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IPAの情報セキュリティ10大脅威2024 !全項目のポイントを紹介

マルウェアやサイバー攻撃をはじめとするセキュリティリスクは日々増加しています。そのため、企業が自社の情報資産を適切に保護するには、最新のセキュリティトレンドをキャッチし続けることが重要です。そこで本記事では、IPAが2024年に発表した「情報セキュリティ10大脅威」に基づいて、企業が直面するセキュリティリスクの概況とその対策を解説します。

 

情報セキュリティ10大脅威とは

「情報セキュリティ10大脅威」とは、情報処理推進機構(IPA)が公開している最新のサイバーセキュリティリスクの概況に関する資料です。個人編と組織編に分けて、前年に社会的影響の大きかったサイバーリスクをランキング形式で毎年発表しています。この資料を参照することで、最新のサイバーリスクやセキュリティトレンドについての理解を深められます。

 

IPAが情報セキュリティ10大脅威2024を発表

2024年1月24日、IPAは「情報セキュリティ10大脅威2024」をWebページにて公開しました。2月下旬以降、解説書や資料が順次公開されています。

 

・「情報セキュリティ10大脅威2023年」との違い

2024年版で見られた大きな変化は、個人編でセキュリティリスクをランキング形式で掲載するのをやめたことです。これは、ランキング形式で示すことによって、読み手側が上位の脅威だけに注目し、下位の脅威を軽視することを防ぐためとされています。

組織編の方はランキング形式が継続されていますが、下位の順位に大きな変動がありました。
まず、2023年版で5位だった「テレワーク等のニューノーマルな働き方を狙った攻撃」が9位までランクダウンしています。この脅威は2021年版で3位に初選出されたのが最高位で、その後は企業のテレワーク体制が整備されていくと共に4位→5位→9位と年々順位が下降しています。他方で、「不注意による情報漏えい等の被害」が前年の9位から6位へと急浮上しました。

参照元:IPA「情報セキュリティ10大脅威 2024

 

情報セキュリティ10大脅威全項目のポイント

続いては、2024年版の10大脅威の内容がどのようなものか、その対策も添えつつ簡単に紹介していきます。たとえランキング上は下位でも、自社と関係しそうな脅威に対してはしっかり対策することが重要です。

 

・1位:ランサムウェアによる被害

ランサムウェアとはマルウェアの一種で、感染したシステムやデータを暗号化によって使用不能にし、その復旧と引き換えに身代金を要求するサイバー攻撃です。感染状態によっては、通常の業務遂行すら不可能になるので、企業に大きな悪影響が出ます。

対策としては、定期的なセキュリティパッチの適用によるシステムの脆弱性対策、信頼できるウイルス対策ソフトの導入と更新、重要なデータの定期的なバックアップなどが有効です。

 

・2位:サプライチェーンの弱点を悪用した攻撃

これは通称「サプライチェーン攻撃」と呼ばれる脅威です。この攻撃は、セキュリティが比較的弱い取引先や関連会社を足掛かりにして、大企業など本来のターゲットへの侵入を試みる手法を意味します。

これに備えるには、セキュリティソフトの導入・更新のほか、従業員が不審なメールやリンクを警戒するようにセキュリティ教育を施すことが重要です。また、取引先などのセキュリティ評価も行い、必要に応じて改善を促したり、支援したりすることも求められます。

 

・3位:内部不正による情報漏えい等の被害

この脅威は、従業員を筆頭とした組織関係者による機密情報の持ち出しや、意図的な規則違反に起因した情報漏えいなどが該当します。

このような内部不正を防止するには、第一にセキュリティ教育を通して社内で情報セキュリティポリシーの遵守を徹底することが重要です。システム面では、各従業員のアクセス権を必要最小限に留めたり、操作ログの監視・分析を実施したりすることが役立ちます。

 

・4位:標的型攻撃による機密情報の窃取

標的型攻撃とは、特定のターゲットを狙って巧妙な手法を使って仕掛けられるサイバー攻撃です。主に、取引先や知人などを騙ったなりすましメールを利用して機密情報を盗みます。

この対策としては、第一に、不審なメールを防ぐフィルタリングサービスやウイルス対策ソフトの導入が挙げられます。また、標的型攻撃メールやその他の不審なメールを見分け、適切に対処できるように従業員を教育することも重要です。

 

・5位:修正プログラムの公開前を狙う攻撃(ゼロデイ攻撃)

ゼロデイ攻撃とは、システムの脆弱性、もしくはその修正プログラムが公開される前に、その隙を狙って行われるサイバー攻撃です。特に脆弱性の存在すら知らない状態でこの攻撃を予防するのは難しく、被害に遭った場合は大きな影響が出る恐れがあります。

この攻撃を防ぐには、まず脆弱性情報をこまめにチェックし、ソフトウェアやOS、セキュリティソフトなどを常に最新の状態に保つのが基本です。その上で、EDRやWAFなど、複数のセキュリティソリューションを組み合わせて防御力を高めるのが効果的です。

 

・6位:不注意による情報漏えい等の被害

これは内部不正とは異なり、従業員が意図せずに情報漏えいをしてしまった事態を指します。デバイスの紛失や置き忘れ、不注意な会話やSNS投稿などが具体例です。

この種の問題に対しては、第一に従業員の情報リテラシーを高める教育が必要になります。また、情報や機器の持ち出し・持ち込みなどを制限する規則を設けることも有効です。

 

・7位:脆弱性対策情報の公開に伴う悪用増加

ベンダーが公開する脆弱性対策情報を悪用し、セキュリティバッチの適用などの対策がされていないシステムやユーザーを攻撃する手法です。

このリスクを防ぐには、システムの脆弱性情報を定期的にチェックし、適正な状態を常に保てる管理体制を整備することが求められます。

 

・8位:ビジネスメール詐欺による金銭被害

取引先や自社の経営者などになりすましてビジネスメールを送信し、金銭を騙し取るサイバー攻撃です。攻撃者は送信元とターゲットとなる受信先の通信を事前に傍受しており、そこで得られた情報を利用して巧妙に本人になりすましていることが多いです。

この対策としては、従業員のセキュリティ教育を強化し、不審なメールやリンクに対する警戒心を高めることが重要です。また、送信元のメールアドレスやメールの内容を慎重に確認し、不審な点があれば先方に直接確認するように指示を徹底しましょう。

 

・9位:テレワーク等のニューノーマルな働き方を狙った攻撃

テレワーク環境におけるVPNの脆弱性や設定ミスなどを悪用した攻撃です。これによって、テレワーク端末のウイルス感染や情報漏えいなどの被害が生じます。

この脅威に対しても、従業員のセキュリティ意識を高める教育が必要です。また、VPNやテレワーク端末などの脆弱性チェックを定期的に行うことも欠かせません。

 

・10位:犯罪のビジネス化(アンダーグラウンドサービス)

昨今、サイバー攻撃も組織的なビジネスに化しており、アンダーグラウンド市場では、個人情報や攻撃ツールの売買などが横行するようになりました。これによって、高度なスキルがない人間でもサイバー攻撃が行いやすくなっています。

この脅威は、具体的な攻撃手法というより、近年のアンダーグラウンド市場の注目すべき動向を指しているため、特定の予防策というべきものはありません。情報リテラシーの向上や複数のセキュリティソリューションの併用、適切なアクセス管理といった基本的な対策を講じるのが重要です。

 

まとめ

「情報セキュリティ10大脅威 」で紹介されている多様なリスクに対応するには、従業員のセキュリティ意識や組織体制の強化と共に、WAFのような最新のセキュリティソリューションの導入を進めることが重要です。

WAFとは、Webアプリケーションを悪意ある攻撃から保護するセキュリティ対策であり、ファイアウォールやIPS(不正侵入防御)では防げないような攻撃も防御できます。ペンタセキュリティ株式会社は、このWAFをクラウドサービス「Cloudbric WAF+」として提供しています。

「Cloudbric WAF+」は、WAFやDDoS攻撃対策、脅威IP遮断など、Webセキュリティに必須の5機能を統合したセキュリティプラットフォームです。Webサイトに対していつ、どのような攻撃があり、遮断したのかといった記録を簡単な操作でチェックできます。セキュリティ強化のために、ぜひ導入をご検討ください。

 

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CSIRTとは?主な役割や設置の際の注意点を解説


ビジネスに欠かせないインターネット、パソコンやスマートフォンなどのデジタル機器ですが、最近は不正アクセス・個人情報の流出などのトラブルが増えています。この記事ではこうしたセキュリティトラブルに対応する専門チーム・CSIRTとは何か、その役割やメリット、SOCやPSIRTとの違い、導入する際の注意点などを解説します。専門知識がない・CSIRTを設置したくても人材を確保できない方におすすめの対策も紹介します。

 

CSIRTとは

CSIRT(シーサート:Computer Security Incident Response Team)とは、セキュリティの監視、セキュリティインシデントの原因調査・分析・事後対応を行うチームのことです。
デジタル化が進んだ影響を受け、サイバー攻撃が増加している現代において、攻撃を受けた場合に迅速に対応するCSIRTに注目が集まっています。

実際、国内のCSIRT構築運用支援サービス市場の売上金額は年々上昇しています。ITRの調査によると、2016年の売上金額は61億円でしたが、2022年は113億円に上昇しています。

参照元:ITR「CSIRT構築運用支援サービス市場規模推移および予測

 

・CSIRTとSOCの違い

CSIRTとよく似たチームにSOC(ソック:Security Operation Center)がありますが、CSIRTとSOCは基本的な役割と機能が異なります。

CSIRTの主な役割は、セキュリティインシデント発生時に被害拡大の防止・根本解決などを実施することです。
一方、SOCは組織内のセキュリティを監視し、サイバー攻撃のチェックや分析を行います。SOCがインシデントを検知した際はCSIRTに報告し、対応を委ねます。

 

・CSIRTとPSIRTの違い

CSIRTと同じように注目を集めているPSIRTとの違いも把握しておきましょう。
PSIRT(ピーサート:Product Security Incident Response Team)もインシデントが発生した際に対応するチームです。ただし、CSIRTとは対応する範囲が異なります。

PSIRTは自社が提供した製品やサービスに関連するセキュリティインシデントに対応します。PSIRTは外部に提供した製品・サービスを保護する目的で設置されるため、社内ネットワークのトラブルはCSIRTが対応します。

 

CSIRTの主な役割

CSIRTの役割は、インシデントが起きてしまった時の事後対応、発生を抑える事前対応、そしてセキュリティマネジメントの3つに集約されます。それぞれについて詳しく解説します。

 

・インシデント事後対応

CSIRTの主な役割は、セキュリティインシデントの事後対応です。セキュリティインシデントが発生すると、事前に検討した処理を行い、被害を最小限にとどめてシステムを復旧します。まずインシデントの検知から始まり、トリアージ(優先順位付け)、インシデントレスポンス(対応)、報告・情報公開の4段階で解決を図ります。

また、発生したインシデントの分析・対応・復旧だけでなく、セキュリティ専門家や他部署に協力を仰ぎ、他のメンバーとも情報交換を行いながら再発防止策の検討やセキュリティ強化対策を実施します。

 

・インシデント事前対応

インシデント発生に備える事前対応も行います。防止対策の検討と導入、ナレッジ共有や社員教育、トレーニングの実施、さらには管理体制の見直しなどを行いながら予防します。

流行しているウイルスや脆弱性情報などの収集・分析と共有、セキュリティ監査・セキュリティツールの管理や開発も役割のひとつです。社内外の組織とセキュリティ情報共有や連携も行います。他社の事例なども含めて最新の情報を収集・分析し、自社のセキュリティ対策に活用する場合もあります。このようにセキュリティ対策の質自体を高める活動も重要な役割です。

 

・セキュリティマネジメント

情報システム部門だけでなく、組織全体がセキュリティに対して正しい知識を持ち、迅速に対応できるように教育することもCSIRTの役割です。インシデントは必ず起きるもの、という認識を社員全員が持ち、組織全体のセキュリティ意識を高めることがインシデントの発生を抑えることに役立ちます。それだけでなく、インシデントの早期発見にもつながり、被害を最小限に食い止めることも可能です。

 

企業にCSIRTを設置する際の注意点

CSIRTを導入するにあたって特に気をつけたいのは、経営陣の理解を十分に得ることと、外部連携の重要性を認識し、積極的にコミュニケーションを取ることです。

 

・経営層の理解を得る

CSIRTの設置と運用は、経営課題として企業全体で取り組む必要があることを経営陣・決済担当者に理解してもらうことが重要です。そのためには、CSIRTを導入する必要性やメリットを伝え、理解と協力を得る必要があります。

そのためには、セキュリティインシデントが自社に及ぼす被害・損失の例を伝え、予防・被害を最小限に抑えるためにCSIRTの設置が有効であることや、起こった時に最善策が取れるように準備する重要性やメリットを伝えることです。

 

・外部とも連携して設置する

インシデントが起こった際、被害を最小限に抑えるためにも関連組織や他のCSIRT、SOCといった外部との連携を構築しておくことが重要です。特にSOCとはしっかりコミュニケーションを取っておきましょう。SOCとの連携不足はインシデント発生時の対応が遅れるなど、被害が拡大する恐れがあります。

また、常に迅速・的確な対応ができるように、監査部門、コンプライアンス部門、広報部門などと連携して情報共有・協力体制を構築したり、外部から専門家を招いて社内教育を実施したりするのも効果的です。

 

まとめ

CSIRTとはセキュリティインシデントに対応する役割を担うチームです。CSIRTの設置には人的リソースの確保が不可欠です。セキュリティインシデントが発生した際に迅速に対応するうえで欠かせないものの、人手不足などの理由から人材確保が難しい場合もあります。そのような場合は、CSIRTの人的負担を軽減できるWAFサービスも同時に導入を検討しましょう。

クラウド型WAFサービス「Cloudbric WAF+」は、社内にセキュリティ専門家がいなくても手軽に運用・導入できるWebセキュリティ対策です。システムの規模・環境条件、セキュリティ要件によって利用プランを選べるので、自社に最適な対策を構築できます。セキュリティインシデントの脅威を防ぎ、安全で働きやすいシステム環境を目指しましょう。

 

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Basic認証とは?メリット・デメリットや脆弱性を徹底解説

Webアプリケーションの認証方式の中でも、極めて簡便な方法のひとつがBasic認証(ベーシック認証)です。Basic認証は、手軽にアクセス制限をかけることができますが、セキュリティ上の問題点も指摘されています。今回の記事では、Basic認証とは何か、改めてわかりやすく解説し、メリットと注意点も紹介します。

 

Basic認証(ベーシック認証)とは

Basic認証(ベーシック認証)とは、Webサイトにアクセス制限を施すための認証方法のひとつで、比較的簡単に導入できるため、広く用いられています。Basic認証によって制限されたページを閲覧するには、正確なユーザー名(ID)とパスワードの入力が必要となります。正しく入力が行われないと画面にエラーメッセージが表示されます。「基本認証」とも呼ばれます。

一般に公開されているWebサイトの中で、有料会員のみが閲覧できるページを作成したり、社内の特定のメンバーのみ利用できるページを作ったりするときによく利用されます。また、公開前のページの閲覧に制限をかけたい場合や、自作のポートフォリオを特定のクライアントにのみ閲覧してもらいたい場合などにも利用できます。

Basic認証は「.htaccess」および「.htpasswd」の2種類のヘッダーによって設定されます。認証を施したいフォルダに「.htaccess」および「.htpasswd」のファイルを設定し、それぞれに特定のコードを作成するだけで完了します。

ユーザーがリンクをクリック、またはURLを入力すると、ブラウザからWebサーバーに向けてリクエストが送信されます。この時、Basic認証が導入されている場合、Webサーバーからブラウザに認証が必要であることが伝えられます。これにより、ブラウザ上に認証ダイアログが表示され、ユーザー名およびパスワードの入力認証を求めます。認証された後、特定のユーザーだけがアクセス可能なページや階層の利用が可能となります。

Basic認証は、Webサーバーの機能であり、基本的にはほとんどのWebサーバーで使用可能です。ただし、レンタルサーバーを使用している場合には設定が行えない場合があります。

 

Basic認証のメリット

Basic認証は長く用いられてきた認証方法であり、主に以下3つのメリットがあります。

 

・簡単に設定できる

Basic認証は「.htaccess」ファイルと「.htpasswd」ファイルの2つのヘッダーの設置のみで使用が可能なため、比較的簡便に設定できます。ファイルの作成はメモ帳で行えるため、急場しのぎの場合や簡易的にセキュリティ対策が必要な時に効果的です。手軽に認証機能を追加したい場合に有効な手段です。

 

・ログイン情報が記憶される

Basic認証に成功した後、ブラウザを閉じなければ、別のWebサイトを見た後でもまた認証なしで閲覧できます。また、Basic認証に一度成功すれば、ユーザー名とパスワードはこの時使用したブラウザに記憶されます。次にログインする際に再入力の手間がかかりません。

ただし、別のデバイスやブラウザからアクセスする際には再度認証が必要となります。また、ブラウザの種類やネットワーク状態によってはログイン情報の記録ができない場合があります。加えて、スマホでもログイン情報が記憶されないことが多いです。

 

・ディレクトリ単位でアクセス制限ができる

Basic認証は「.htaccess」ファイルを置いたディレクトリが認証の範囲となるため、同じ階層に一括でアクセス制限を加えることが可能です。また、「.htaccess」ファイル内に細かい設定を施すことで、特定のページや範囲にのみアクセスに制限を施すことも可能であり便利です。PDFファイルや画像などにもアクセスに制限をかけられます。

 

Basic認証のデメリット

Basic認証の主なデメリットは以下3点です。

 

・クローラーが巡回できない

クローラーとはWebサイトの情報を自動で収集するプログラムで、Webの検索結果を表示するために動いています。検索エンジンの検索結果はクローラーが巡回して収集した情報をもとに表示されています。

しかし、Basic認証を施すことで、クローラーも制限されたページを巡回できなくなり、検索結果に表示されなくなります。SEO対策で検索結果を上位表示させたい場合にはBasic認証は悪影響になるため、避けた方が望ましいです。

 

・サーバーをまたいだ認証設定が不可能

Basic認証によりアクセスが制限される範囲は、ディレクトリ単位となるため、複数のサーバーをまたいだ設定は不可能です。複数のサーバーが存在する場合は、それぞれのサーバーごとにファイルを設定する必要があります。

 

・セキュリティが脆弱

Basic認証では、ユーザー名とパスワードはBase64という簡単なコードに変換されますが、デコードによって元の文字列が簡単にわかってしまいます。認証を行うたびに、ユーザー名とパスワードが暗号化されないまま送信されるので、通信を傍受して情報を盗み取られるリスクがあります。

また、一度ログインすると、ブラウザにユーザー名とパスワードが保存される仕組みで、ログアウトの機能がありません。そのため、悪意のある第三者がブラウザを勝手に利用すれば、情報の漏えいや悪用のおそれがあります。パソコンの共用を避けたり、一時的に席を離れる時はパソコンの画面にロックをかけたりといった対策が必要です。

Basic認証は手軽な認証方法ですが、それだけでは不十分です。機密情報を含まない情報を、限られたユーザー間でやり取りする場合のみ、Basic認証を利用しても問題ありませんが、それ以外のケースでは、より安全性の高い認証方式を採用するべきです。また、WAFの導入によってセキュリティ対策を強化すると良いでしょう。

 

まとめ

Basic認証は簡単に設定することができるうえ、ディレクトリ単位でアクセス制限ができるため、急ぎでセキュリティ対策を行う場合や細かく制限をかけたい時に便利な認証方法です。ただし、脆弱性も指摘されています。

脆弱性をカバーするには、より安全な認証方式を採用するほか、Webサイトの保護に特化したセキュリティ対策・WAFサービスの導入が有効です。Basic認証で対応しきれない悪意のある攻撃からWebサイトを保護できます。

また、「Cloudbric WAF+」は、Webセキュリティに必須なWAF・DDoS攻撃対策・脅威IP遮断サービスなど5つのサービスがひとつに統合されているため、セキュリティをより強化したい企業におすすめです。

 

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2024 Globee Awards for Cybersecurity

「2024 Globee Awards for Cybersecurity」でCloudbric WAF+が銀賞を受賞

このたび、ペンタセキュリティ株式会社は、2024年の 「Globee Awards for Cybersecurity」において、セキュリティハードウェア部門で金賞(WAPPLES)、Webアプリケーションセキュリティ&ファイアウォール部門で銀賞(Cloudbric WAF+)、データセキュリティ部門で銅賞(D’Amo)を受賞しました。

 

今年20回目を迎えた「Globee Awards for Cybersecurity」は、サイバーセキュリティ分野における優れた企業、製品、個人を表彰することを目的にしています。さまざまな組織や業界から集まった500名以上の専門家が審査を行い、卓越した業績を上げた受賞者が選定されました。

クラウド型WAFサービス「Clourbric WAF+」は『セキュリティに詳しくない非専門家も手軽に運用できるサービスである』点が評価され、今回の受賞に至りました。

 

2024年の受賞リスト
https://globeeawards.com/cybersecurity/winners/

GDPRとは EU版個人情報保護法の対象となる日本企業や行うべきこと

GDPRとは? EU版個人情報保護法の対象となる日本企業や行うべきこと

EU域内で事業を展開する際に避けて通れないのが、GDPRの遵守です。GDPRは、個人情報とプライバシーの保護に関するEUの法律であり、EU域内に拠点がない日本企業でも対象となり得ます。もし違反した場合、多額の制裁金が課される可能性があるため注意が必要です。
この記事でGDPRについて理解を深め、EU域内の個人や企業に向けてのビジネスにお役立てください。

 

GDPR (EU一般データ保護規則)とは?

GDPRとは、欧州連合(EU)におけるデータ保護に関する法律です。EU版の個人情報保護法ともいえます。どのような法律なのか、概要や個人情報の定義、違反した場合にどうなるかについて解説します。

 

・GDPRの概要

GDPRの正式名称は「EU一般データ保護規則(General Data Protection Regulation)」です。頭文字を取ってGDPRと呼ばれています。個人情報の保護と、基本的人権の確保を目的として、2018年5月25日から施行されました。

EU内、厳密には、EEA(欧州経済領域)内における個人データの扱いを規定しています。個人データを取り扱う際は本人の同意を得ること、個人データを暗号化すること、システムの機密性を確保することなどを求めています。ECサイトなどネット上の取引にも適用されるため、注意が必要です。

EUではもともと「EUデータ保護指令(Data Protection Directive 95)」によって、個人データの保護が規定されていました。しかし、EUデータ保護指令に代わって施行されたGDPRは、個人データとプライバシー保護をさらに厳格に規定しています。
なお、2020年にEUを脱退したイギリスについても、GDPRの内容に基づいた「UK GDPR」と呼ばれる法律が施行されており、同様の対策が必要です。

日本企業であっても、EU域内から自社サイトへのアクセスがある場合なども対象になります。GDPRの内容については、日本の個人情報保護委員会によって日本語訳されていますので、参照してみてください。

(参照:個人情報保護委員会|EU(外国制度)GDPR(General Data Protection Regulation:一般データ保護規則

 

・GDPRに違反した場合はどうなるか

GDPRに違反した場合、被害者への損害賠償責任を問われるほか、EUから高額な制裁金を科される場合があります。

制裁金の最高額は2,000万ユーロ、もしくは直前の会計年度における全世界売上総額の4%のうち、高いほうの金額です。1ユーロ160円の場合、日本円にしておよそ30億円以上の計算になります。
たとえ大企業だとしても、大きな打撃になる金額ですので、違反しないよう細心の注意が必要です。

(参照元:個人情報保護委員会|一般データ保護規則(仮日本語訳)第8章 救済、法的責任及び制裁 第83 条 制裁金を科すための一般的要件 94~97ページ)

 

・GDPRによる個人情報の定義

GDPR第4条において個人情報は以下のように定義されています。

引用”「個人データ」とは、識別された自然人又は識別可能な自然人(「データ主体」)に関する情報を意味する。識別可能な自然人とは、特に、氏名、識別番号、位置データ、オンライン識別子のような識別子を参照することによって、又は、当該自然人の身体的、生理的、遺伝的、精神的、経済的、文化的又は社会的な同一性を示す一つ又は複数の要素を参照することによって、直接的又は間接的に、識別され得る者をいう。”

(引用元:個人情報保護委員会|一般データ保護規則(仮日本語訳)第1章 一般規定 第4条 定義 3ページ)

例えば以下のようなデータが考えられます。

 

▼定義から想定される個人データの種類

  • 氏名、メールアドレス
  • クレジットカード情報
  • パスポート情報
  • オンライン識別子(IPアドレス、cookie)
  • 位置情報
  • 指紋や顔写真など生体認証のもととなり得る情報
  • 出身地、部族

 

GDPRの対象となる日本企業 (適用範囲)

GDPRの対象となるのは、以下の日本企業です。

  1. EUに支社・子会社を置く企業
  2. EU内の個人や企業に対してサービスを提供したり取引があったりする企業
  3. 自社WebサイトにEU圏からアクセスがある企業

これらの企業においては、個人情報に関するデータを扱う場合、GDPRの原則に基づく必要があります。また、現地法人であったり、EU域内で個人情報を収集して日本で処理したりする場合も対象になりますので注意が必要です。

 

・1. EUに支社・子会社を置く企業

支社や子会社など、拠点がEU域内に存在する企業は、GDPRが適用されます。顧客データはもちろん、現地法人の従業員のデータも適正に扱わなければなりません。

GDPRでは、CookieやIPアドレス、位置情報などの個人データも保護対象です。そのため、EU域内に個人データを扱うサーバーやデータベースが設置されている場合でもGDPRの対象となります。
また、EU域内で個人データを収集し、日本でデータを処理するケースでは、GDPRの原則に基づいたデータ処理が求められます。

 

・2. EU内の個人や企業に対してサービスを提供したり取引があったりする企業

GDPRは、日本からEU域内にインターネット上でサービスを提供している企業にも適用されます。例えば、日本からEU域内に発送しているECサイトも含まれます。EU域に向けてサービスを提供しているかどうかは、サイトの言語や取り扱う通貨などによって、総合的に判断されます。

 

・3. 自社WebサイトにEU圏からアクセスがある企業

EU域内から自社サイトにアクセスがあれば、GDPRの対象と見なされます。例えば、EU域内のユーザーに対してターゲティング広告を行ったり、レコメンドが表示されたりする場合です。GDPRではターゲティング広告で用いられるCookieも個人情報と定義されているので、注意する必要があります。

 

GDPR対策として日本企業が行うべきセキュリティ対策

GDPR対策のためにまず行うべきなのは、セキュリティ対策です。GDPRの第32条では、データ保護のために暗号化を推奨しています。個人情報を扱うものには、PCやPOS端末などの機器やHDDなどの記録媒体、SAPやERPといったソリューションが含まれ、そのすべてに対して暗号化を行うには多大の労力を要します。

(参照元:個人情報保護委員会|一般データ保護規則(仮日本語訳)第4 章 管理者及び処理者 第2 節 個人データの安全性 第32 条 取扱いの安全性 37ページ)

そんなときには、データ暗号化ソリューションD’Amo(ディアモ)(https://www.pentasecurity.co.jp/damo/)の導入がおすすめです。
D’Amoは、セキュリティ専門企業であるペンタセキュリティが開発した製品で、オンプレミスやクラウドどちらにも対応しており、あらゆるレイヤーに対して高度な暗号化を実装します。

また、外的要因による個人データの流出を防ぐためにはWAFの導入も有効です。WAFとは、「Web Application Firewall」の略で、Webアプリケーションの脆弱性をついた攻撃から、Webサイトを保護するものです。WAFを導入すると、サーバーへの通信を解析・検査して、悪意を持った攻撃と判断した場合は自動的に通信が遮断されます。ECサイトやインターネットバンキングなどの脆弱性を悪用したサイバー攻撃を防ぎ、安全なWeb環境が実現できます。

 

まとめ

GDPRはEU域内における個人情報保護に関する法律であり、違反すると多額の制裁金が課されるおそれがあります。日本企業であっても、EU域内から自社サイトへのアクセスがある場合なども対象になるので、注意が必要です。
GDPRへの対応として、セキュリティ対策を強化する必要があります。暗号化ソリューションやWAFなどを活用して、個人情報を保護しましょう。

Cloudbric WAF+(クラウドブリック・ワフプラス)は、セキュリティ専門企業ペンタセキュリティが提供するクラウド型のセキュリティプラットフォームです。社内にセキュリティ専門の担当者がいなくても運用・導入が容易で、Web環境のセキュリティを守れます。

関連記事:Cloudbric WAF+

 

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ゼロデイ攻撃とは?最新の手口や事例・有効な対策を紹介

企業や個人を狙ったサイバー攻撃の中でも、とくに検知が難しく、深刻な被害をもたらすもののひとつが「ゼロデイ攻撃」です。ソフトウェアの不具合を突く手口は年々巧妙化しており、最新のセキュリティ対策を講じていても、完全な防御は困難とされています。

この記事では、ゼロデイ攻撃の基本から主な手法、実際の被害事例、そして有効とされる多層的な対策手段を紹介します。

 

ゼロデイ攻撃とは?

「ゼロデイ攻撃」とは、ソフトウェアの欠陥(脆弱性)が発見され、修正プログラム(セキュリティパッチ)が提供される前に、その隙を突いて行われるサイバー攻撃のことです。

脆弱性は設計上のミスや不具合に起因し、攻撃者に悪用されると情報漏えいや不正侵入などの被害が生じることがあります。パッチ適用までの「ゼロ日間」を狙うことから、この名が付けられています。

 

Nデイ攻撃との違い

ゼロデイ攻撃に似た手口として「Nデイ攻撃」があります。これは、すでに公開されている対策用のパッチの脆弱性を狙うサイバー攻撃です。ゼロデイ攻撃ほど高度な技術は必要とされず、インターネット上に概念実証コード(PoC)や攻撃に使えるツールが出回っているため、攻撃者にとって扱いやすい点が特徴です。

対策が遅れると、情報漏えいやデータ改ざん、システム破壊など深刻な被害に発展するリスクが高くなるため、十分な注意が必要とされています。

 

ゼロデイ攻撃の主な手法

ゼロデイ攻撃にはさまざまな手法が存在します。ここでは、近年特に多く確認されている代表的な攻撃手口について解説します。

 

手法①メール

メールを使ったゼロデイ攻撃の手口として、業務連絡や請求書の通知を装い、マルウェアを含むファイルを送付するケースがあります。受信者が添付されたWordファイルやPDFを開くと、端末がウイルスに感染し、社内の情報が外部に漏れたり、不正にアクセスされたりする危険があります。

このような攻撃は、特定の企業や団体を狙う「標的型攻撃」と、不特定多数に同時に送信する「ばらまき型攻撃」に分けられます。実際に国内外の多くの企業が、業務を停止したり金銭的な損害を受けたりする被害を経験しています。

 

手法②Webページの改ざん

Webサイトの脆弱性を悪用する手口のひとつに、「Webページの改ざん」があります。この攻撃では、ページ内に悪意あるコードが埋め込まれ、訪問者が意図せずスクリプトを実行してしまう事態が発生します。

その結果、訪問者のパソコンにマルウェアが自動的にダウンロードされたり、入力された氏名や連絡先といった個人情報が盗まれたりする被害につながります。とくにアクセスが集中する人気サイトは狙われやすく、企業や団体には継続的な対策が求められます。

 

手法③Officeファイルを悪用

ゼロデイ攻撃では、WordやExcelなどのMicrosoft Officeファイルに仕込まれたマクロやスクリプトを利用して感染させる手法もあります。

受信者が何気なくファイルを開いた瞬間に悪意あるコードが実行され、マルウェアが自動的にダウンロードされます。こうしたファイルは、主にメールやSMSを通じて送りつけられ、情報漏えいや業務停止といった深刻なリスクを引き起こすこともあります。

手法④ツールの脆弱性を悪用

日ごろ業務で使われているツールやソフトウェアも、設計上の脆弱性を突かれると攻撃の入り口になります。ソフトの欠陥を狙うゼロデイ攻撃は、メールを使った手口と同様に、特定の対象を狙う「標的型」と、不特定多数に仕掛ける「ばらまき型」の両方が存在し、さまざまな組織に被害が広がっています。

最近では、セキュリティ対策の一環として使われているVPN製品に対する攻撃が増えています。警察庁の報告によれば、ランサムウェア感染の半数以上がVPNの脆弱性をきっかけに発生しています。

 

ゼロデイ攻撃の事例

過去、ゼロデイ攻撃による被害はどのようなものがあったのでしょうか。ここでは代表的な事例を3つ紹介します。

 

事例①Log4Shellの悪用

Log4Shellは、2021年11月に見つかったApache Log4j(Javaで開発されたアプリケーション向けのログ出力ライブラリ)の深刻な脆弱性で、危険度を示すCVSSスコアで最高の「10」が付けられました。

この問題が公表されてから、世界各地で数百万件の攻撃が確認され、1分間に100件を超える試行が行われたという報道もあります。Amazon、Google、Appleといった大手のクラウドサービスやアプリにも影響が及び、全体の4割を超える企業ネットワークが標的になったとされています。

 

事例②法人向けメールサービスで30万件超の情報漏えい

2025年4月、大手IT企業が提供する法人向けメールセキュリティサービスにおいて、約30万件を超えるメールアカウント情報が外部に漏えいしたことが判明しました。

原因は、当該サービスの導入時に利用されていたメール基盤の脆弱性が、ゼロデイ攻撃によって悪用されたことによるものでした。現在、同社では24時間体制のセキュリティ監視を強化するとともに、再発防止に向けたシステムの見直しを行っています。

 

事例③大手コーヒーチェーンのオンラインストアで情報漏えい

2024年5月、大手コーヒーチェーンのオンラインストアが不正アクセスを受け、個人情報やクレジットカード情報が流出する事件が発生しました。

漏えいしたのは、およそ9万人の登録情報と約5万人分のクレジットカード情報で、不正アクセスの原因はシステムの脆弱性によるものでした。さらに、ペイメントアプリケーションの改ざんも行われ、大規模な情報漏えいに発展したとみられています。

 

ゼロデイ攻撃への対策

ここではゼロデイ攻撃への3つの対策を紹介します。

 

対策①最新のセキュリティパッチの適用

ゼロデイ攻撃に対する最も有効な対策のひとつは、最新のセキュリティパッチを迅速かつ確実に適用することです。パッチの未適用は、既知の脆弱性をそのまま放置することになり、攻撃者に悪用されるリスクが高まります

特に管理対象のソフトウェアや端末が多い場合は、専用のパッチ管理ツールを活用することで、適用状況の一元管理や可視化が可能となり、全体のセキュリティリスクを大幅に軽減できます。

 

対策②従業員へのセキュリティ教育

サイバー攻撃の多くは、操作ミスや油断といった人為的な隙を突いて行われます。そのため、従業員が日常的にセキュリティを意識しながら行動する姿勢が、組織全体の防御力を高めるうえで欠かせません。

定期的な社内研修やeラーニングを通じて、脅威に対する理解を深めるとともに、適切な対応力を身につけられます。教育の効果により、攻撃の兆候にも早く気づきやすくなり、万が一のインシデント発生時にも落ち着いて行動できるため、被害の拡大を防ぎやすくなります。

対策③セキュリティソフトやツールの活用

ゼロデイ攻撃に備えるうえでは、複数の対策を組み合わせた多層的な防御が効果的です。たとえば、ウイルス対策ソフトは既に知られているマルウェアへの対処に適していますが、未知の攻撃にはEDR(エンドポイントでの振る舞い検知)といったツールが有効です。

さらに、WAF(Webアプリケーションファイアウォール)を導入すれば、Webサイトへの不正アクセスや改ざんのリスクも抑えられます。最近では、ひとつのルールで数百の攻撃パターンに対応できる「ロジック型」の防御方法にも注目が集まっており、こうした複数の仕組みを適切に組み合わせることで、日々変化するサイバー攻撃への耐性を高める動きが広がっています。

 

ゼロデイ攻撃にはCloudbric WAF+で対策

cloudbricwaf+

ゼロデイ攻撃は、これまでのサイバー脅威とは性質が異なり、従来の対策の隙を突く高度な手法です。まだ発見されていない脆弱性を狙うため、決まった対策だけでは対応が難しくなります。企業は技術的なセキュリティ対策に加え、情報の取り扱いや社内体制の見直しにも取り組む必要があります。

ペンタセキュリティが提供するCloudbric WAF+は、クラウド経由で提供されるWAFであり、初めての方でも扱いやすい設計となっています。ゼロデイ攻撃を含む多様な脅威からWebサイトやアプリケーションを幅広く守る仕組みを備えています。

Cloudbric WAF+に関するご相談や詳細の確認をご希望の方は、お問い合わせフォームからご連絡ください。
クラウド型WAFサービス Cloudbric WAF+

 

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WordPressのセキュリティ|脆弱性を狙った攻撃事例や対策

WordPressのセキュリティ|脆弱性を狙った攻撃事例や対策

WordPressは世界で広く使われるオープンソースのCMSです。プログラミングの知識が無くても、Webサイトを作成できるため非常に人気がありますが、広く普及している分、脆弱性を突かれた攻撃を受けることもあります。WordPressのセキュリティを高めるためにはどのような対策をしたらよいのか、実際の攻撃事例も含めて解説します。

 

WordPressのセキュリティに関する問題点:脆弱性の指摘

WordPress(ワードプレス)はWebサイトを作成できるCMS(Contents Management System)の1種です。
2003年に誕生したWordPressは、基本無料で利用できるオープンソースのソフトウェアで、プログラミングの知識が無くても、ブログやWebサイトを簡単に作れます。
デザインのテンプレートが豊富で、追加機能を付与できるプラグインの種類も多いため、世界中で広く使われています。W3Techsの調査によると、全てのWebサイトのうち約43%はWordPressを用いており(2024年1月時点)、もっとも人気のあるCMSです。
(参照元:W3Techs 「WordPress の使用統計と市場シェア」)

多くのWebサイトで用いられているWordPressですが、その使用率の高さや、オープンソースであることから、サイバー攻撃の標的にもなりやすいといわれています。

 

WordPressのセキュリティ脆弱性を狙われた事例

2022年には、テーマ変更ができるプラグイン「OneTone」の脆弱性を狙ったSQLインジェクション攻撃がありました。データベースに侵入し、リダイレクトで他のサイトへ転送するコードが埋め込まれる被害が多発しました。このプラグインの開発者はアップデートを停止しており、脆弱性への対策がなされなかったため、OneToneを使用していたWebサイト管理者の多くは、他のプラグインへ変更せざるを得ませんでした。

2017年頃には、WordPressに搭載された「REST API」という機能の脆弱性を狙ったゼロデイ攻撃がありました。全世界で155万を超えるサイトが改ざんの被害に遭い、大きな問題となりました。
2019年にはプラグインの「WP GDPR Compliance」の脆弱性へのゼロデイ攻撃がありました。管理者ではなくても新規ユーザー登録や管理権限の付与が可能だったため、サイト内にマルウェアを組み込まれるなどの被害が多発しました。

2015年頃には、プラグイン「Fancybox」の脆弱性を突かれたクロスサイトスクリプティング攻撃が行われました。サイト利用者を他の不正なサイトへ誘導するものです。人気のあるプラグインであったため、被害の数も多くなりました。

「SQLインジェクション」、「ゼロディ攻撃」については、詳しくは下記関連記事もご覧ください。

SQLインジェクションとは? 攻撃の仕組みや被害例、対策方法を解説

ゼロデイ攻撃とは? 増加する背景や主な手口、企業として行うべき対策

 

WordPress利用の際に行うべきセキュリティ対策

WordPressは便利なものですが、セキュリティ対策を怠れば、サイバー攻撃の被害に遭う可能性もあります。以下に取り上げるセキュリティ対策を行い、リスクを減らしましょう。

 

・WP本体・テーマ・プラグインのバージョンを常に最新にする

WordPressの動作環境に関わる全てのものを最新のバージョンに保ちます。
WordPress本体や、テーマ・プラグインのアップデートには、バグ修正だけではなく、脆弱性への対応が含まれます。そのため、特に理由が無い限り、アップデートされたものはすぐに更新するのを習慣にしましょう。
自動アップデート機能もありますので、こまめにチェックする余裕が無い場合は、この機能をオンにしておくのもおすすめです。

 

・不要なテーマ・プラグインは削除する

前段で紹介したテーマ「OneTone」などは開発者がアップデート対応をしなかったことで被害が拡大しました。
有効化していないテーマやプラグインだとしても、インストールしたまま放置していると、その脆弱性を突かれる可能性があります。そのため、利用しないテーマやプラグインに関しては、削除しておきましょう。

 

・ログインページをデフォルトから変更する

WordPressのログインページは、初期状態のままだと簡単にログインページを特定できます。

https://ドメイン名//wp-admin/
もしくは
https://ドメイン名//wp-login.php/

そのため、デフォルトのログインページからURLを変更することも有効なセキュリティ対策です。ログインページのURLを変更することで、悪意のあるユーザーがログイン画面にたどり着きにくくなります。
WordPress本体には、ログインページを変更する機能はありませんので、専用のプラグインを用いる必要があります。

 

・ID・パスワードを強化(画像認証・二段階認証)にする

ログイン画面にたどり着かれた場合でも、簡単に突破されないよう、ID・パスワードを複雑にすることも重要です。ログインパスワードは、小文字、大文字、記号や英数字を混ぜ、簡単に思い浮かばないものに設定します。なるべく長く、複雑なものにすることが有効です。

また、画像認証や二段階認証を実装すると、より不正アクセスを防ぎやすくなります。WordPressの機能に、画像認証や二段階認証は無いため、セキュリティ対策関連のプラグインを導入して実装します。

 

・IP制限をかける

WordPressのログインページにIPアドレス制限をかけるのも有効です。例えば、自社オフィス以外のIPを受け付けないように設定を変更することで、不正なアクセスを防げます。

 

・定期的に国内外で発見された脆弱性を把握する

国内外で発見される脆弱性の情報に定期的に目を通すことも必要です。新たに発見された脆弱性に速やかに対応することで、セキュリティを高めることができます。脆弱性を確認できるサイトには以下のようなものがあります。

▼脆弱性を確認できるサイト

・WAFを導入する

WAFとは、「Web Application Firewall」の略です。外部からの攻撃を検知してWebサイトを防御できます。悪意を持った攻撃と判断された場合は、自動的に通信が遮断されるので、クロスサイトスクリプティングやSQLインジェクションなど、WordPressの脆弱性を突いた攻撃を防ぐ効果があります。WAFを導入することで、Webサイトの改ざんや個人情報漏えいのリスクを減らしましょう。

 

まとめ

WordPressは便利なCMSですが、脆弱性を突いた攻撃を受けることがあります。WordPress本体だけでなく、テーマやプラグインも常に最新の状態に保つことで、安全性を高められます。また、セキュリティ対策にはWAFの導入も有効です。
ペンタセキュリティの「Cloudbric WAF+」は、クラウド型のWebセキュリティプラットフォームです。CVEソース基盤に対応しており、新種や亜種の脆弱性にも速やかに対応できます。

関連記事:Cloudbric WAF+

 

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sql-injection

SQLインジェクションとは? 攻撃の仕組みや被害例、対策方法を解説

 

現代のIT社会では、大量のデータを管理する手段としてデータベースが不可欠です。多くのWebサービスや業務システムでは、商品や顧客の情報をデータベースで扱っています。

一方で、こうしたデータベースを標的としたサイバー攻撃も増えており、代表的な脅威が「SQLインジェクション」です。Webビジネスの拡大に伴い、その危険性はさらに高まっています。

対策には、まずSQLインジェクションの基本を理解することが重要です。本記事では、攻撃の仕組みとあわせて対策方法も解説します。

 

SQLインジェクションとは?

SQLインジェクションとは、データベースを操作するための言語「SQL(Structured Query Language)」を悪用したサイバー攻撃です。攻撃者が悪意のあるSQL文をWebシステムにインジェクション(注入)することで、不正なデータベース操作を図ります。

たとえば、Webサイトの入力フォームや検索ボックスに、不正な操作を行わせるSQL文を入力・送信します。適切なセキュリティ対策が施されていない場合、このSQL文が攻撃者の狙いどおりに実行されてしまい、データの削除や窃取といった被害を招きます。

SQLインジェクションはIT黎明期から存在しますが、現在でも決して過去の脅威ではありません。IPA(情報処理推進機構)によると、2024年における脆弱性(セキュリティ上の弱み)の累計届出件数において、SQLインジェクションは2番目に多く報告されています。

(参照元:IPA「ソフトウェア等の脆弱性関連情報に関する届出状況[2024年第3四半期(7月~9月)]」)

SQLは、世界で最も広く使われているデータベース言語です。そのSQLを扱う多くのWebシステムにとって、SQLインジェクションは決して対岸の火事ではありません。

 

SQLインジェクション攻撃を受けた際のデータベース処理

SQLインジェクション攻撃がどのように成立するのか、その仕組みを通常のデータベース処理と比較しながら見ていきましょう。ここでは、SQL文を交えて手口例を紹介します。

 

通常のデータベース処理

SQLインジェクションの標的となりやすいのは、ユーザーからの入力を直接受け付けるWebサイトの入力欄です。例として、商品を検索するための検索ボックスを考えてみましょう。

多くのECサイトでは、ユーザーが検索ボックスに入力したキーワードを受け取り、それをもとにSQL文を構築して商品データを取得します。たとえば、ユーザーが「Tシャツ」と入力して検索を実行した場合、サーバー側では一例として次のようなSQL文が生成されます。

SELECT * FROM products WHERE name LIKE ‘%Tシャツ%’;

このSQL文は、商品テーブル(products)の商品名(name)に「Tシャツ」が含まれるデータを検索し、該当する商品データを取得するものです。

このように、ユーザーが通常のキーワードを入力した際には特に問題は発生しません。入力されたデータに沿ったデータベース処理が行われ、期待どおりの検索結果が表示されます。

 

攻撃を受けた場合のデータベース処理

攻撃者がSQLインジェクション攻撃を図る場合、「Tシャツ」のように単純なキーワードは使いません。SQLにおいて特別な意味を持つ文字や命令文を仕込み、サーバー側で不正なデータベース処理を実行させようとします。これがSQLインジェクション攻撃です。

たとえば、攻撃者が「商品データの削除」を狙う場合、検索ボックスには次のような文字列を入力することが考えられます。

‘; DELETE FROM products;

これは、本来のデータ取得処理(SELECT文)を意図的に中断し、別のデータ削除処理(DELETE文)を実行する構文です。先ほどと同様に、ユーザーの入力をSQL文にそのまま組み込むと、次のようなSQL文が構築されてしまいます。

SELECT * FROM products WHERE name LIKE ‘%’; DELETE FROM products; –%’;

このSQL文では、SELECT文の末尾で命令が終了するように記述されており、そのあとにDELETE文が続いています。また、「–」以降はSQLのコメント扱いとなるため処理に影響せず、構文エラーを回避したまま命令が通ってしまう仕組みです。

仮にこのSQL文が攻撃者の狙いどおりに実行されれば、productsテーブル内の全商品データが削除されかねません。適切なセキュリティ対策が施されていないWebサイトでは、たった一行の不正な入力がこうした事態を招く危険性があります

 

SQLインジェクション攻撃で起きる問題

SQLインジェクション攻撃を許すことになれば、Webシステム上でさまざまな問題が発生します。具体的に懸念される問題は、主に次の4つです。

問題①重要な情報が盗まれる

SQLインジェクションが成功すると、攻撃者が他者・他社のデータにアクセスできるため、重要な情報が盗まれる恐れがあります。たとえば、データを取得するSQL文に脆弱性がある場合、攻撃者が不正にデータの取得範囲を書き換えることで、他人の情報までも取得可能です。

その結果、顧客の氏名・住所・連絡先といった個人情報や、業務上の設計資料・契約書といった機密情報が攻撃者の手に渡る危険性があります。こうした情報は、攻撃者本人に悪用されたり、ダークウェブで売買されたりするケースも少なくありません。

 

問題②データが改ざん・削除される

SQLインジェクションが成功すると、攻撃者によってデータベースに保管されたデータが改ざん・削除される恐れがあります。たとえば、攻撃者がデータ更新のSQL文(UPDATE文など)を悪用し、商品データの価格や説明文を不正に書き換えることも可能です。

また先ほどの例のように、データ削除のDELETE文で商品テーブル自体を削除されることも考えられます。Webサイトに表示されるデータが改ざんや削除の対象となれば、Webサイトの見た目は不適切に変わってしまうでしょう。最悪の場合、業務の継続やサービス提供に重大な支障をきたしかねません。

 

問題③システム自体を乗っ取られる

SQLインジェクションの手口によっては、システム自体を乗っ取られる恐れもあります。たとえば、データベースに登録されたユーザーの権限情報が不正に書き換えられることで、攻撃者が管理者権限を取得できてしまうかもしれません。

管理者権限を奪われると、システムの設定を不適切に変更されたり、サーバー内部にバックドア(密かに侵入可能な経路)を仕掛けられたりするリスクも生じます。攻撃者にシステム全体の制御を握られる状態となり、大変危険です。

 

問題④マルウェアに感染させられる

SQLインジェクションを足がかりに、攻撃者がマルウェア(不正なソフトウェア)の拡散を図るケースもあります。たとえば、マルウェアをダウンロードさせるスクリプトをWebページに埋め込まれると、閲覧したユーザーの端末がマルウェアに感染しかねません

また、攻撃者がシステムの乗っ取りに成功した場合には、企業のサーバーを起点としてマルウェアが社内ネットワーク全体に拡散される恐れもあります。こうした攻撃はWebシステムの運営企業だけでなく、一般の訪問者にも被害を広げるため、非常に深刻です。

 

SQLインジェクション攻撃が企業にもたらす被害

SQLインジェクションは、単なるシステム障害にとどまらず、企業経営そのものに大きな被害を及ぼすリスクがあります。ここからは、SQLインジェクション攻撃が企業にもたらす被害例を見ていきましょう。

被害①企業の社会的信用の失墜

SQLインジェクション攻撃によって情報漏えいやWebサイトの改ざんが発生すると、企業の社会的信用は大きく損なわれます。サイバー攻撃を防げなかった事実が明るみに出れば、顧客からは「信頼性の低い企業」という烙印を押され、顧客離れは避けられません。

一度失った信頼は、簡単には取り戻せません。ブランドイメージに傷がつくと、既存顧客の離反に加えて、新規顧客の獲得も難しくなる恐れがあります。被害が報道やSNSを通して広まれば、さらなる評判の低下にもつながるでしょう。

 

被害②損害賠償や金銭的損失

SQLインジェクション攻撃による被害は、直接的・間接的な金銭的損失を企業にもたらします。たとえば、顧客の個人情報が流出した場合、企業に対して損害賠償を求める訴訟が起こされるケースもあります。

また、関係各所への報告・説明対応や再発防止策の検討など、事態の収束までに多大なコストを費やすことになるでしょう。システムの停止による機会損失や、流出した機密情報を悪用されることによる競争力の低下など、目に見えにくい経済的打撃も無視できません。

 

被害③不正行為への関与

SQLインジェクション攻撃によって企業のシステムが乗っ取られると、攻撃者に「踏み台」として悪用されるケースもあります。そうなれば、システムが別のサイバー攻撃に悪用され、結果として意図せず不正行為に関与してしまうでしょう。

たとえば、企業のメールサーバーから大量のスパムメールやフィッシング詐欺メールが送信されてしまうことも考えられます。こうした事態となれば、加害者ではないにもかかわらず、企業が不正行為に関与しているように見なされかねません。

 

SQLインジェクションの技術的な対策

SQLインジェクションに対しては、主に2つの技術的な対策が挙げられます。いずれも、ユーザーからの入力を安全に処理し、不正な命令の実行を防ぐための仕組みです。

対策①プレースホルダを利用する

Webサイトでは、ユーザーが入力・送信した内容を使って、SQL文を構築する場面があります。このとき「プレースホルダ」を使えば、不正な命令の埋め込みを防ぐことが可能です。

プレースホルダとは、SQL文に埋め込むデータの位置を仮の記号(「?」など)で指定し、後から安全にデータを組み込む仕組みです。たとえば、商品検索機能でユーザーがキーワードを入力した場合、プレースホルダを使うと次のようなSQL文になります。

SELECT * FROM products WHERE name LIKE ‘%?%’;

実際には、プレースホルダ「?」の部分に、ユーザーが入力したキーワードが後から安全にセットされます。このとき、SQLにおける特殊な記号は命令として解釈されず、単なる「文字列」として扱われます。そのため、悪意のある入力によってSQL文が壊されたり、意図しない命令が実行されたりするリスクを抑えられます。

プレースホルダは、データベース処理に使われるライブラリの多くでサポートされています。SQLインジェクションを防ぐ第一歩として、プレースホルダを使える仕組みの導入を検討しましょう。

 

対策②エスケープ処理を行う

プレースホルダはSQLインジェクション対策として有効ですが、すべての状況で使えるとは限りません。たとえば、文字列の連結によってSQL文を構築しなければならない場合などは、代替手段として「エスケープ処理」を検討する必要があります。

エスケープ処理とは、入力値に含まれる特殊な記号を、SQL文の構文として解釈されないように無害化する処理のことです。たとえば、シングルクォート(’)やセミコロン(;)といった記号は、SQL文では命令の区切りや文字列の終端として扱われます。これらを単なる「文字列」として扱われるよう、適切な形式に変換するのがエスケープ処理です。

プレースホルダの内部でも、入力値を正しく扱うためにエスケープ処理が自動で行われています。エスケープ処理を手軽に実装できるライブラリもあります。プレースホルダを使えない場面では、開発者自身が明示的にエスケープ処理を実装することも検討しましょう。

 

SQLインジェクションを含む脅威への総合的な予防策

SQLインジェクションをはじめとするサイバー攻撃からシステム全体を守るためには、開発段階だけでなく、運用やインフラの面からも予防策を講じることが大切です。ここでは、SQLインジェクションを含む脅威への総合的な予防策を3つ紹介します。

予防策①動作環境をすべて最新状態に保つ

Webサイトや業務システムを安全に運用するためには、動作環境を常に最新の状態に保つことが大切です。

Webシステムは、OSやWebサーバー、データベース管理システムなど、複数の要素で構成されています。こうした要素は、新たな脆弱性が見つかった際にアップデートされることが一般的です。バージョンが古いままだと最新の脆弱性に対応できません。

安全性を保つためには、これらのバージョンを定期的に確認し、必要に応じて速やかにアップデートしましょう。また、Webサイトを構築するために「WordPress」などのCMS(コンテンツ管理システム)を使っている場合は、そのアップデートも不可欠です。

WordPressのセキュリティについて、詳しくは関連記事「WordPressのセキュリティ|脆弱性を狙った攻撃事例や対策」もご覧ください。

 

予防策②脆弱性診断ツールで定期的にチェックする

サイバー攻撃は日々巧妙化し、それに伴い新たな脆弱性も次々と発見されています。開発段階であらゆる脆弱性を完全に排除するのは現実的ではないため、運用中も継続的な確認が欠かせません。そこで、脆弱性診断ツールを活用するのが効果的です。

脆弱性診断ツールは、Webシステムを自動的に検査し、SQLインジェクションをはじめとする脆弱性を洗い出してくれます。診断ツールで検出された脆弱性を速やかに修正することで、攻撃を受ける前にリスクを排除することが可能です。

 

予防策③WAFなどのセキュリティツールを導入する

サイバー攻撃の多くは、インターネットを介して行われます。ネットワーク通信の段階でそれらを検知・遮断するためには、専用のセキュリティツールを導入することが効果的です。なかでも「WAF(Web Application Firewall)」は、Webアプリに対する代表的な防御手段として注目されています。

WAFとは、Webアプリへの通信内容を常時監視し、攻撃を検出・防御するための専用セキュリティツールです。たとえば、ユーザーの入力内容に不正なSQLの命令が含まれている場合、WAFがその異常を見つけ出し、通信がWebサーバーへ届く前に遮断します。

WAFにはソフトウェア型やクラウド型など多くの種類がありますが、最新の脅威に対応しやすい点ではクラウド型がおすすめです。セキュリティ対策の「最後の砦」として、導入を検討するとよいでしょう。

 

まとめ

SQLインジェクションは、企業のWebシステムに深刻な被害をもたらすサイバー攻撃です。対策が不十分だと情報漏えいやデータの改ざん・削除といった被害を引き起こし、信頼の失墜や金銭的損失につながります。

SQLインジェクション攻撃からWebシステムを守るためには、プレースホルダやエスケープ処理による技術的な対策が不可欠です。また、動作環境の定期的なアップデートや脆弱性診断ツールによる定期的なチェック、WAFの導入といった総合的な対策も欠かせません。

クラウド型WAF「Cloudbric WAF+」は、最新の脅威に対応しながらWebシステムを保護できるセキュリティプラットフォームです。SQLインジェクションを含む幅広い攻撃への備えとして、導入を検討してみてはいかがでしょうか。

 

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ASPICクラウドアワード2023_先進技術賞

総務省後援「ASPICクラウドアワード2023」にて先進技術賞を受賞

ASPIC Cloud Award 2023_先進技術賞

情報セキュリティ企業のペンタセキュリティシステムズ株式会社(本社:韓国ソウル、日本法人代表取締役社長:陳貞喜、以下ペンタセキュリティ)は、第17回ASPICクラウドアワード2023(主催:一般社団法人日本クラウド産業協会、後援:総務省等)において、「Cloudbric WAF+」が支援業務系ASP・SaaS部門の「先進技術賞」、「Cloudbric WMS for AWS」がAI部門の「先進技術賞」を受賞したことをお知らせします。

 

■「Cloudbric WAF+」について

「Cloudbric WAF+(クラウドブリック・ワフプラス)」は、企業向けクラウド型WAFサービスです。日本・韓国・米国で特許を取得した論理演算検知エンジンを搭載したWAFはもちろん、DDoS攻撃、SSL証明書、脅威IP遮断、悪性ボット遮断サービスまで備えており、これひとつで多様化するサイバー攻撃から企業のWebシステムを保護します。また、マネージドサービス付きで、社内にセキュリティの専門家がいなくても手軽に運用・導入が可能です。

https://www.cloudbric.jp/cloudbric-waf/

Cloudbrick-WAF+

■「Cloudbric WMS for AWS」について

「Cloudbric WMS for AWS(クラウドブリック・ダブリューエムエス)」は、AWS WAFに特化した運用サービスです。高度な攻撃検知力、適切なルール作成と反映、新規脆弱性や誤検知の対応など、AWS WAFの導入から運用までをセキュリティエキスパートがサポートします。24時間365日のモニタリングとサポート体制も完備しており、 専門知識やリソースがない企業のWAF運用を支援します。また、Cloudbricは「AWS WAF レディプログラム」のローンチ パートナーに認定されています。

https://www.cloudbric.jp/cloudbric-wms/

 

■ASPICクラウドアワードについて

ASPICクラウドアワードは、一般社団法人日本クラウド産業協会(略称:ASPIC、所在地:東京都品川区、会長:河合 輝欣)が、日本国内で優秀かつ社会に有益なクラウドサービスに対し、総務大臣賞、アワード総合グランプリ、各部門総合グランプリ、他各賞の表彰を行います。これにより、クラウド事業者およびユーザー企業の事業拡大を支援し、クラウドサービスが社会情報基盤として発展・確立することの一助になることを目的としています。

https://www.aspicjapan.org/event/award/17/index.html

株式会社SIG

株式会社SIG

 

株式会社SIG

株式会社SIGは独立系IT企業として、様々な分野及び業種における情報システムや産業制御システムのようなシステム開発事業等に取り組んでいます。また、それらを支えるITインフラソリューション及びセキュリティなど幅広い分野でサービスを提供しています。

Cloudbric WAF+」の導入を検討したきっかけを教えてください。

Webサイトの構築や運営する方であれば、「WAF」という言葉を耳にしたことがあると思います。長引くコロナ禍で当社が運営するコーポレートサイトへのアクセスやお問い合わせが増加する中、Webサイトセキュリティの必要性を感じたこともあり、セキュリティ強化策として情報漏えいや脆弱性への対策としてWebアプリケーションレベルでのセキュリティ対策を最初にしておくべきだという意見も多く、WAFの導入を決定しました。

様々な選択肢がありましたが、他社と比べて費用が安く且つ性能の優れたWAFとして評価されている「Cloudbric WAF+」を導入することになりました。無償トライアル期間中においても、実際の運用環境を想定して自社環境に合ったセキュリティ対策で運用してみることができましたし、非常に使いやすかったので、そのまま実導入に至りました。

Cloudbric WAF+」選定時、最も重視されたポイントを教えてください。

導入のハードルが低く、必要な機能を必要な分だけ利用できるところが最も気に入りました。どれだけ多くの機能を搭載しているかも重要かもしれませんが、自分が考える「良いWAF」とは、新種や亜種の脆弱性をどれだけ精度高く検出できるかが左右すると思います。そういうところでいうと、「Cloudbric WAF+」を導入したのは最善の選択だったのではないかと思います。独自の「論理演算検知エンジン」を搭載して高い検知率を維持しながらも、Webサイトのトラフィック特性を学習する「特性学習AIエンジン」を用いて、最新の脆弱性にもいち早く対応できるということで、安心して任せることができました。

あとは費用面です。基本提供される機能だけでも十分で、追加費用を支払わなくともSSL証明書サービスなど様々なWebセキュリティ機能を利用できるので、無駄な支出を省くことができました。そして当社の場合、小規模のコーポレートサイトへのWAF導入であったため、プランによって受けられるサービスが異なるのではないかと多少心配な面もありました。しかし、利用プランに関係なく同じレベルの高いセキュリティを提供してもらえ、コストパフォーマンスの面で非常に満足しています。

Cloudbric WAF+」を利用した感想をお聞かせください。

よく考えてみると、個人情報や顧客情報、決済情報などを取り扱うサイトに対しては、Webアプリケーションの脆弱性対策としてWAFの導入が確かに効果的です。しかし、コーポレートサイトの場合、セキュリティ対策が比較的甘いケースが多く見受けられます。会員情報を扱っているわけでもないし、情報漏えいは心配ないということと、ECサイトや会員制サイトと比べてそんなに攻撃されることもないという認識がありますが、実際はそういうわけでもありません。Web改ざんであったり、お問い合わせフォームを利用した攻撃を行うなど様々なパターンで攻撃を仕掛けてくるため、コーポレートサイトに対しても細心の注意を払う必要があります。「Cloudbric WAF+」導入したことによって、当社サイトがこんなに攻撃を受けているという注意喚起にも非常に役立っていると思います。

Cloudbric WAF+」の導入後、効果はございましたか。

検知モードの際に、当社WebサイトにアクセスしたIPアドレス情報を共有して頂きましたが、その中から2つのIPアドレスによる大量のアクセスが確認されたことが分かりました。すぐに例外処理をして大きな問題にはなりませんでしたが、今まではこのような攻撃を受けているという意識がなかったため、正直攻撃が収まったということを実感しているわけではありません。しかし、セキュリティへの意識を高めるきっかけになったと思いますし、「Cloudbric WAF+」で明確に遮断されているという安心感もあります。

Cloudbric WAF+」を使用した際、最も気に入った機能を教えていただけますか。

セキュリティに詳しくない人にとっても、WAFを使ったことがない人にとっても、非常にシンプルで見やすく操作もしやすいところです。視覚的に飛び込んでくるダッシュボードなので、ダッシュボードにアクセスすると「Cloudbric WAF+」で実際にブロックした攻撃回数がグラフで表示され、発信国情報や攻撃目的なども一目で分かるようになっています。また、ボタンを押すだけで簡単にIPアドレスを遮断できるなど操作も簡単に行えて便利でした。

また、海外製のサービスではありますが、サポート対応がしっかりしているのもメリットだと思います。WAFの設定変更についてメールでお問い合わせしたところ、迅速且つ丁寧な対応をして頂きました。

最後に一言お願い致します。

企業インフラのクラウド化により、今まで以上にクラウド型WAFのニーズが高まると思います。数え切れないほどたくさんのWAF製品が存在しますが、中でも「Cloudbric WAF+」は競争力を十分備えた製品であると、個人的には確信しております。日本だけでも既に、7,000サイトを超える法人顧客に導入されていますが、それこそ、信頼できる確かな製品であるという何よりの証拠だといえるのではないでしょうか。WAF導入を検討される方なら、ぜひ参考にしてください。