は全て「VPNを利用すれば安全が保障される」という前提で行われています。VPNは果たして本当に安全だと言えるのでしょうか。

VPNとて必ず安全なわけじゃない

残念ながら、VPNを利用するとしても必ず安全が保障されるわけではありません。VPNにも脆弱性が存在するのです。例えば、2020年に発生した「三菱電機に対するサイバー攻撃」事件では、VPN装置がハッキングされたことが事件の始まりでした。

三菱電機へのサイバー攻撃、VPN装置にハッキングか
2020年5月2日
三菱電機への大規模なサイバー攻撃で、不正アクセスの起点が「仮想プライベートネットワーク（VPN）」と呼ばれる通信機器へのハッキングだった可能性が高いことが複数の関係者への取材で分かった。ネットワークに侵入した中国系ハッカー集団「BlackTech（ブラックテック）」が、防衛に関する機密や個人情報を流出させたとされる。…
同社の複数の関係者によると、中国拠点のPCで外部との不審な通信がないか調べたところ、中国国内にあるデータセンターに設置されたVPN装置に不正アクセスの痕跡が見つかったという。装置は中国など海外の拠点と日本の拠点をネット回線を介して互いにつなげる役割がある。この装置へのハッキングが社内ネットワークへの侵入のきっかけだったとみている。
引用: 朝日新聞

実際、VPNを狙った攻撃が近年さらに増加しています。この事件の場合、セキュリティ対策をしっかりと行っていると思われた大手企業を狙ったものなので、さらに大きな衝撃を与えました。特にビジネス用VPNは企業ネットワークに接続する用途で使用されるため、攻撃により発生する被害は想像を超すと思われます。攻撃者が企業ネットワークに侵入でき、内部情報を思うままに奪取できるという事を意味するからなのです。

攻撃者が目標にしていると思われる、主なVPNの脆弱性には次のようなものがあります。

低レベルのプロトコル及び暗号化

VPNは暗号化及びプロトコルなどを利用し安全性を確保しています。しかし、そのレベルには製品によって雲泥の差があります。廉価または無料で提供されているVPNの場合、低レベルのプロトコル及び暗号化を利用しており、容易にハッキングされる可能性があります。よって、十分に検証されたものなのかを確認する必要があるでしょう。ハッキングによって情報が露出されれば、もはやVPNを使う理由はありません。

VPNサーバに対する攻撃

VPNはその利用者を特定のサーバを通じネットワークに接続させる形でセキュリティを維持しています。しかしサーバ自体がハッキングされたら、セキュリティはどうなるのでしょうか。実際、VPNサービス企業のサーバがハッキングされた事例（引用: Techcrunch）が存在するように、サーバに対する脅威はVPNの脆弱性になりえます。もしもサーバに利用者の情報が残っている場合、通信がいくら安全に行われるとしてもその結果が露出されかねないという事になります。結果的に、VPNを使った理由を探せない状況が作り出されるのです。

VPNを選択する際の注意事項

VPNに脆弱性が存在するとしても、必ずVPNを利用しなければいけない状況に置かれる可能性も十分あり得ます。例えば、海外で遮断されたサイトに接続する必要がある場合などには、VPNを利用しなければいけません。その際には、次のような点に注意する必要があります。

• 信頼できる個人情報保護ポリシー及びデータ保存ポリシーが存在するのかを確認する
• 広範囲もしくは適切なサーバ適用範囲を提供しており、多様な選択肢が存在するのかを確認する
• 強力なプロトコル及び暗号化措置が存在するのかを確認する
• 適切な価格と、それに見合う機能を提供するのかを確認する

最後に

テレワークはコロナ禍以後にも引き続き拡大される見通しであり、企業により強固なセキュリティ対策が求められている状況です。先ほど紹介したVPNの脆弱性を周知し、VPNを補完できるセキュリティ対策を取る必要があります。このような状況を鑑み、クラウドブリック（Cloudbric）は追加設置などが不要で、簡単に暗号化、認証、ハッキング防止及びモニタリング等の機能をご利用できる「Remote Access Solution」をリリースしました。10月7日まで無料でお試しいただけるので、是非お試しください。
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新型コロナウイルス感染症に対する緊急事態宣言が5月25日をもって解除されましたが、それでも東京都では7月2日にも100人以上の感染者が確認されるなど、コロナの勢いが収まる気はありません。こういう状況下で、すぐに終わるだろうと思われたテレワークを続けている方も、また多数おられると思います。

このような状況を鑑み、多数の政府機関がテレワークにおけるセキュリティ対策を紹介しています。その中でも今日は、苦労されているIT担当者の方々に、少しでも手掛かりになるようなテレワーク対策をお伝えします。

セキュリティポリシーを策定し、ルールとして守る

テレワーク環境を安全にするにあたりもっとも重要なことは、「脅威が存在する」状況であると認めることです。現状に対する認識なしでは、セキュリティ対策にしっかり取り組むことなどできません。実際、警察庁などもセキュリティ対応を呼びかけてるのが現状です。

テレワーク標的か　国内でサイバー攻撃６５００件超
2020年4月26日

新型コロナウイルスの感染が拡大し、外出自粛が求められるなか、出社せず自宅などで仕事を進めるテレワークが広がっている。こうした動きに照準を合わせるように、不正サイトに誘導するサイバー攻撃の被害が国内で６５００件超に上っていることが２６日、分かった。…　「前例のない危険な状況」。警視庁サイバーセキュリティ対策本部の幹部はテレワークの急増に危機感をあらわにする。十分な準備なしに急遽導入に踏み切る事例が多いためで、３月３１日にはテレワークの防犯対策をホームページに掲載し、警戒を呼び掛けた。警察庁が検知した昨年のサイバー攻撃関連の疑いがある不審アクセスは１日平均で４１９２件。前年比約１・５倍と急増しており、テレワークが標的にされる例が目立っているという。

引用: 産経新聞

このように、テレワークを実施している企業の情報を狙っている攻撃はすでに多発しており、またその数を増やすであろうと予想できます。これに対応するには、まずルール、つまり「セキュリティポリシー」を策定することが対策の第一歩となるでしょう。仕事を始める前に計画を練るのと同様に、セキュリティ対策もまた同じ過程を要します。また、統一されたルールを持つことによって、従業員が悩みなしにルールを従い安全に仕事をできる、というメリットももたらせるでしょう。

暗号化されたネットワーク手段を使う

多くの企業で社外と社内の間の通信を暗号化するためにVPN等を導入していると思います。警視庁は、テレワーカーの通信経路に対し、次のような勧告を出しています。

使用するパソコンから勤務先等の接続先までの通信経路が、VPNで暗号化されているか否かを勤務先のネットワーク担当者に確認してから業務を行う

通信経路が暗号化されていないと情報を盗み見されるおそれがあります。
VPNサービスを利用するときは、運営者が明確であり、かつ情報が健全に取り扱われるものを利用する
VPNサービスの中には、通信の盗み見や改ざん、マルウェア（ウイルス）の組み込みがされている場合があるので信頼のあるものを利用しましょう。

引用: 警視庁

総務省もまた、重要情報の盗聴に対する対策として機密性が求められる電子データを送受信する際には必ず暗号化をすることを要求しています。暗号化をすることによって、盗聴を許したとしても、その情報の悪用を防ぐという事です。暗号化をせず通信を行った場合、通信に利用している機器を強固に防衛しているとしても、その対策が破られた瞬間に全ての情報が奪取されます。

しかし、暗号化を施すことによって、例え機器に対する防衛手段が破られたとしても、攻撃者が容易に情報を悪用するのを防げるのです。警視庁はその手段としてVPNを勧めておりますが、実はVPNもまた完全なセキュリティ対策だとは言えません。VPNと他のセキュリティ対策を併用したり、リモート・アクセス・ソリューションを導入したりするなどセキュリティ面を最優先し、自社にあった対策を取ることが重要です。

容易に突破されない認証方法を従業員に提供する

警視庁は、テレワーカのパスワードに関しても、次のような勧告を出しています。

パスワードは他人に推測されにくい複雑なものにする
簡単なものは、他人に不正アクセスされるリスクが高くなります。
パスワードを他のサービスと使い分け、テレワーク専用にする
他のサービスと同じパスワードを使用していると、そのサービスがサイバー犯罪の被害によって情報が流出した場合、テレワークのシステムに不正アクセスされるおそれがあります。
引用: 警視庁

パスワードに対する対策は、テレワークに限らず全ての情報セキュリティ対策としてよく知られています。しかし、実際にこれを守るのはそう簡単ではありません。パスワードを複雑にしたり、用途別に違うパスワードを設定するなどの対策はユーザの業務における効率を阻む可能性があります。多彩なパスワードを設定したのち記憶に残らず、パスワードを再設定するのにかなりの時間を費やしてしまった、などの例を挙げることができるでしょう。なので、二要素認証（2FA）などの機能を通じ、パスワード単体ではなく他の認証手段を同時に利用するなどの対策を取ることをお勧めします。

不正なパケットを自動的に発見・遮断するシステムを導入する

テレワークでは、社内ネットワークに接続する際、必然的に外部のネットワークを利用することになります。社内で勤務する場合は、オフィスに設置されたネットワークの安全を確保するだけで一定のセキュリティを得られました。しかし、テレワークの場合はそうはいかない、という事です。そこで、総務省は次のような勧告を出しています。

外部のネットワークを利用する場合は、テレワーク実施者が定められたVPN回線に接続してアクセスするルールやシステムを導入する、あるいは不正な通過パケットを自動的に発見、もしくは遮断する措置のできるシステムが求められます。
引用: 総務省

つまり、テレワーカー以外が社内ネットワークに接続するかを常に監視し、摘発するシステムが必要だという事です。社内ネットワークがいくら安全だといっても、それは社内にいる認証された人々だけが利用する場合のことであり、誰もが潜みこめるとなると、もはや安全とは言えません。よって、社外から社内に接続する場合は、怪しい接近を最初から遮断するソリューションを予め導入しておく必要があります。

コストをできるだけ削減する

情報セキュリティ対策へのコストを支払うにはに制約があるという理由での反対がある、という方も多いでしょう。しかし、無論自社に対する攻撃だけではなく、他人に対する攻撃への足掛かりにもなりかねない状況で、最低限のセキュリティ対策は必須です。総務省もまた、次のような見解を示しています。

対策の程度は企業により異なりますが、電子メールやWeb等のインターネットに繋がったサービスを使う以上は、他人に迷惑を与えないという意味で、最低限の対策は必要であると考えられます。
引用: 総務省

セキュリティ対策をとるにあたっては、「脅威が存在する」状況であると認めることが重要だとお伝えしました。しかし、そのような状況認識下でも、費用の問題で戸惑う企業もまた、多くいらっしゃると思います。しかし、会社の扉を閉めなければ泥棒が入るから防犯会社と契約するのと同じく、対処をしなければ、もっと大きな被害がいずれは訪れるでしょう。被害が出た後ではなく、被害が出る前に備えるのが重要です。そして、そのための手段を選ぶときには、最も状況にあった、優秀なコストパフォーマンスの製品を選択すべきでしょう。

最後に

いかがだったでしょうか。前述したとおり、テレワークは確かに人の「健康」を守るため有効な手段です。しかし、それによって企業情報の「健康」が損なわれることは、最大限防がなければなりません。クラウドブリックもまた、暗号化・二要素認証・モニタリング及び遮断といった機能を持つ Remote Access Solutionを通じ、企業情報の健康を守ろうとしております。そして、その二つの「健康」を守るため尽力しておられるIT担当者の方々に、Cloudbric Remote Access Solution が役に立てれば、と思う一方であります。

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新型コロナウイルスの影響で、緊急事態宣言が出されるにつれ多数の企業がテレワークを導入しました。そして、緊急事態宣言が解除された以降も、かなりの割合でテレワークが続けられています。一番楽な場所で業務に当たれるという事を好意的に受け取る方も、多数存在するのではないのでしょうか。実際、出勤する手間が省けるというだけでも、日常はかなり楽になるものです。しかし、テレワークがいかに従業員の仕事と生活の調和を助け、生産性を向上させたとしても、デメリットの存在を否定することはできません。テレワークは常にサイバー脅威と隣り合わせしており、いつ企業のデータがリスクに陥るのかわからない状態なのです。そこで、今日は一般的に運用されるテレワーク環境と、それに潜むリスク、そしてその対策についてお伝えします。

一般的なテレワーク環境に至るまでの道のり

コロナの影響で急遽テレワークを始めた企業の多数が、「サイバーセキュリティに気を遣う余裕などない」という状況だったはずです。よって、ほとんどの方はもともと家庭に設置されたネットワークを利用してたに違いありません。しかし、テレワークの試行期間が長引き、「Zoom」などのセキュリティ問題が現れるにつれ、セキュリティ対策をせざるを得ない状況になりました。そこで数々の企業が導入したのが、「VPN」です。

VPN(Virtual Private Network)とは、ネットワーク上にプライベートな仮想通路を設置するアプリケーションです。強固なトンネルの様なものと想像していただければいいでしょう。そして、そのトンネルを通じ情報を送受信することによって、指定したサーバ、例えば社内ネットワークなどにより安全に接続できるようになる、というものです。

つまり、「家庭内に構築された既存のネットワークシステム」にVPNが足された形、が一般的なテレワーク環境になったのです。しかし、必ずしもすべての従業員がVPNを誠実に使っている、とは限りません。さらに、VPNを使ったとしても防げない脅威も存在します。

VPNを使わないテレワーク環境に潜むセキュリティリスク

テレワーク中の従業員は、想像以上にかなりの頻度で、VPNを使わず家庭用Wi-Fiもしくは公共Wi-Fiを通じ社内ネットワークへ接続します。しかしこれは、攻撃者にとって、重要な情報を奪取するチャンスです。例えば、データが暗号化されず単なるテキストで伝送された場合、攻撃者は容易にこれを奪取することができます。

よって、テレワーカーは安全が保障されていないWi-Fiネットワークを使い、社内ネットワークに接続することを避ける必要があります。もしも、必ずセキュリティ面での不安が残るネットワークを利用しなければいけない場合、VPNを使う必要があります。オープンされた荒野に、トンネルを一つ作りそこを行き来するのです。

VPNを使っているテレワーク環境にも潜むセキュリティリスク

VPNは、テレワーカーを抱える企業にとってもはや命綱になりました。しかし、不運にも損傷されたハードウェアやマルウェアに感染されたホームネットワークは、企業のネットワーク全部を危険に追いやります。VPNは安全な「通路」に過ぎないので、それを通じ企業のネットワークにも脅威が迫るのです。

個人用デバイスの業務上利用

多数のテレワーカーが業務用デバイスと個人用デバイス間でファイルを送受信しています。しかし、個人用デバイスは決して安全ではないゆえに、情報が漏えいする可能性も高まります。つまり、個人用デバイスを業務に使うことを許可するという事は、脅威にさらされるリスクを受け入れるという事になるのです。

例えばテレワーカーが重要な情報を個人用デバイスに保存したまま退職した場合、その情報はテレワーカー自身のみが削除できます。また、全ての従業員が常にソフトウェアを最新バージョンに保っているという保証もありません。これは、テレワーカーの個人用デバイスに接近するハッカーが、さらに容易に企業の情報に接近できるという事です。

結果的に、ITチームがいくら業務用デバイスのセキュリティに気を使ったとしても、テレワーカーの個人用デバイスからいくらでも情報が流出しかねない、という状況が生み出されます。なので、個人用デバイスの使用を禁止し、業務用デバイスのみで業務を行わせる必要があります。

シャドーIT問題

テレワーカーの個人用デバイスに対する欲求は、シャドーIT問題も引き起こします。個人用デバイスを使用する場合、必然的に企業のITチームから許可されていないソフトウェアやシステムを使うことになります。実際、テレワーカーは自分が容易に使えるアプリケーション、システム、プログラムに手を伸ばしがちです。

しかし、これはハッカーが脆弱性に突き入る隙を与えます。よって、テレワーカーは少し不便になるのを承知のうえ、ITチームから認められたものだけを使うべきでしょう。

巧妙化されるハッキング手段と、保護されないテレワーカー

近年、サイバー犯罪は人間の弱点を利用する形に進化しています。例えば、最近ハッカー集団はWHO(世界保健機関)のサイトでコロナに関する状況を把握しようとする人々を狙った悪性アプリケーションを制作しました。アプリケーションがインストールされた場合、「トロイの木馬」と呼ばれるマルウェアにより、デバイスに保存された重要なデータが奪取されるのです。このように誤って悪性アプリケーションをインストールすることによって、情報を奪取されかねません。

こうした手口で手抜かれた情報は、武器となり、情報の主を攻撃します。特にテレワーカーは、出勤して勤務する従業員より、このような攻撃に屈する可能性が高いのです。出勤して勤務する場合には、アプリケーションなどをダウンロードする際、ITチームからの許可を得る必要があります。しかし、テレワーカーはそのような許可を得る必要がないので、自らハッカーの攻撃に露出される可能性が高まるのです。

よって、強力なVPNを使うだけではなく、強力な認証手段を利用するとともに、エンドポイントのセキュリティ状況を確認できる、VPNより高度なセキュリティ対策も考慮する必要があります。

テレワーク環境のセキュリティ対策

デジタル環境が拡大される中、そしてコロナの影響が続く間には、必然的に社内で勤務するのではなく、テレワークなどの形を取る従業員が増えるでしょう。テレワーカーに脅威が付きまとうとはいえ、その脅威を排除する方法もまた、存在するのです。前述したように、テレワークのセキュリティを保存する手段としてはVPNがあり、幅広く利用されています。しかし、VPNがいくら安全だといえ、VPNはただの通路にすぎず、それを通る危険なトラフィックを制御することはありません。

まず、データを保護するための対策をとる前に、テレワークとネットワークに関するポリシーを見直しましょう。

ポリシーが確定すれば、セキュリティに対する脅威にどう立ち向かうかも、自然に明白になるはずです。下の項目は、そのポリシーに従い取りえる対策です:

• 強靭なパスワードを設定する
• ファイアーウォールを設置する
• 2FA(2要素)認証を利用する
• 自宅のルーターにセキュリティ対策を施す
• 公共Wi-Fiを利用する際には、必ずVPNを使う
• フィッシングメールやサイトに注意を払う
• データを暗号化する

テレワークはもはやビジネス界で最も重要なテーマになりつつあります。しかし、テレワークにあたる従業員をコントロールできぬまま、データが危険にさらされるのをただ見ているわけにはいきません。

最後に

このような対策を全てとるのは現実的に難しい、というお客様も多数おられると思います。そういう方には、「Cloudbric Remote Access Solution」をお勧めします。2FA認証を通じ、全トラフィックを監視・暗号化するソリューションを手軽に利用できます。従業員にテレワークを指示しながらも、ネットワークとデータ両方を守る事ができる「Remote Access Solution 」を、無料お試し提供中の今、是非お試しください。

Cloudbric RAS