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CSRF(クロスサイトリクエストフォージェリ)とは? 被害例と対策も解説

 

Webアプリケーションの脆弱性を悪用したサイバー攻撃「CSRF(クロスサイトリクエストフォージェリ)」は、巧妙な手口でユーザーの情報を抜き取り、不正送金やアカウントの乗っ取りなどの被害をもたらします。企業はこうしたサイバー攻撃に対して常に警戒し、有効な対策を講じなければなりません。本記事ではCSRFの概要や企業が受ける被害、対策方法などについて詳しく解説します。

 

CSRF(クロスサイトリクエストフォージェリ)とは

CSRFは、Webアプリケーションの脆弱性を悪用したサイバー攻撃の一種で、セッション管理機能のセキュリティ上の欠陥を狙うのが特徴です。

セッション管理機能は、ユーザーがWebアプリケーションにログインしてからログアウトするまでの操作をすべて管理します。セッション管理によって、ユーザーがログアウトするまでログイン情報を維持することが可能です。

CSRFは、用意しておいた不正なWebページなどを通じて、ユーザーのセッション情報を盗みます。攻撃者はユーザーになりすまして不正なリクエストを送り、Webアプリケーション上で不正な操作を行います。

 

CSRFの仕組み

まず、攻撃者はユーザーが普段利用しているWebアプリケーションに酷似した偽のWebアプリケーションを用意し、メールやチャットを通じてや悪意のあるリンクを開かせます。その際に、正規のWebアプリケーションにログインしたままの状態だと、パスワードの変更や購入処理などの不正リクエストが自動で処理されます。

CSRFの攻撃種類には、大きく「GETリクエスト」と「POSTリクエスト」の2つがあります。GETリクエストの場合には、ECサイトで身に覚えのない決済がされる、POSTリクエストの場合には、SNSや掲示板などに悪意ある投稿をされるといった被害が生じます。

 

CSRF攻撃を受けやすい条件

CSRF攻撃の標的になりやすいWebアプリケーションの特徴として、セッション管理や認証が不十分であることが挙げられます。具体的には、Cookieによるセッション管理やBasic認証、SSLクライアント認証を使用している場合です。

たとえば、Cookieを使用すると、次の訪問時にサーバーが「すでに認証済み」と判断するため、CSRF攻撃を受けやすいです。

また、Basic認証はユーザー名とパスワードによる簡易的な認証方式ですが、一度認証してしまえばログイン状態が継続し、CSRF攻撃で情報を盗まれるリスクがあります。

SSLクライアント認証は、Webアプリケーションのアクセスの際に、「SSLクライアント証明書」を持ったユーザーのみをアクセスさせる方法です。セキュリティレベルの高い認証方式とされていますが、万が一SSLクライアント証明書を盗まれてしまった場合、CSRF攻撃をされる可能性があります。

 

CSRF攻撃による被害例

CSRF攻撃は企業に大きな被害をもたらします。代表的な被害として、以下の3つが挙げられます。

 

・不正送金

インターネットバンキングや通販サイトがCSRF攻撃を受けると、深刻な被害が出ます。攻撃者はログイン状態のユーザーが利用できるサービスを悪用し、本人になりすまして別の口座に送金したり、クレジットカードで高額な商品を購入したりできます。

攻撃者が送金金額や送金先を指定できるため、被害額が大きくなりやすいのが特徴です。特にまとまった資金を保有している企業の場合、巨額の不正送金被害にあうリスクがあります。

 

・アカウントの乗っ取り

攻撃者はCSRF攻撃によってユーザーのアカウントを乗っ取れるため、SNSや掲示板に悪意のある書き込みをしたり、ユーザーの周りに虚偽のメッセージを送ったりできます。そのため、ユーザーの信用や評判に悪影響を与える可能性があります。

企業の場合、公式のSNSアカウントが乗っ取られてしまうと、攻撃者によって不適切な内容や改ざんされたデータ、画像を投稿されるおそれがあります。このような投稿は企業イメージが悪化するだけでなく、企業の社会的信用を失うことにもつながりかねません。

 

・機密情報の漏えい

CSRF攻撃によって、攻撃者はユーザーのアカウントにログインできるため、ユーザーの氏名や住所、電話番号などの個人情報を盗み出すことが可能です。
企業の場合、管理者権限を持つアカウントが乗っ取られてしまうと、顧客データベースや機密情報が外部に漏えいする可能性があります。このような情報漏えいは、企業の社会的信頼性を著しい低下させ、さらに顧客や取引先から損害賠償を請求される場合もあります。

 

企業ができるCSRFの対策

従業員レベルで実行可能な対策としては、サービス利用後のこまめなログアウト、不審なリンクやWebサイトへのアクセス禁止、最新ブラウザーへのアップデート、定期的なパスワード変更といったものが挙げられます。

しかし、これらはあくまで基本的な対策に過ぎません。CSRF攻撃を確実に防ぐには、より高度なセキュリティ対策が必要です。

たとえば、トークンを利用してリクエスト照合の強化を図る方法があります。トークンとは、1回しか使えない作る仕組みです。これを使うことで、不正なリクエストを防ぐことができます。

また、CSRFをはじめとするサイバー攻撃を防ぐ、セキュリティ対策システムの導入も有効です。特にWAF(ウェブアプリケーションファイアウォール)は、 Webサイトを含むWebアプリケーションの脆弱性を狙う攻撃を検知し、防御します。

 

まとめ

CSRFは偽のサイトに誘導してセッション情報を悪用するサイバー攻撃です。アカウントの乗っ取りや情報漏えいなどさまざまなリスクがあるため、企業は強固なセキュリティ対策が欠かせません。自社の対策に不安がある場合には、トークンの利用やWAFなどのセキュリティシステムの導入を検討してみましょう。

クラウド型WAFサービス「Cloudbric WAF+」は、Webトラフィック特性学習AIエンジンと論理演算検知エンジンを搭載したハイレベルなWeb攻撃遮断サービスです。社内にセキュリティ専門家がいなくても簡単に運用・導入できるため、今すぐCSRF対策したい企業におすすめです。

(参照:「Cloudbric WAF+」)

 

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CVE

CVEとは?メリットや活用方法、課題をわかりやすく解説

マルウェアの攻撃などが問題視されている昨今、システムやソフトウェアの脆弱性を把握するために活用されているのが、CVEです。この記事ではCVEの概要やメリット、CVEの課題やセキュリティ対策を行う上での活用法などを解説します。CVEを活用したセキュリティ対策を検討している企業のセキュリティ担当者の方は、ぜひ参考にしてください。

 

CVEとは

CVEとは「Common Vulnerabilities and Exposures」の略で、日本語では「共通脆弱性識別子」と訳されます。CVEはシステムやソフトウェアなどで発見された脆弱性やセキュリティホールのひとつひとつに、「CVE-ID」という識別番号を付与し、リスト化して世界の誰もが無料で閲覧できるよう公開しています。簡単に言うと、脆弱性に関する識別情報を整理した辞書のようなものです。情報・防衛技術を専門とする米国の非営利組織「MITRE」が採番・管理しています。

ただしCVEで公開されるのは、識別番号や脆弱性の簡単な説明など、表面的な情報に限られます。脆弱性の詳細までは記載されていないため、具体的な対策については他のデータベースを参照したり、専門のセキュリティ機関に依頼したりする必要があります。

以下はCVEの公式サイトです。

参照:CVE® Program Mission

 

CVEを活用するメリット

CVEの一番のメリットは、世界共通の識別番号による情報管理の容易さです。それについて3つのポイントに分けて、詳しく解説します。

 

・脆弱性情報を一元化できる

CVE登場以前は、発見した脆弱性については各ベンダーが独自に情報を公開していました。そのため名称などもバラバラでわかりづらく、ベンダーをまたいだ比較などもしにくいというデメリットがありました。

一方、CVEでは国や企業に関係なく一意の識別番号を付与するため、組織やセキュリティツールが異なっても情報が一元管理できます。また、同じ脆弱性に対し違う名称が使用されるといった混乱を避けられるため、セキュリティ担当者も迅速に対策に取りかかれます。

 

・脆弱性情報を共有できる

CVEを活用して脆弱性情報を管理することにより、誰でも閲覧が可能なため、他の組織やシステムの利用者とも情報を共有できます。ベンダーだけでなくユーザーコミュニティとも情報を交換できるので、多くの監視の目が行き届くのがメリットです。脆弱性の情報が迅速に共有され、対策を打つまでの時間的なロスを減らせます。

またCVEには「CVE互換認定制度」があり、一定の条件を満たした情報セキュリティサービスは認定を受けることが可能です。認定を受けると、MITREのWebサイトで紹介されたり、CVEのロゴの使用が認められたりするメリットがあります。互換認定制度により、セキュリティサービスの信用も高まり、サービスの利用者も効率的に情報が得られます。

 

・システムの安全性を迅速に向上できる

CVE識別番号は、セキュリティの専門家で構成される「CVEボード」と呼ばれる機関によって評価、および割り当てを行っています。CVEボードは定期的に会議を開きその内容を一般にも公開しています。そのためセキュリティ関係のプロバイダーやベンダーといったコミュニティとも密接に連携しており、彼らが直面する課題に対し、迅速に解決のための情報を提供することが可能です。

CVEで公開している脆弱性の情報は標準化されたもので、グローバルなセキュリティ基準としても使用されています。各種セキュリティツールとの互換性も高いので、最新の脆弱性情報を迅速に特定し、防御策を効率的に開発できます。

 

セキュリティ対策におけるCVEの活用方法

CVEはセキュリティ対策においてどのように活用できるのでしょうか。主な3つの方法を詳しく紹介します。

 

・脆弱性対応に優先順位を付ける

アプリケーションやシステム内に複数の脆弱性が見つかった場合、より緊急性の高い脆弱性から優先的に対応に当たることが重要です。CVEを活用すれば、現在システムなどに存在している脆弱性を一通り把握できます。

ただしCVEで確認できるのは、識別番号と脆弱性の概要、参考URLとステータスのみに過ぎません。脆弱性の深刻度を確認するには、CVSSスコアもあわせて参照する必要があります。CVSSスコアとは、脆弱性の深刻度を0(最も低い)から10(最も高い)までの数値で評価したものです。CVEの識別番号とCVSSスコアは紐付けられているので、互換性のある脆弱性データベースなどでCVEの識別番号を検索すれば、該当する脆弱性の深刻度も調べられます。

そこに攻撃の可能性やシステムへの影響を加味して優先順位を判断し、緊急性の高いものから対応に当たることで、サイバー攻撃の影響を最小限に止められます。

 

・セキュリティツールと結合する

CVEは各種情報セキュリティツールとも連携できます。例えば侵入検知システムと連携することで、システムやネットワークへの不正な侵入があった際にリアルタイムで検知し、迅速に対応に当たれます。また脆弱性管理プログラムとの連携により、脆弱性の優先順位付けやリスク評価、定期的な脆弱性の自動検知やセキュリティイベントの継続的な監視・分析などが可能です。

ペンタセキュリティのクラウド型WAFサービス「Cloudbric WAF+」でも、CVEをはじめとする脆弱性の情報を活用し、サービスに反映させています。また、セキュリティ診断サービス「Cloudbric 脆弱性診断」では、診断の際にCVEなどを活用してリスクを可視化しており、サイバー攻撃などに備えてセキュリティ対策を強化できます。

参照:
「CVE」の役割と管理手法|脆弱性への効果的な対処法と予防策について
セキュリティ診断サービス「Cloudbric 脆弱性診断」

 

・セキュリティポリシーを作成する

セキュリティポリシーとは、企業や組織において、情報資産を守るための基本方針や行動指針を定めた文書のことです。セキュリティポリシーによって対策の範囲や対応体制、実施手順などがあらかじめ明確にされていれば、インシデントが発生した際も迅速に対応に当たれます。また、従業員の情報セキュリティ意識を高めたり、取引先や顧客からの信頼を得たりすることにも役立ちます。

CVEやCVEと互換性のある脆弱性データベースなどによって得た脆弱性の情報は、セキュリティポリシーの作成にも活用可能です。脆弱性の深刻度や予想される影響を事前に知っておくことで、インシデントが起こった際の対策や対応手順を決めやすくなります。

 

まとめ

CVEによってシステムなどの脆弱性に世界共通の識別番号を付与することは、脆弱性情報管理の一元化や、組織をまたいだ脆弱性情報の共有に役立ちます。

CVEを活用すれば、脆弱性情報の優先順位付けやセキュリティポリシーの作成などが容易になります。またセキュリティツールと連携させることで、セキュリティ対策の強化も可能です。

CVEの脆弱性情報は誰でも無料で閲覧できます。ただCVE単体では詳細な情報は得られないため、互換性のある脆弱性データベースなども参考にしながら、より強固なセキュリティ対策を講じましょう。

 

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ハッキングとは?主な手口や被害・有効な対策についてわかりやすく解説

インターネットやスマートフォンが欠かせない現代で、ハッキングによる被害はどの企業にとっても他人事ではありません。情報漏えいや業務妨害などの被害を防ぐには、攻撃の仕組みと対策を知っておくことが大切です。この記事では、代表的なハッキング手法や被害の実例、そして今からできる具体的な対策についてわかりやすく解説します。

 

ハッキングとは?

ハッキングとは、コンピュータやスマートフォン、ネットワークなどの機器に対して、高度なITスキルを持つハッカーが不正にアクセスし、情報の盗難やシステムの破壊、業務妨害などを行う行為を指します。

多くの場合、犯罪目的で実行され、企業への攻撃にとどまらず、国家によるスパイ活動や経済的利益を狙った標的型攻撃(APT)にも悪用されており、サイバーセキュリティの脅威として国際的に問題視されています。

 

ハッカーの種類

ハッカーは大きく分けて2種類あり、悪意を持って攻撃を仕掛ける「クラッカー」と、セキュリティ向上を目的に活動する「ホワイトハッカー」が存在します。

ホワイトハッカーはマルウェアの解析や脆弱性の発見などで貢献しており、近年その重要性が高まっています。日本でも情報通信研究機構(NICT)が「ナショナルサイバートレーニングセンター」を設立するなど、優秀なセキュリティ人材の育成に力を入れています。

 

スマホでもハッキングは起こる?

実は、スマートフォンもハッキングの対象になっていることをご存じでしょうか。

これまでは主に企業のパソコンやサーバーが狙われていましたが、近年はスマートフォンへの攻撃も増加しています。社用スマートフォンで不審なメールのリンクを開いたり、悪意のあるアプリをダウンロードしたりすることでマルウェアに感染し、社内システムから個人情報や決済情報が盗まれるケースも報告されています。

スマートフォンの動作が重くなったり、バッテリーの減りが異常に早くなったり、不審なアプリが勝手にインストールされたりする場合は、ウイルス対策ソフトによるフルスキャンを行い、スマートフォンの状況を確認することをおすすめします。

 

ハッキングの主な手法

ここでは、ハッキングでよく利用される手法について紹介します。

 

手法①ブルートフォース攻撃(総当たり攻撃)

ブルートフォース攻撃とは、パスワードや暗証番号などの認証情報を割り出すために、考えられるすべての文字列の組み合わせを一つずつ試すハッキング手法です。古くから存在する手法ですが、近年はコンピューターの処理能力が向上したことで、短時間に膨大な回数の試行が可能になっています。

このような攻撃に対抗するため、サービス事業者の多くは、大文字・小文字・数字・記号を組み合わせた、より複雑で解読されにくいパスワードの使用を推奨しています。

 

手法②ゼロデイ攻撃

ゼロデイ攻撃とは、OSやソフトウェアに存在する脆弱性が発見された直後、修正プログラム(パッチ)が提供・適用される前のタイミングを狙って行われるハッキング手法です。

脆弱性は設計ミスやプログラムの不具合などによって発生し、放置すると情報漏えいや乗っ取りなど、深刻な被害につながる可能性があります。パッチの適用を後回しにしている個人や企業は特に攻撃の標的となりやすいため、迅速な対策が強く求められます。

ゼロデイ攻撃については、以下の記事で詳しく紹介しています。あわせてお読みください。

「ゼロデイ攻撃とは?最新の手口や事例・有効な対策を紹介」

手法③マルウェア

マルウェアとは、ユーザーに損害を与える目的で作られた悪意のあるソフトウェアの総称です。ウイルス、スパイウェア、ランサムウェアなど、さまざまな種類が存在し、パソコンだけでなく、スマートフォンやタブレットも標的となります。

見た目では通常のアプリと見分けがつきにくく、気づかないうちに感染して、ハッキングやデータの破壊、迷惑メールの送信などが自動的に行われる危険性があります。

マルウェアのひとつ、トロイの木馬については、以下の記事でも詳しく解説しています。あわせてお読みください。

「トロイの木馬ウイルスとは?特徴・症状・感染時の対処法をわかりやすく解説」

 

ハッキングによる被害事例

ハッキングによる被害について、過去にどのような事例があったのでしょうか。ここでは2つの事例を紹介します。

 

事例①国内大手ゲーム開発会社で発生した不正アクセス

国内の大手ゲーム開発会社で、第三者による不正アクセスを受け、開発中のデータが外部に漏えいする被害が発生しました。この事案では、ハッキングにより社内システムが侵害され、機密性の高い情報が流出した可能性があることから、セキュリティ対策の重要性が改めて注目されました。

事例③海外ゲーム制作会社でデータ漏えい

海外のゲーム制作会社がサイバー攻撃を受け、大量の機密情報が外部に漏えいする被害が発生しました。この事案では、ランサムウェアを用いたハッキングにより、開発中のデータや社内の重要ファイルが不正に取得されたと見られており、企業におけるセキュリティ体制の見直しと対策強化の必要性が改めて認識される結果となりました。

 

ハッキングへの対策

実際にハッキングの被害に合わないようにするにはどのような対策を行うとよいのでしょうか。ここでは4つの方法について紹介します。 

 

対策①不審なメールやWebサイトを開かない

不審なメールの添付ファイルを開いたり、記載されたリンクをクリックしたことが原因でマルウェアに感染し、ハッキング被害を受けるケースが非常に多く報告されています。差出人に見覚えがなかったり、文面に違和感があったりするメールに含まれるファイルやURLには決して触れず、迷わず削除するようにしましょう。

万が一開いてしまった場合は、自分で対処しようとしたり隠したりせず、速やかに社内の情報システム部門に報告し、その指示に従うようにしましょう。その報告によって、社内のITセキュリティを守ることにつながるかもしれません。

 

対策②セキュリティソフトの導入

企業のシステムやネットワークをサイバー攻撃から守るためには、信頼性の高いセキュリティソフトの導入が重要です。多くの製品は、マルウェアや標的型攻撃、ゼロデイ攻撃など多様な手法に対応しており、最新の脅威にも柔軟に対処できます。WAFによるWebアプリケーションの保護や、IPSによる不正アクセスの検知・通知機能を備えた製品も多く、多層防御の観点からも有効です。

どの製品を導入すべきか判断が難しい場合は、ICTインフラの一部または全体を外部の専門業者に委託する「マネージドサービス」の活用も検討すべき選択肢です。

 

対策③セキュリティパッチの迅速な適用

ゼロデイ攻撃などのサイバー脅威に備えるうえで、もっとも有効な対策のひとつが、セキュリティパッチを迅速に適用することです。これにより、ソフトウェアやシステムに存在する脆弱性を早期に修正し、外部からの攻撃リスクを大幅に低減できます。

複数のシステムを運用しており、パッチの管理が煩雑になっている場合には、「パッチ管理ツール」を導入して一元的に管理することで、適用状況の可視化や対応漏れの防止につながり、組織全体のセキュリティレベルを向上させることが可能です。

 

対策④従業員の教育

企業がサイバー攻撃から組織を守るためには、技術的な対策に加えて、従業員のセキュリティ意識を高める教育の実施も極めて重要です。知識や意識が不十分なままだと、攻撃に気づかず対応が遅れ、被害が拡大するリスクがあります

そのため、社内研修を定期的に実施し、情報リテラシーや初動対応力を強化することが重要です。こうした取り組みにより、攻撃の早期発見と迅速な対応が可能となり、結果として企業全体のリスク管理能力の向上につながります。

 

ハッキング対策はCloudbric WAF+

ハッキング対策としてWAFの導入を検討している方におすすめなのが、「Cloudbric WAF+」です。

Cloudbric WAF+は、Web上の不審なトラフィックを自動で検知・遮断し、SQLインジェクション、XSS、CSRF、ゼロデイ攻撃など、さまざまなサイバー攻撃からWebアプリケーションを保護します。

クラウド型で手軽に導入できるため、企業のセキュリティ強化を実現する有効なソリューションとして、多くの企業に選ばれています。「Cloudbric WAF+」については以下のページで詳しく解説していますので、ぜひご参照ください。

クラウド型WAFサービス「Cloudbric WAF+」

 

WAFについては、以下の記事でも詳しく解説しています。あわせてお読みください。

「セキュリティ対策に有効なWAFとは?仕組みや種類、おすすめ製品を紹介」

 

まとめ

ハッキングの脅威は日々進化しており、個人も企業も油断はできません。重要なのは、危険を理解したうえで、具体的な行動を取ることです。メールの扱い方からシステム更新、セキュリティツールの活用まで、基本的な対策を地道に続けることが、被害を防ぐ最大の鍵になります。

 

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サイバー攻撃リアルタイム可視化ツールとは?おすすめや注意点を解説

近年、サイバー攻撃の脅威は日々増加しており、その手口もますます巧妙かつ多様になっています。企業にとって、サイバー攻撃は事業継続を脅かす重大なリスクであり、早急な対策が求められています。

中でも重要なのが、初動対応です。サイバー攻撃に気づくのが遅れると、被害が広範囲に及び、対応コストも大きく膨らんでしまいます。もはや「いつサイバー攻撃を受けてもおかしくない」という前提で備える必要があるでしょう。

こうした状況の中、サイバー攻撃をリアルタイムで可視化できるツールに注目が集まっています。本記事では、リアルタイムでの可視化を実現する代表的なツールに加え、自社システムを守るための「クラウド型WAF」についても紹介します。

 

サイバー攻撃リアルタイム可視化が必要な理由

「サイバー攻撃」とは、コンピュータシステムに対して行われる悪意ある行為全般のことです。たとえば、システムへの不正侵入や情報の窃取、マルウェア(悪意あるソフトウェア)の拡散、システムの阻害や破壊、乗っ取りなど、多岐にわたります。

まずは、なぜリアルタイムでの把握が必要なのかを「サイバー攻撃の増加」と「手口の変化」という2つの視点から解説します。

 

理由①サイバー攻撃が年々増加している

昨今ではサイバー攻撃が増加傾向にあり、その被害もより深刻化しています。そのため、誰にとってもサイバー攻撃は、もはや「自分とは関係ない話」ではなくなってきました。

総務省「令和5年版 情報通信白書」によれば、2022年に観測されたサイバー攻撃関連の通信データは、約5,226億パケットに達しました。2015年の8倍以上という大きな数字です。

(参照元:総務省「令和5年版 情報通信白書」)

これは、攻撃に関連する通信が1つのIPアドレスにつき約17秒に1回も行われている計算になります。企業も個人も、日常的にサイバー攻撃のリスクにさらされているのです。

こうしたサイバー攻撃の多くは、インターネットを介して行われます。企業や個人のネットワークに対して、気づかぬうちに攻撃が仕掛けられているケースも珍しくありません。

そのため、「いつ」「どこで」「どのような攻撃が行われているか」をリアルタイムで把握することが重要です。

 

理由②新たな手口が次々と登場している

サイバー攻撃は単に件数が増えているだけでなく、新たな手口や脅威も次々と登場しています。そのため、従来のセキュリティ対策だけでは防ぎきれないケースも増えてきました。

たとえば、ファイルを暗号化して使えなくし、元に戻すための身代金を要求する「ランサムウェア」は、近年増加している代表的なサイバー攻撃です。大手企業がランサムウェア攻撃を防ぎきれず、多額の身代金を支払うことになった事例も報告されています。

また、文章や画像、音声などを手軽に生成できる生成AIの進化・普及も、サイバー攻撃の巧妙化を加速させています。生成AIを使えば、人間が書いたように自然な文章や、実在するかのような偽画像を作成可能です。その結果、詐欺メールや偽サイトが以前より見分けづらくなっており、攻撃の成功率も高まっています。

こうした新たな手口・脅威に対処するためには、攻撃の兆候や傾向をリアルタイムで把握する仕組みが欠かせません。常に最新の情報を確認し、迅速な対応につなげることが求められます。

 

サイバー攻撃リアルタイム可視化ツールとは

サイバー攻撃のリアルタイム把握が重要視される中、有効な手段として注目されているのが「サイバー攻撃リアルタイム可視化ツール」です。これは、世界中または自社に対して行われているサイバー攻撃に関する情報を視覚的に表示するツールを指します。

たとえば、攻撃の発信元や標的を地図上に表示したり、通信量の異常をグラフで示したりすることが可能です。攻撃の傾向や兆候を直感的に把握できるため、情報収集や危機意識の向上が期待できます。

多くのサイバー攻撃リアルタイム可視化ツールは、セキュリティ機関やセキュリティ企業が運用しています。観測対象は世界全体から特定の国、自社のネットワークまでさまざまです。企業にとっては、自社を取り巻く脅威の全体像を把握しやすくなるでしょう。

サイバー攻撃はセキュリティ専門家だけの問題ではなく、あらゆる組織や個人が直面するリスクです。その実態を「見える化」する手段として、リアルタイム可視化ツールの活用が進んでいます。

 

リアルタイム可視化ツールを導入するメリット

サイバー攻撃リアルタイム可視化ツールを導入するメリットは、以下の2つです。

 

メリット①新たな脅威に素早く対処できる

サイバー攻撃リアルタイム可視化ツールを導入することで、新たな脅威の兆候を早期に発見し、素早く対処できるようになります。

サイバー攻撃を取り巻く状況は常に変化しています。新しい手口が急速に広まったり、特定の地域が突然サイバー攻撃の標的となったりするケースも珍しくありません。こうした兆候や傾向を把握できなければ、防御策を講じるのが遅れ、被害が拡大する恐れがあります。

また、セキュリティ対策の実施には多くの場合、それなりの費用や期間が必要となります。自社が新たな脅威の標的となる前に必要な対策を済ませるためにも、脅威の早期発見は非常に大切です。

 

メリット②自社のセキュリティ戦略を最適化できる

サイバー攻撃リアルタイム可視化ツールによって得られた知見は、自社のセキュリティ戦略を最適化することに役立ちます。

企業には、予算や人員といったリソース上の制約があります。あらゆる脅威に万全なセキュリティ対策を施すことは現実的ではありません。そのため状況によっては、優先的に対処すべきリスクを選別したり、対策範囲を段階的に広げたりする必要があります。

サイバー攻撃リアルタイム可視化ツールを使えば、脅威に関する具体的な傾向を把握できます。たとえば「どの国や地域からのアクセスが多いのか」「どのような手法が頻繁に使われているのか」といった情報をもとに、自社を取り巻くリスクの分析が可能です。

こうした情報を活用すれば、限られたリソースをどの脅威に集中させるべきか、といった戦略判断がしやすくなるでしょう。

 

サイバー攻撃をリアルタイムで可視化するツール5選

サイバー攻撃リアルタイム可視化ツールにはさまざまな種類があります。ここでは、世界中のサイバー攻撃をリアルタイムで可視化できる代表的な5つのツールを紹介します。

 

ツール①NICTER Atlas

NICTER Atlas」は、国立研究開発法人 情報通信研究機構(NICT)が提供するサイバー攻撃リアルタイム可視化ツールです。無差別型サイバー攻撃の動向を観測・分析するシステム「NICTER」の1機能として提供されています。

NICTER Atlasが可視化するのは、一般のユーザーがアクセスしない未使用のIPアドレス空間、いわゆる「ダークネット」に届いた通信データです。通常、この領域で正規の通信は行われませんが、現実にはマルウェアに感染した機器などからの通信が大量に到達します。

こうした不正な通信を監視し、IPアドレスやポート番号といった情報をもとに分析した結果を、世界地図上にアニメーション表示するのがNICTER Atlasです。どの地域から、どのような規模で、どの手法の攻撃が発生しているのかを、視覚的・直感的に把握できます。

https://www.nicter.jp/atlas

 

ツール②Digital Attack Map

Digital Attack Map」は、Google IdeasとArbor Networks(現NetScout Systems)が共同開発したサイバー攻撃リアルタイム可視化ツールです。DDoS攻撃(分散型サービス拒否攻撃)の可視化に特化しており、世界中での発生状況を地図上に表示します。

DDoS攻撃は、複数のコンピューターから特定のサーバーへ大量のリクエストを送り付け、サービスやシステムの稼働を阻害する攻撃手法です。Digital Attack Mapを使えば、「どこからどこへDDoS攻撃に関連する通信が移動しているのか」を視覚的に把握できます。

https://www.digitalattackmap.com/

 

ツール③CYBERTHREAT REAL-TIME MAP

CYBERTHREAT REAL-TIME MAP」は、ロシアのセキュリティ企業であるKasperskyが提供するサイバー攻撃リアルタイム可視化ツールです。世界中のマルウェア感染やネットワーク攻撃の発生状況を、リアルタイムで地球儀上や世界地図上に表示します。

可視化されるのは、カスペルスキー製品によって検知された各種サイバー攻撃です。どの国で、どのような攻撃が発生しているかを色分けやアニメーションで直感的に確認できます。国別の攻撃件数や検知された脅威の種類、日単位・週単位・月単位の推移も把握可能です。

https://cybermap.kaspersky.com/

 

ツール④IBM X-Force Exchange

IBM X-Force Exchange」は、IBMが提供するセキュリティ情報共有プラットフォームです。世界中のサイバー攻撃や脆弱性に関する情報を収集し、分析結果をダッシュボードで可視化します。

企業や組織が脅威情報を検索・保存・共有できるほか、攻撃手法やマルウェアの挙動に関する詳細なレポートも閲覧可能です。IBMの研究にもとづく信頼性の高い脅威情報を活用すれば、平時の対策強化に加え、攻撃発生時の迅速な対応にも役立ちます。

https://exchange.xforce.ibmcloud.com/activity/map

 

ツール⑤Cloudbric Labs

cloudbric

Cloudbric Labs」は、韓国のセキュリティ企業であるペンタセキュリティが提供する脅威インテリジェンス公開プラットフォームです。世界171カ国の脅威に関する情報を集約・分析し、Webページ上で誰でも閲覧できるように公開しています。

また「Threat DB」では、悪意のあるIPアドレスやフィッシングURL、仮想通貨ウォレットアドレスなどをリスト形式で確認可能です。CloudbricのWAFや提携パートナー、一般ユーザーから提供された1万件以上の脅威データを蓄積しています。

https://labs.cloudbric.com/threatdb/

 

【注意】サイバー攻撃のリアルタイム可視化だけでは不十分

サイバー攻撃リアルタイム可視化ツールは、脅威に関する情報を収集するうえで有効な手段です。ただし、このツールはあくまで「可視化」を目的としたものであり、直接的に攻撃を防ぐ機能は備えていません。よって、可視化するだけでは不十分です。

大切なのは、ツールで得た脅威に関する情報を活用し、自社のセキュリティ対策を見直すことです。可視化するだけでは、自社への攻撃を食い止めることはできません。攻撃を防ぐためには、自社システム上での可視化と、それにもとづく具体的な防御策が不可欠です。

 

リアルタイムでサイバー攻撃に対処する方法

サイバー攻撃は世界中で日々発生しており、自社がいつサイバー攻撃の標的となっても不思議ではありません。標的となった場合の被害を最小化するためには、サイバー攻撃にリアルタイムで対処する仕組みが不可欠です。ここでは、有効な2つの具体策を紹介します。

 

方法①SIEMを活用する

「SIEM(Security Information and Event Management)」とは、サーバーやネットワーク機器などから収集されたログデータを一元的に管理・分析し、異常を検知するツールです。

たとえば、短時間に複数のIPアドレスからログイン試行が行われた場合、それを不審な動きとして検知し、アラートを出してくれます。SIEMを導入することで、管理者は不審な動きを早期に把握でき、被害が発生する前に対処できる可能性が高まるでしょう。

また、SIEMは複数のセキュリティ製品と連携できるため、監視体制の強化や運用の効率化にもつながります。

 

方法②WAFを活用する

「WAF(Web Application Firewall)」とは、Webアプリへのサイバー攻撃を防ぐことに特化したセキュリティ製品です。SQLインジェクションやクロスサイトスクリプティング(XSS)といった幅広い攻撃をリアルタイムで検知し、異常があれば通信を遮断します。

自社のWebサイトやWebサービスが外部からのアクセスを受け付けている場合、WAFの導入は非常に重要です。WAFを導入することで、サイバー攻撃による情報漏えいやサービス停止のリスクを大幅に抑え、ビジネスの継続性と信頼性を保てます。

WAFについては、以下の記事でも詳しく解説しています。あわせてお読みください。

「セキュリティ対策に有効なWAFとは?仕組みや種類、おすすめ製品を紹介」

 

クラウド型WAFなら「Cloudbric WAF+」がおすすめ

サイバー攻撃をリアルタイムで監視する方法として、クラウド型WAFの活用があります。クラウド型WAFとは、インターネット経由で利用するWAFのことで、Webアプリをサイバー攻撃から効果的に守ります。

クラウド型WAFを導入するのであれば「Cloudbric WAF+」がおすすめです。セキュリティの専門知識がなくても扱えるため、専門人材が不足している企業でも導入・運用がしやすいのが特長です。

Cloudbric WAF+は、不正なボットやDDoS攻撃、危険なIPアドレスなどからのアクセスを自動で遮断します。リアルタイム監視と即時対応が可能で、セキュリティ運用の負担を軽減しながら、Webアプリを効果的に保護できます。

 

まとめ

サイバー攻撃の脅威は日々高度化しており、従来型のセキュリティ対策だけでは十分に対応しきれません。脅威の情報をリアルタイムで可視化できるツールや、リアルタイムに攻撃を防御するソリューションの活用による、総合的なセキュリティの強化が求められます。

特にWebアプリを運営する企業にとって、WAFは不可欠な備えと言えるでしょう。クラウド型WAFを活用すれば、サイバー攻撃への早期対処と被害の最小化につながります。今後のセキュリティ強化に向けて、導入を積極的に検討してみてください。

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マルウェア感染の確認方法と即時対処法ガイド

マルウェア感染の確認方法などを把握しておくことは、企業のセキュリティ面において非常に重要です。もしマルウェアに感染してしまったら、企業として多大な被害が出る恐れがあり、信頼喪失にもつながります。そこで本記事では、マルウェア感染の確認方法や感染時の症状、対策などをまとめました。自社で対策が取れているか改めてチェックを行い、マルウェアの感染予防に効果的なソフトウェアの導入も検討しましょう。

 

マルウェア感染したときの症状

マルウェアに感染した場合、マルウェアがデバイス内で勝手に挙動を始めます。以下の症状が見られたら、マルウェアに感染しているかもしれません。

  • デバイスの動作が遅くなる
  • デバイスが勝手にシャットダウンする
  • デバイスが起動しなくなる
  • 見慣れないファイルやプログラムが出現する
  • アプリが勝手に動作する
  • 知らないアプリがインストールされている
  • 身に覚えのないメール送信履歴がある
  • 勝手にデータ通信量が増えている

 

マルウェア感染の被害

マルウェア感染が企業に与える影響は重大で、主に以下のような被害に遭う可能性があります。

  • ファイルが改ざんされる
  • データ復旧などを条件に身代金を要求される
  • デバイスをロックされる
  • 外部に情報が送られる
  • デバイスを乗っ取られ、ほかのサイバー攻撃に利用される
  • 個人情報や企業の機密情報を流出させられる
  • 企業の信頼が損失する
  • 復旧や損害対応に費用がかかる

 

マルウェア感染の確認方法

マルウェア感染が疑われる場合、早急な対策が必要です。まずは以下の確認方法を試してみてください。

 

・セキュリティソフトによるスキャン

セキュリティソフトでPC全体をスキャンします。一般的なセキュリティソフトには、PC全体をスキャンしてマルウェアに感染していないかチェックする機能があります。

 

・タスクマネージャーやイベントビューアーの確認

タスクマネージャーから、実行中のプロセス一覧を確認するのも方法のひとつです。また、イベントログ一覧が見られるイベントビューアーからも、ファイルのアクセス、プログラムの実行が確認できます。不審な動作がないか調べてみてください。

 

・オンラインウイルススキャン

不審なファイルがあったら、オンラインのファイルスキャンサービスを利用し、マルウェアに感染していないかチェックしましょう。

オンラインウイルススキャンは、マルウェアの駆除機能までは搭載されていないタイプもあります。オンラインウイルススキャンだけではなく、セキュリティソフトと併用しましょう。

 

マルウェアに感染したときの対処法

マルウェアに感染した場合、迅速な対応が必要となるため、セキュリティソフトを使いましょう。以下の順番で対応してください。

 

・1.ネットワークからデバイスを隔離

マルウェアに感染したデバイスをそのままにすると、ほかのサーバーやデバイスにまで感染が拡大します。感染したデバイスは、必ずインターネットの接続を切り、隔離してください。

 

・2.原因や感染範囲を特定

マルウェア感染の原因や感染範囲の広さによって対策が変わるため、原因や感染範囲の特定が必要です。

 

・3.マルウェアを駆除

セキュリティソフトを使ってマルウェアを駆除します。セキュリティソフトは日々更新されており、最新のマルウェアにも対応可能です。

 

・4.通報

サイバー犯罪の可能性があるため、警察に通報してください。また、自社と関連のある企業にも連絡し、さらなる被害の発生を防ぎましょう。

 

・5.復旧

駆除をしてもマルウェアが残ってしまうことがあるため、OSを再インストールするのが最も安全です。

 

マルウェア感染の主な経路と防護柵

マルウェアが侵入する経路を把握しておけば、感染を防止できます。よくある感染経路としては、以下が挙げられます。

 

・メール経由

不正なメールを送信し、添付ファイルやリンクを開かせて感染させる手口です。正規のメールになりすます手口もあります。なりすましメールを開いてマルウェアに感染し、個人情報流出などの被害が出た事例も報告されているため、メールの取り扱いには注意しましょう。

対策方法は、「不審なメールを開かない」「添付ファイルをスキャンし、安全かどうか確かめる」「メール送信者に、メールを送信したか確認する」などです。

不正なメールによるマルウェア感染の事例については、こちらもご覧ください。

マルウェア『IcedID(アイスドアイディー)』の攻撃が本格化!Webサイト改ざんに要注意

 

・Webサイト

攻撃者がWebサイトを改ざんし、アクセスした人をマルウェアに感染させ、クレジットカード情報などの個人情報を抜き取る手口もあります。

正規のサイトであっても、脆弱性があると攻撃者がマルウェア感染するよう仕込むことが可能です。そのため、正規のサイトにアクセスしても、マルウェアに感染することがあります。

対策としては、セキュリティソフト・OS・ブラウザを最新の状態に保つなどがあります。

 

マルウェアの主な種類とその特徴

マルウェアにはいくつか種類がありますが、主要なものは以下の3つです。

 

・トロイの木馬

寄生先は不要で、正規のファイルやプログラムを装いデバイス内に侵入するため、感染に気づきにくいのが特徴です。具体的な被害としては、個人情報の抜き取りなどがあります。

トロイの木馬については、以下の記事で詳しく解説しています。あわせてお読みください。

「トロイの木馬ウイルスとは?特徴・症状・感染時の対処法をわかりやすく解説」

 

・ワーム

自己増殖し、感染範囲を広げていくのが特徴です。増殖することでデバイスに負荷をかけ、デバイスを使用できない状態にします。

 

・ランサムウェア

WordやExcelに寄生し、自己増殖します。ファイルの暗号化やデバイスのロックをし、復旧を条件に身代金を要求するのが主な手口です。

 

最新のマルウェア動向と新たな脅威

IPA(独立行政法人 情報処理推進機構)が公表した「情報セキュリティ10大脅威 2024」によると、組織における10大脅威の第1位は「ランサムウェアによる被害」でした。

参照元:IPA(独立行政法人情報処理推進機構)「情報セキュリティ10大脅威 2024

また、近年の動向としてはファイルレスマルウェアや、IoT機器を攻撃するマルウェアなども生まれています。特にファイルレスマルウェアは、従来のマルウェアと攻撃方法は同じですが、ファイルを削除するため感染に気づきにくい特徴があります。日々巧妙化するサイバー攻撃から企業の情報資産を守るためにも、こうした新たな脅威に対する知識や対策が必要です。

 

まとめ

マルウェアはさまざまな経路でデバイスに感染し、企業に被害をもたらします。日頃から、セキュリティソフト・OS・ブラウザを最新の状態にするなどの対策が必要です。

しかし、万が一マルウェア感染した場合は、早期発見と迅速な対処が必要です。「Cloudbric WAF+」は、セキュリティの専門家でなくとも運用しやすい、企業向けのセキュリティ対策プラットフォームです。

日々脅威を増すマルウェアの感染対策として、「Cloudbric WAF+」の導入をぜひご検討ください。

WAFについては、以下の記事でも詳しく解説しています。あわせてお読みください。

「セキュリティ対策に有効なWAFとは?仕組みや種類、おすすめ製品を紹介」

 

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ransomware

ランサムウェア対策の重要性と具体的な対策方法とは?対処法も紹介

データやシステムを人質にとって身代金を要求するランサムウェアは、現代の企業にとって最も警戒すべきサイバー攻撃のひとつです。では、ランサムウェアへの感染を防ぐにはどのような対策を講じればいいのでしょうか。また、万一ランサムウェアに感染してしまったら、どのように対処すればいいのでしょうか。本記事では、ランサムウェア対策の予防対策や感染時の対処方法について解説します。

 

ランサムウェア対策の重要性

ランサムウェアとは、感染したパソコンやサーバーを使用不能にし、その復旧と引き換えに金銭を要求する不正プログラムです。ランサムウェアには主に以下の3種類があります。

  • 暗号化型:データを暗号化して使用不能にするタイプ
  • 画面ロック型:デバイスの画面をロックして使用不能にするタイプ
  • 漏えい型:盗んだデータを流出させると脅迫するタイプ

現代のビジネスにおいて、ITの活用は欠かせません。システムやデータにアクセスできなくなれば、業務が停滞し、多大な経済的損失や社会的信用の失墜を招く恐れがあります。したがって、ランサムウェアの予防・復旧対策を講じておくことは、企業にとって非常に重要です。

ランサムウェアの基本的な情報や被害事例については、以下のリンク先をご参照ください。

盲点を突いてくるランサムウェアの脅威認知と企業での対応策を解説

企業を狙ったランサムウェア攻撃から学ぶ、企業に必要なセキュリティ対策

 

ランサムウェア対策の具体的な方法

ランサムウェアへの感染を予防したり、万一の被害を軽減したりするためには以下の対策が有効です。

 

・安易にリンクのクリック・ファイルダウンロードを行わない

まずは信頼できないサイトを訪問したり、不用意にリンクのクリックやファイルダウンロードを行ったりしないことが重要です。信頼できないサイトとは一般に、セキュリティ証明がないサイトや、URLが「https~」で始まらないサイトなどが挙げられます。

こうしたサイトを訪問したり、リンクのクリックやファイルのダウンロードをしたりすると、そこからランサムウェアに感染してしまう恐れがあります。こうしたリスクを軽減するには、URLフィルタリングなどの活用が有効です。

 

・メールフィルタリングを活用し、不審なメールや添付ファイルを開かない

多くのメールサービスには、スパムメールやフィッシングメールを自動で検出し、受信トレイに届かないようにするフィルタリング機能が備わっています。こうした機能を使えば、危険なメールの多くを防ぐことが可能です。

とはいえ、危険なメールがフィルタリングをすり抜けてしまうリスクもゼロではありません。送信者に心当たりのない場合や文面に不自然な点がある場合などは、メールや添付ファイル、リンクなどを開かないようにしましょう。

詳しくはこちらをご覧ください。

なりすましメールとは? ランサムウェア被害を受けないための対策方法について解説

 

・ソフトウェアとOSをアップデートして最新の状態に保つ

ソフトウェアやOSの脆弱性を狙った攻撃を防ぐために、それらを常に最新の状態に保つことが重要です。セキュリティパッチやアップデートには、既知の脆弱性を修正するための重要な修正が含まれています。

定期的にソフトウェアやOSの更新を確認し、最新のバージョンを適用することで、ランサムウェアによる攻撃リスクを大幅に低減できます。アップデートを忘れずに実施するためには、自動更新機能を有効にしておくことがおすすめです。

 

・パスワードを複雑なものにし、多要素認証を導入する

システムの乗っ取りを防ぐため、複雑なパスワードを設定しましょう。基本的には、ランダム性が高く、大文字・小文字・数字などを組み合わせた長いパスワードほど破られにくくなります。逆に、「123456」などの単純なパスワードや、辞書に載っている単語は避けましょう。

また、多要素認証(MFA)の導入も有効です。多要素認証とは、パスワードに加えて生体認証やワンタイムパスワードなど、複数の情報を組み合わせた認証方法を指します。現在、主要なクラウドサービスは多要素認証に対応していることが多いので、確認して設定しましょう。あるいは、IAMやIDaaSなどの認証セキュリティツールを導入するのもひとつの手です。

 

・セキュリティ対策ソフトとファイアウォールを導入する

ランサムウェアを検知・駆除するためには、セキュリティ対策ソフトの導入が欠かせません。これらのソフトは、既知のマルウェアを検出し、感染を防ぐ防御機能を備えています。防御力を高めるには、NGAV(次世代アンチウイルス)やEDR(エンドポイント検出・応答)など、最新のセキュリティ対策も併用するのがおすすめです。

ファイアウォールもまた、重要なセキュリティ対策です。ファイアウォールは、ネットワークトラフィックを監視し、許可されていないアクセスをブロックします。社内ネットワークをファイアウォールの内側に置くことで、不正アクセスから守ることが可能です。

 

・ネットワークを監視し、不正アクセスはすぐに遮断する

ネットワークを自動監視するツールの導入もおすすめです。これによって、リアルタイムに不審なトラフィックを検出し、不正アクセスを即座に遮断できるようになります。

こうしたツールの一例として、WAFが挙げられます。WAFはWebアプリケーションの脆弱性を狙う攻撃からの保護に特化したツールで、Webリソースへの攻撃を自動検知し、ブロックすることが可能です。

 

・バックアップを取る

万一、ランサムウェアに感染した場合に備えて、データを定期的にバックアップしておくことも重要です。バックアップする際のポイントとしては、物理的な外付けドライブやクラウドストレージなど、自社のシステムやネットワークから切り離されたところにバックアップすることです。

ネットワークがつながっている場所にバックアップすると、バックアップデータにまでランサムウェアが感染する恐れがあるので注意しましょう。

 

ランサムウェア感染時の対処法と復旧手順

万一ランサムウェアに感染した場合は、慌てて身代金を払うのは避け、以下のように落ち着いて対処することが重要です。

・ネットワークからの感染端末の隔離
まずは他の端末に感染を広げないように、感染端末を確認し、ネットワークから切り離します。

・セキュリティソフトでスキャン
セキュリティソフトで、端末をスキャンして脅威を特定し、問題のあるファイルの削除または隔離を行います。

・暗号化したデータを復号
暗号型のランサムウェアの場合、データを復旧するためにランサムウェア用の復号ツールを使います。

・バックアップからの復旧
ランサムウェアに感染していないバックアップがあれば、それを基に感染以前の状態にデータの復元を行えます。定期的にバックアップを取っておくことで、被害を抑えることが可能です。

攻撃を仕掛けてきた側の脅迫に応じても、データを元通りにできる保証はありません。また、相手が渡してきた復号ツールに別の罠が仕掛けられている恐れもあります。被害に遭った場合、警察に通報しましょう。

 

まとめ

ランサムウェアの被害を防ぐには、「不審なリンクは開かない」といった日頃の注意から、「定期的なバックアップを取る」、「セキュリティツールを導入する」といった技術的なアプローチまで、多様な対策が求められます。また、ランサムウェアの攻撃を防ぐには、不審なトラフィックを自動で遮断する仕組みの構築が有効ですが、これにはWAFの導入が有効です。特に「Cloudbric WAF+」は、ランサムウェアを含めた多種多様なサイバー攻撃から企業のWeb資産を強力に保護できます。ランサムウェア対策の一環として、ぜひ導入をご検討ください。

 

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SecWeek2024夏OGPred

「ITmedia Security Week 2024 夏」にて講演

 

このたび、ペンタセキュリティは2024年8月26日(月)~9月2日(月)に開催されるITmedia主催のセミナー「ITmedia Security Week 2024 夏」にて、講演を行います。

 

■セミナー概要

データ、システム資産、それらへのアクセスが社内外で入り乱れている今、 侵入前提の仕組みは全ての企業組織にとって不可欠なものとなっています。

特にランサムウェア被害に関する報道も相次ぐ昨今、ゼロトラストの各種構成要素への関心が改めて高まっている他、インシデント対応プロセスの再整備、セキュリティ人材不足などに対する一解決手段として生成AI/AIも注目を集めています。

ただし、手段は豊富にあるとはいえ、ビジネス、組織の在り方、その課題は各社各様。銀の弾丸はない以上、 各社が「自社に最適化した仕組み」を吟味、実装することが不可欠です。

ITmedia Security Week 2024 夏は、 検知→対処をより確実化、迅速化するノウハウと具体的手段にフォーカス。 「自社にとっての対策高度化」につながる最新かつ現実的な情報をお届けします。

 

  • 名称:ITmedia Security Week 2024 夏
    侵入前提時代、「自社にとっての対策高度化」に欠かせない 構成要素とロードマップ
  • 開催日時:2024年8月26日(月)~ 9月2日(月)
  • 形式:ライブ配信セミナー
  • 視聴参加費:無料(事前登録制)
  • 主催:@IT、ITmedia エンタープライズ、ITmedia エグゼクティブ
  • 対象者:経営者、経営企画の方、社内情報システムの運用・方針策定をする立場の方、企業情報システム部門の企画担当者、運用管理者、SIerなど

 

ペンタセキュリティの講演について

  • 日時:2024年9月2日(月)16:00~16:30
  • タイトル:AWS WAF専用マネージドサービスの選び方〜デジタルレジリエンス実現へ
  • 講演概要:
    昨今ビジネスの中心にあるクラウドとAI新技術によってサイバー攻撃も高度化し、企業では専門家やリソースが不足する中、デジタルレジリエンス実現のため奮闘しています。本セッションでは、導入が急増するAWS WAFの課題を明確にした上、担当者の努力に依存しない、マネージドサービスの選び方を3つのポイントから解説します。

 

視聴方法

下記のサイトにて事前登録をお願いいたします。

https://members05.live.itmedia.co.jp/library/NzMxMjQ%253D?group=SEC2024SMR&np_source=cl

 

ご登録のメールアドレスに視聴URLの案内が届きます。

イベント当日は、視聴URLにアクセスの上、事前登録にて登録いただいたメールアドレスでログインしてご視聴ください。

CWPP

CWPPとは?主な機能や導入のメリットをわかりやすく解説

クラウドサービスの普及に伴って、クラウドワークロードのセキュリティ対策に対するニーズも高まっており、CWPPへの注目が集まっています。本記事では、CWPPの概要や搭載する主な機能、導入によって得られるメリット、効果的な導入方法などについて解説します。最後にCWPPと併用したい、おすすめのWAFサービスも紹介しています。

 

CWPPとは

CWPP(Cloud Workload Protection Platform)とは、クラウドワークロードを監視・保護するためのセキュリティプラットフォームのことです。ワークロードとは、システムなどのリソースにかかる負荷のことであり、クラウドワークロードとは、クラウド上でリソースを消費するサービスやアプリケーションなどのことを指します。CWPPの主な機能には、脆弱性の管理、ネットワークやクラウドシステムの管理・保護、マルウェアや未承認アプリケーションなどの検出・排除といったことがあります。

 

CWPPが注目される背景

クラウドワークロードには具体的に、仮想マシン(VM:Virtual Machine)やIaaS(Infrastructure as a Service)、PaaS(Platform as a Service)、コンテナ、サーバーレス環境などが含まれますが、セキュリティ要件はそれぞれで異なります。従来の画一的なセキュリティ対策では、すべてのクラウドワークロードに対して十分な安全を提供することは困難です。

近年では、クラウドサービスの普及が進んだことに伴い、これらを対象にしたサイバー攻撃やセキュリティ事故も増加しています。現在、CWPPが注目されている理由は、クラウド環境で懸念されるセキュリティ上の問題を解決するために必要だからです。

 

CWPPの主な機能

ここでは、主な機能である(1)脆弱性の管理、(2)マルウェアのスキャン、(3)ランタイム保護について解説します。

 

・脆弱性の管理

CWPPは、実行されているアプリケーションやソフトウェアなどを評価し、ワークロードに存在する脆弱性を検出・分析し、管理します。検出された脆弱性に関するレポートを作成してくれるため、事業所内で脆弱性情報を共有することが可能で、迅速なセキュリティ対策を実施できるようになります。

 

・マルウェアのスキャン

クラウドワークロード内をスキャンしてマルウェアを検出するとともに、検出されたマルウェアを自動的に防御・排除する機能も備えています。インフラストラクチャに入る前に排除できるため、悪意ある第三者からのサイバー攻撃の被害を防ぎます。

 

・ランタイム保護

ワークロード実行時(ランタイム)の保護機能も搭載しています。例えば、コンポーネントに含まれる脆弱性やクラウドの設定状況、マルウェアの含有状況などをスキャンし、異常が検知された場合には実行を停止して、クラウドワークロードを保護します。開発チームが作業に集中している間にもエラーを自動的に検出し、修正が必要なことを通知してくれます。

 

CWPPを導入する効果・メリット

CWPPを導入することによって、(1)コンプライアンスの遵守に貢献する、(2)セキュリティ管理の効率化を図れるといったメリットがあります。

 

・コンプライアンスの遵守に役立つ

CWPPには、自社が定めたセキュリティポリシーに準拠してクラウドワークロードが運用されているのか否かを監視し、ポリシー違反が検出された場合に通知する機能があります。さらにサイバーセキュリティ対策として世界中で広く採用されているCIS ControlsやGDPR(General Data Protection Regulation:EU一般データ保護規則)などのガイドライン・規則への準拠状況を管理する機能もあり、自社のコンプライアンス遵守に大きく貢献します。

 

・セキュリティ管理を効率化できる

CWPPが備えているセキュリティ状況の可視化・分析機能は、セキュリティ管理の効率化にもつながります。仮にリスクが顕在化した場合でも、対策作業に優先順位をつけることで、効率的な修正を実施できます。

 

CWPPを効果的に活用してセキュリティを高める方法

CWPPによってセキュリティを高めるには、導入前にセキュリティ要件を定義することはもちろんですが、インシデント対応の自動化やWAFサービスの併用も有効です。

 

・導入前に企業のセキュリティ要件を定義する

まず、重要なことが、求められるセキュリティ要件を明確にすることです。セキュリティ要件とは例えば、データ保護や自社が設定したセキュリティポリシー、アプリケーションのセキュリティ要件といったことです。「サイバーセキュリティ基本法」などの法令や業界固有の基準・規制を把握したうえで、要件を明文化しておきます。明文化することで、インシデントが発生した場合に取るべき行動がおのずと決まってきます。

 

・インシデント対応を自動化する

CWPPには、脅威やセキュリティポリシー違反が検知された場合、あらかじめ設定された手順に従って、脅威を隔離したり、ワークロードをシャットダウンしたりといった、インシデント対応の自動化機能があります。適切に設定することにより、機密情報の漏えいや不正アクセスなどのセキュリティリスクを低減できます。

 

・Webアプリケーション保護のためにWAFサービスも併用する

WAF(Web Application Firewall)サービスとは文字通り、サイバー攻撃から(Webサイトを含む)Webアプリケーションを防御するためのサービスです。冒頭で述べた通り、CWPPはクラウドワークロードの保護に特化しているため、Webアプリケーションの保護には限界があります。Webアプリケーションを保護するためには、CWPPとWAFサービスとの併用が効果的です。

 

WAFサービスなら「Cloudbric WAF+」がおすすめ

企業のWebセキュリティ対策に必須ともいえるWAFサービスですが、各社から数多くの製品がリリースされています。
その中でもペンタセキュリティが提供している「Cloudbric WAF+」は、脅威インテリジェンス分析機能により、スパイウェアやアドウェアのほか、スパムボット、Webクローラーなどの悪意のあるボットなどをブロックすることが可能です。「Cloudbric WAF+」にはWAFサービスだけでなく、DDoS攻撃対策サービス、SSL証明書サービス、脅威IPの遮断サービス、悪性ボット遮断サービスの計5つのサービスが含まれます。導入時および運用時のセキュリティエキスパートによるマネージドセキュリティサービスが付帯しており、セキュリティの専門家がいなくても導入・運用することが可能です。過去3カ月分のサマリーレポートを自動作成する機能なども搭載しています。

 

まとめ

CWPPは、クラウドワークロードの状況を監視し、異常を検知するとワークロードを保護するセキュリティサービスです。脆弱性の検知、マルウェアのスキャン、ランタイム保護などの機能でクラウドワークロードを脅威から守ります。ただし、Webアプリケーションのセキュリティも考えるのであれば、WAFサービスとの併用がおすすめです。「Cloudbric WAF+」を併用すれば、万全なクラウドワークロードの保護およびWebアプリケーションの保護環境を実現できます。

 

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ITトレンド2024上半期_サイバー攻撃

ITトレンドの上半期ランキング2024で第1位を獲得

 

法人向けIT製品の比較・資料請求サイト「ITトレンド」の上半期ランキング2024にて、Cloudbric WAF+が「サイバー攻撃対策」部門で1位を獲得しました。

▼ITトレンド 上半期ランキング2024
https://it-trend.jp/award/2024-firsthalf

このランキングは、2024年上半期にITトレンドでユーザーから最もお問い合わせが多かった製品を発表するものです。
※ランキング結果は2024年1月1日~5月31日までの期間の資料請求数をもとに集計しています。

 

ITトレンドに掲載されている製品・サービスは以下の通りです。

 

Cloudbricは企業のセキュリティ課題に応えるためのさまざまなクラウド基盤セキュリティサービスを取り揃えております。
詳しくはサービスページをご覧ください。

クラウド型WAFサービス「Cloudbric WAF+」

AWS WAFに特化した運用管理サービス「Cloudbric WMS」

 

SOC

SOCとは?仕事内容や設置・運用の課題をわかりやすく解説

現代のデジタル環境において、企業のセキュリティ対策としてSOC(Security Operation Center)は重要な役割を果たしています。本記事ではSOCの重要性やその背景、CSIRTやMDRとの違いを解説します。また、自社でSOCを導入する際に直面する課題と、SOCなしでのセキュリティ対策としてWAFサービスについても触れます。

 

SOC(Security Operation Center)とは

SOC(ソック)とは、24時間365日体制でネットワークやシステムを監視し、サイバー攻撃の検知や対応を行う専門組織・チームのことです。不正アクセスやサイバー攻撃、マルウェア感染などのセキュリティインシデントを予防し、それらが発生した場合には迅速かつ効果的に対処するための組織として機能します。

 

・CSIRTやMDRとの違いは?

CSIRT(Computer Security Incident Response Team:シーサート)は、セキュリティインシデントが発生した際に復旧活動やリスク評価、関係各所への連絡を行う組織です。SOCはインシデント発生前の予防を担当し、CSIRTは発生後の対処を担当します。

MDR(Managed Detection and Response:エムディーアール)は、SOCが行う監視や検知、CSIRTが行う対処などの役割を外部のサービスプロバイダーに委託できるサービスです。自社の専門的なリソースが不足している場合などに活用されています。

 

SOCが重視される背景

近年、IoTやDXの推進に伴い、データの生成と利用が急増しています。また、クラウドサービスやリモートワークが普及したことで、多様なデバイスや場所から企業の情報にアクセスするケースが増加しました。こうした中で、より高度化・巧妙化したサイバー攻撃が増えており、企業と従業員個人のセキュリティリスクは高まるばかりです。そのため企業はサイバー脅威に対する防御力を強化するとともに、セキュリティインシデントへ迅速に対応することが極めて重要な課題となっています。

このような背景から、インシデントを早期に検知し、迅速な対応を行うSOCが求められています。

 

SOCの主な仕事内容

インシデントの早期発見と迅速な対応を行うために、SOCは高度な専門性をもとに以下のような仕事に従事しています。

 

・ネットワーク・システム・デバイスの監視

ネットワークやアプリケーションなどを24時間365日体制で監視します。これには、ネットワークトラフィックのモニタリング、不正アクセスの検出、システムの異常な動作の監視などが含まれます。また、監視ツールやシステムログを活用することで、正常な動作から外れたアクティビティを検知し、潜在的なインシデントを特定して被害を事前に防ぎます。

 

・インシデントの検知とアラート発信

ネットワークやシステム上で異常なアクティビティを検知すると、ただちにSOCにアラートが発信されます。SOCはインシデントの発生時刻や種類、重要度、影響範囲、対処方法などの情報を調査するとともに、必要に応じて関係者への通知・連絡を行います。CSIRTなどほかのセキュリティチームとも連携し、被害を最小限に抑えるための適切な措置を講じるのも重要な仕事です。

 

・セキュリティ対応策の立案とアドバイス

インシデントが検出されると、SOCは詳細な分析を行い、攻撃の原因や影響を把握します。次に、分析結果をもとに対策を立案し、ソフトウェアの脆弱性の修正やセキュリティポリシーの強化などの措置を検討します。さらに、関係各所に対してセキュリティに関するアドバイスを提供し、将来への備えを支援します。

 

自社でSOCの設置・運用をする場合の課題

セキュリティ対策としてSOCを導入する場合、自社で構築するか外部に委託するかを選択することになります。ただし、自社で設置・運用する場合には、以下の事項に留意する必要があります。

 

・人材の確保が必要

SOCの運用には、セキュリティエンジニアやアナリストなどの専門的な人材が必要です。サイバー攻撃は国内・国外から昼夜関係なく実行されるため、24時間365日の体制で監視や対応を行う必要があり、二交代制や三交代制で監視するための交代要員も欠かせません。

しかし、総務省の「令和2年 情報通信白書」によれば、日本はアメリカやシンガポールと比較して、専門的なセキュリティ人材の充足状況にほとんど満足していないことがわかります。

参照元:総務省|令和2年 情報通信白書

セキュリティ人材が不足している理由としては、専門的な人材の教育・訓練に多大な時間やコストがかかることや、市場の競争激化、採用コストの上昇などが挙げられます。

 

・ログ分析の処理量が増大すると分析が難しくなる

大量のインターネットデータのやり取りに伴い、ログ分析の処理量も増大し、分析が困難になることがあります。この増大する処理量に対処するためには、いくつかの課題が生じます。まず、処理時間が増加し、リアルタイムな分析が困難になります。また、データの増加により可視性が低下し、異常の検出や対応に遅れが生じる可能性があります。さらに、誤検知や過検知のリスクが増え、アナリストたちの負担が増大します。

こうした課題に対処するためには適切なツールやリソースの確保が必要ですが、自社でSOCを構築する場合には多大なコストがかかります。

 

SOCなしでセキュリティを強化する方法

自社でSOCの構築が困難な場合、WAFサービスの導入を検討することもひとつの方法です。WAFはWebアプリケーションレベルでのセキュリティを強化するためのサービスです。クロスサイトスクリプティングやSQLインジェクションなど、従来のネットワークセキュリティ製品では防ぎきれないサイバー攻撃を防止できます。リアルタイムでトラフィックを監視し、不正なアクセスや攻撃パターンを検知します。

特にクラウド型WAFサービス「Cloudbric WAF+」は、直感的なインターフェースで誰でも使いやすく、専門的な人材が不在でも簡単に導入・運用できるため、おすすめです。

このサービスはSOCの機能も含んでおり、インシデントの詳細な分析や迅速な対応を行い、自動でレポートを作成します。さらに、シグネチャー基盤検知方式でインシデントを検知する従来のWAFとは異なり、ロジックベースの方式を採用して効果を高めています。

 

まとめ

SOCは24時間365日体制でネットワークやシステムを監視し、インシデントを予防・対処します。IoTやDXの進展、リモートワークの普及などに伴い、セキュリティリスクが増加し、SOCの重要性が高まっています。ただし、人材確保の難しさやログ分析処理量の増大などの課題があり、自社での構築は困難な場合もあります。そのようなときには、クラウド型WAFサービスの「Cloudbric WAF+」を利用することを推奨します。

 

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